著者
藤原 勇輝 橋本 成仁 海野 遥香
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.616-622, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
参考文献数
22
被引用文献数
1

我が国において交通事故死者数は依然として多い。中でも交差点周辺部においてさらなる交通安全対策が求められており、無意識のうちに安全な走行速度で走ることが出来る空間の形成が重要である。このような状況を受け、特に左折車に対して、交差点曲線半径の縮小が行われている。そこで本研究では、岡山市内の15か所において合計316台の左折車走行速度を計測し、街路や交差点における空間要素との関係を明らかにした。その結果、左折後街路に進入した位置における自動車走行速度は空間要素によって決定されており、空間要素の改良により抑制できることが示唆された。また、交差点曲線半径の縮小による効果が定量的に明らかになった。
著者
小豆畑 丈夫
出版者
一般社団法人 日本在宅救急医学会
雑誌
日本在宅救急医学会誌 (ISSN:2436066X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.13-16, 2021

<p> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大がとまらない今、在宅医療の現場においても、その対応が求められている。新型コロナウイルスの検査・診療が、保健所から地域のかかりつけ医に委譲された現在(2020年10月以降)、在宅医療の現場でも、積極的にSARS-CoV-2のPolymerase Chain Reaction (PCR)検査を試行すべきと考える。在宅患者が、COVID-19が疑われるか、その濃厚接触者の疑いがある場合、在宅にて、PCR検査の検体採取を行うことを考慮すべきである。また、患者の住環境や検査の精度を鑑みて、咽頭拭い法と唾液法のどちらかを選択すべきと考える。</p>
著者
井出 留美 五明 紀春 三浦 理代 古川 知子 室園 荘一 松永 勝治 伊藤(藤村) 知子 藤村 知子
出版者
日本食生活学会
雑誌
日本食生活学会誌 = Journal for the integrated study of dietary habits (ISSN:13469770)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.102-110, 2004-09-30
参考文献数
15
被引用文献数
2

シリアルは一般にビタミン・ミネラルが強化され, 食物繊維が豊富なものもあり, 体調, 特に便秘や疲れ, 肌の状態を改善することが期待される。このようなシリアルの効果を検証するため, 朝食欠食の習慣がある10~30代男女70名及び, 朝食摂取している10代女性16名, 計86名について, 全粒穀物シリアルの, 体調及び肌に及ぼす影響について調べた。試験データの収集にあたっては, どこでも送受信が可能である利点を考慮して, 一般に普及している携帯電話のメール機能も利用した。

1 0 0 0 OA 高等微分学

著者
竹内端三 著
出版者
裳華房
巻号頁・発行日
1922
著者
吉川 隆英 近山 隆
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)
巻号頁・発行日
vol.41, no.9, pp.78-86, 2000-11-15
被引用文献数
2

世代GC方式は,データ割付領域を生成後間もないデータを配置する新世代領域と長寿命データを配置する旧世代領域とに分割することにより,長寿命データが何度もGCを経験するのを防ぐとともに,データ局所性の向上を図るメモリ管理方式である.世代GC方式においては,新世代領域から旧世代領域への移動(殿堂入り)時期の適切な選択が性能を大きく左右する.通常,殿堂入り時期はデータのGC経験回数によって決定される.そして,GCは新世代領域を使いきった時点で発生する.したがって,新世代領域サイズを動的に変更すれば,殿堂入り時期は動的に変更できる.本稿では,GC時に回収されるゴミの比率のモデルに基づきデータの平均余命を推定,その結果に沿って新世代領域サイズを動的に変更することによって,殿堂入り時期を適切に調節する世代GC方式を提案する.また,この方式を並行並列論理型言語処理系KLICに実装し評価を行った結果も述べる.A generational garbage collection segregates heap objects into multiple areas by their age, and garbage-collects areas containing older objects less often than those of younger ones. In a version of this scheme using two areas, new heap objects are allocated to the younger generation area, and advanced to the older generation area after a while. With an appropriate advancement policy, it can avoid repeated inspections of long-lived objects and improve reference locality. When to advance objects to the older generation is usually decided by the number of GCs that the object experienced. A GC occurs when the younger generation area is filled up. So the advancement policy can be dynamically modified by adjusting the new generation area size. In this paper, we propose an adjustment scheme based on {エit garbage ratios}, by which one can estimate life expectancy of short-lived objects. And we also report the evaluation results of this sheme when applied to an implementation of a concurrent and parallel logic programming language, KLIC.
著者
岩崎 克典 高崎 浩太郎 野上 愛 窪田 香織 桂林 秀太郎 三島 健一 藤原 道弘
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.140, no.2, pp.66-70, 2012 (Released:2012-08-10)
参考文献数
14
被引用文献数
3 5

