1 0 0 0 自動運転元年:6.自動運転バスの実証実験
1 0 0 0 OA 東アジア古代王権と王陵の比較研究
1 0 0 0 IR ココロオドル季節
- 著者
- 打樋 啓史 Keiji Utebi
- 雑誌
- チャペル週報
- 巻号頁・発行日
- no.25, 2006-12
1 0 0 0 OA 神経内分泌型非浸潤性乳管癌の細胞学的検討―穿刺吸引細胞診の5例―
- 著者
- 小川 里美 岩田 幸蔵 久野 臨 小島 伊織 堀部 良宗
- 出版者
- 一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
- 雑誌
- 医学検査 (ISSN:09158669)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.6, pp.605-611, 2016-05-25 (Released:2017-01-10)
- 参考文献数
- 10
神経内分泌型非浸潤性乳管癌(neuroendocrine ductal carcinoma in situ; NE-DCIS)の細胞学的所見について検討した。病理組織学的にNE-DCISと診断され,穿刺吸引細胞診を実施した5例を対象とした。年齢は50歳代から80歳代で平均年齢70.6歳であった。NE-DCISの細胞学的特徴は,出血性から清の背景に粘液様物質や裸血管を認めた。細胞採取量が多く,結合性の低下した集塊ないし孤立散在性に出現し,筋上皮の付随はみられなかった。細胞形態は多辺形から類円形で,細胞質はライトグリーンに淡染性で顆粒状を呈していた。核は円形から類円形で偏在傾向を示し,クロマチンは微細顆粒状から細顆粒状に軽度増量し,小型の核小体が1から数個みられた。肉眼的に,腫瘍の大きさは4例が10 mm以下で,1例が最大径25 mmであった。病理組織学的に,腫瘍細胞は拡張した乳管内に充実性および索状に増殖していた。間質には毛細血管が豊富にみられ,粘液貯留も観察された。免疫組織学的検索では,シナプトフィジン,クロモグラニンAは4例陽性,CD56は3例陽性であった。Ki67は,検索した4例について0%から19.1%(平均8.5%)であった。本症例と鑑別を要する腫瘍は,乳管内乳頭腫であった。NE-DCISは,結合性が低下し散在性細胞の出現,筋上皮細胞を認めない,さらに核の偏在傾向や顆粒状の細胞質を有することが最も重要な鑑別点に挙げられた。
- 著者
- 川田 昌克
- 出版者
- 一般社団法人 システム制御情報学会
- 雑誌
- システム/制御/情報 (ISSN:09161600)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.5, pp.159-164, 2011-05-15 (Released:2017-04-15)
- 参考文献数
- 28
1 0 0 0 IR 玉川大学教育学術情報図書館蔵『本譽空無上人道影贊』翻刻と解題
- 著者
- 関口 靜雄
- 出版者
- 昭和女子大学近代文化研究所
- 雑誌
- 学苑 (ISSN:13480103)
- 巻号頁・発行日
- no.958, pp.54-77, 2020-08
1 0 0 0 OA マウスによる実験結核症の研究
- 著者
- 染谷 四郎
- 出版者
- 日本細菌学会
- 雑誌
- 日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)
- 巻号頁・発行日
- vol.39, no.4, pp.745-748, 1984-07-25 (Released:2009-02-19)
- 参考文献数
- 29
1 0 0 0 OA 岩手県江刺人首のキリスト教─新たな教会の成立と信者数の変遷から垣間見える時代背景─
- 著者
- 及川 宏幸
- 出版者
- 東北大学大学院文学研究科宗教学研究室
- 雑誌
- 東北宗教学 = Tohoku Journal of Religious Studies (ISSN:18810187)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, pp.19-47, 2018-12-31
1 0 0 0 OA 岩手県江刺人首のキリスト教(二)─教会消滅の現実に潜む地域人口の減少と過疎化問題─
- 著者
- 及川 宏幸
- 出版者
- 東北大学大学院文学研究科宗教学研究室
- 雑誌
- 東北宗教学 = Tohoku Journal of Religious Studies (ISSN:18810187)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, pp.71-99, 2019-12-31
1 0 0 0 日本の統治構造 : 官僚内閣制から議院内閣制へ
1 0 0 0 IR 日本と米国の公衆衛生緊急事態対応の比較分析
- 著者
- 平川 幸子
- 出版者
- 法政大学公共政策研究科『公共政策志林』編集委員会
- 雑誌
- 公共政策志林 = Public policy and social governance (ISSN:21875790)
- 巻号頁・発行日
- no.6, pp.231-247, 2018-03
近年,途上国を中心に発生している新興・再興感染症が,人々の健康に重大な影響を与える公衆衛生危機として課題となっている。感染症パンデミックをはじめとする公衆衛生危機に備えて,日本でも事前の計画作成を行っているが,想定外の事象が発生することで柔軟な対応が求められる場合も多い。本稿では,日本と米国の公衆衛生緊急事態への対応について,2009年に発生した新型インフルエンザH1N1への対応を中心に分析し,日米の対応の比較を行った。米国においては大統領や州知事が緊急事態宣言,保健福祉省長官の公衆衛生危機事態宣言の発出等により,緊急対応が行われた。日本でも2012年に新型インフルエンザ等対策特別措置法が制定され,緊急事態宣言等を含めて整備されている。