漢方薬である抑肝散(よくかんさん)は,アルツハイマー病の周辺症状(BPSD)にしばしば使われる.しかし,その薬理学的特性は未だ明らかにされていない.漢方を認知症の補完・代替医療として考える場合には,その薬理学的な背景を明らかにすることが肝要である.そこで,我々は抑肝散が,妄想・興奮モデルとしてのメタンフェタミンによる自発運動量の異常増加を抑制すること,幻覚モデルとしての5-HT2A受容体アゴニストであるDOI投与による首振り行動,高架式十字迷路および明暗箱課題を用いた不安行動,夜間徘徊の指標となる明暗サイクルにおける明期の自発運動量の増加をそれぞれ有意に抑制することを明らかにし,認知症患者のBPSDに有効である可能性を示した.さらに8方向放射状迷路課題において,抑肝散が空間記憶障害の改善作用を示すこと,さらにこの作用は記憶に関わる海馬ACh神経終末からのACh遊離の促進を介することを見出し,抑肝散の中核症状への応用の可能性を提案した.次に,これらの作用が抑肝散の構成生薬のうちどれに由来するかを検討した.その結果,抑肝散を構成する7種の生薬のうちBPSDに対しては釣藤鈎(ちょうとうこう)の5-HT2A受容体を介した作用が,また,中核症状に対しては当帰(とうき)のACh神経系を介した作用がその役割を担っている可能性が示唆された.以上のことから,抑肝散はアルツハイマー病患者のBPSDのみならず中核症状にも有効で,補完・代替医療において西洋薬に替わる治療薬として有用であることが示唆された.
著者
神原 賢治 藤井 信孝 中島 秀喜
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.74, no.3, pp.237-244, 2000
被引用文献数
4

合成ペプチドT22は, カブトガニの血液細胞に存在する抗菌ペプチドであるpolyphelnusin IIをリード化合物として合成した, 18アミノ酸残基からなる塩基性ペプチドである. このT22は, T-tropic HIV-1感染のコレセプターであるCXCR4に作用して, HIVの標的細胞内への侵入を阻害する事が知られている. 我々は, T22の陽電荷を減少させた14アミノ酸残基から成る低分子類似体を合成し, その中でT134と命名したペプチドがさらに強い抗HIV活性を示し, 細胞毒性が減少することをみいだした. さらに, T134はPBMCへのCXCR4抗体の結合を阻止したが, CCR5抗体の結合にはなんら効果をおよぼさなかった. また, T134の抗HIV作用機序としては, これがMT-4細胞へのSDF-1の結合を阻害した事から, CXCR4と相互作用する事によって感染を阻止することが予想された. 他の研究グループから, バイサイクラムAMD3100やD-Arg9つから成るペプチドALX40~4Cなどの物質が, T22やT134と同様にCXCR4に作用してT-tropic HIV-1の侵入を阻害することが報告されている. さらに, カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス (HHV-8/KSHV) にコードされているケモカイン様物質, vMIP IIは, T-tropic HIV-1のみならずM-tropic HIV-1の感染も阻止し得る. 本研究では, AMD3100に対して耐性となったHIV-1を用いて, 野生型HIV-1株との抗HIV活性を比較する事により, T134, ALX40-4C, vMIP IIは, AMD3100耐性HIV-1株に対して交差耐性が見られず, CXCR4へ相互作用する部位がそれぞれ異なっている可能性を示した.
著者
倉沢 愛子
出版者
Japan Society for Southeast Asian Studies
雑誌
東南アジア -歴史と文化- (ISSN:03869040)
巻号頁・発行日
vol.1989, no.18, pp.41-69, 1989-05-30 (Released:2010-02-25)

During World War II Japan occupied most part of Southeast Asia, advocating for “liberation of Asia” from western colonialism. Her hidden aim was, however, to exploit natural resources as well as human power of those areas, which were to be mobilized for her continuous and ambitious fighting. In order to achieve those purposes, Japan had to acquire cooperation of the population in the occupied areas. Therefore, propaganda activities were one of the most important tasks of Japanese military administration in Southeast Asia. Among various propaganda media movies were particularly promoted, since they were effective in the society where illiteracy rate was high and written media had limited effects. This paper will analyse Japanese film propaganda during World War II, taking the case in Java.As soon as Japanese seized power in Java, they confiscated all Dutch facilities and materials for film making and ordered a Japanese movie production company, Nippon Eigasha, to engage in production of news, culture, and feature films in Jakarta. Many distinguished staff were sent from Japan for this purpose. The theme of those films were closely connected with policies of military government. Among the films were those designed to impress people with Japanese military power, to inspire people's consciousness in defense of fatherland, and to encourage production and other labor activities. There were also many “educational” films to teach certain practical technique, scientific knowledge, Japanese songs, and Japanese value concepts. Writer had chance to see some of those films and her impression was that the artistic quality of those films was not bad and the contents were quite attractive.Under the Japanese rule kind of films shown in Java entirely changed owing to the prohibition of western movies, which by then had occupied about 85% of the total number of movies shown in Indonesia. Consequently those vacancy was filled by Japanese films, both locally made ones and those imported from Japan. Japanese encouraged movie watching among Indonesian people by reducing fare. But since the number of movie theaters were very small and they were mostly located only in cities, Japanese propaganda bureau organized moving theater teams and frequently carried out outdoor projection in villages. Those movies were free and open to everybody, and usually enjoyed a big audience. Big audience, however, does not necessarily mean positive acceptance of Japanese ideas. People, in many cases, simply came because there was scarcely any other amusement in those days. For most of the audience it was their first experience of movie watching, and impacts of the films were quite strong. Although Japanese propaganda was not successful in making Indonesian people accept Japanese idea for Greater East Asian Co-prosperity Sphere and moulding them into Japanese way of thinking, at least it had certain effects in alleviating people's unsatisfaction and anger towards Japanese and in preventing them from going into large-scale anti-Japanese resistance even in the highest tension brought by harsh economic policies. In that sense Japanese propaganda policies can be considered effective.
著者
戸塚 慎吾
出版者
紙パルプ技術協会
雑誌
紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)
巻号頁・発行日
vol.70, no.3, pp.253-259, 2016

日本製紙株式会社富士工場では操業効率向上の取組を様々な角度で検討・推進しているが,ダート検出装置の追加設置による,ダート異常の早期発見によるマシンへの流出防止案が提出され,実行の検討を行うべくオムロンへ新設の見積引合いを行ったところ「平成27年5月に販売停止」の返事を受ける状況となった。別メーカーの採用も検討したが,価格面や保守面から採用できる製品は見つけられなかった。そこで当社のグループ会社である日本製紙ユニテック株式会社(以降NUTと称す)はオムロンの代理店であり,画像処理システムも手掛けていたので,原料ラインにおけるチリ検出装置の開発を依頼した。NUTはオムロンと企業間協議を行うことで,NUT単独の「後継機種開発」という環境を整えたことの回答を得たので,当工場は能力評価のフィールド提供と必要機能仕様について共に考えることを約束し,平成26年8月より,開発を本格スタートさせた。約一年後の平成27年8月に製品版のチリ検出装置となるOpen―K―DO(ダート観測)を当工場で稼働することができたので,開発の過程から現在に至るまでの状況を紹介する。
著者
森 英子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.57, pp.266, 2005

発意 郵便局の民営化・分離独立計画策は発案されて久しいが、反対異論続出でむしろ後退している。喫緊性が疑問視される新幹線や空港の公共事業など。経済効率からは考えられない政策・建設が昔から繰り返されている。幾つかの個別例を検証する。私は尊敬、同感するエコノミストの日経新聞紙上の論文を永く保存し続けているが、歳を思い、関心と共にいっさいを清算する記念とする。〈BR〉 方法 空前のバブル崩壊による不況の1992_から_1993年時に日経新・経済教室に載った政府・官僚・審議会委員等(現在も積極的な論者多数)の論説を主に、逐次発表されたそれや、その他の関連発言記事の中から取り上げ、彼等エコノミストの立案や施策が経済理論に基づくものでありながら、実現せず時としては予期せぬ危険な方向に発展してしまった事例をもって現場音痴を検証する。〈BR〉 実例・音痴たらしめる主因・アノマリースの階段 検証 赤字国債の膨張歯止めは至難 高橋是清蔵相ー不況克服に一時的が軍部の圧力で失敗、戦後は福田・太平蔵相ー一年か短期間で均衡財政復帰のつもりが赤字国債発行ゼロにするだけにバブルの恩恵があったにも拘らず十年を要した。経済理論通の各蔵相を実情音痴たらしめたのはレント・シーカー(公的タカリ屋)による拡大圧力を軽視しているからである。逆に官庁エコノミストは統計偏重で実体経済把握に甘く不況に後手であり、積極財政をとのエコノミストの声もある。経済理論からのアノマリースは第一に人の本能の経済合理思考と感情の葛藤が第二に行動経済学となり第三に社会的奸智がさらにアノマリース幅を拡大し恒常化してしまう。
著者
小川 竣 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.87, no.893, pp.20-00382, 2021 (Released:2021-01-25)
参考文献数
18

In this study, we propose a topology optimization method for dynamic problems to control the deformation of the structure. To derive a structure that minimizes the deformation due to transient loads for an isotropic linear elastic model, the strain energy and the squared norm of dynamic compliance are set as objective functions. The topology optimization method applies a density method based on the RAMP method. In the case of the density method, since a optimal structure is obtained by an optimization algorithm based on the gradient method, it is necessary to formulate design sensitivity equations that can appropriately take into account the target optimization problem. A generalized sensitivity analysis method is proposed by introducing the adjoint method and applying Newmark’s β method, which considers the displacement as an unknown quantity , and considering the equations of motion. Furthermore, the accuracy of the sensitivity is verified by using the finite difference method as a benchmark, and it is shown that the proposed design sensitivity has high accuracy. Finally, as a numerical example, we derive optimal structures for several optimization problems and discuss the optimization problem settings to obtain a structure that can control vibrations. The validity of the proposed method is demonstrated by deriving the optimal structure to control the vibration.
著者
小川 竣 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本計算工学会
雑誌
日本計算工学会論文集 (ISSN:13478826)
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.20210004, 2021-03-18 (Released:2021-03-18)
参考文献数
22

本研究は、過渡的に変化する外荷重に対して構造物の最大応力を低減するためのトポロジー最適化手法を提案する。任意の波形を持つ外荷重を取り扱うため,運動方程式の解法は、ニューマークのベータ法による逐次積分法を採用する。さらに、解析で対象としている全時刻で生じる最大ミーゼス応力を最小化するための新しい目的関数を定義する。随伴変数法と高い精度で感度が得られる Discretize then differential approach の考え方を適用した過渡応答問題の解析感度を定式化する。定式化した感度は,有限差分法をベンチマークとした精度検証を行うことによって理論の妥当性を示す。最後に、複数の最適化計算を示すことで、提案手法の有効性を確認する。
著者
小川 竣 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本計算工学会
雑誌
日本計算工学会論文集 (ISSN:13478826)
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.20210005, 2021-04-01 (Released:2021-04-01)
参考文献数
22

本研究では、過渡的に変化する温度分布を制御する最適構造の創成を目的に非定常熱伝導問題のトポロジー最適化手法を提案する。非定常熱伝導問題における温度分布の履歴依存性を感度解析において考慮するため、最も汎用性が高く、解析条件によらず高い精度で感度を計算できるDiscretize then differential approachを応用し,感度の詳細な定式化を行う。さらに、物体領域の熱伝導性を担保しながら、任意の温度分布に制御できる構造を導出するため、熱コンプライアンスと目標温度との2乗誤差による重み付け総和関数による目的関数を新たに定義する。定式化した感度は、有限差分法をベンチマークとした精度検証を行うことによって理論の妥当性を示す。最後に、複数の最適化計算例を示すことで、提案手法の妥当性を示す。
著者
野田 雅貴 野口 悠暉 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.87, no.896, pp.20-00412, 2021 (Released:2021-04-25)
参考文献数
35
被引用文献数
1 4

This paper provides a vector-valued level set-based topology optimization method for multiple materials. The proposed method is characterized by a perfectly symmetric representation of multi-material by a vector valued level set function, which lowers the dependence of initial configuration in the optimization calculation. The problem that the multi-material optimal configuration depends on how the parameters are given, due to the asymmetric material representation, is fundamentally solved. Also, this paper implements the method to adjust the geometrical complexity of optimal configurations with the regularization parameter. First, a topology optimization problem is formulated based on the representation by the perfectly symmetric vector-valued level set function, and the method to regularize the optimization problem is generalized for multi-material topology optimization. Next, we construct an optimization algorithm in which the level set function is updated by the reaction-diffusion equation. Finally, two- and three-dimensional numerical examples are shown to confirm the validity and utility of the proposed topology optimization method.
著者
村井 直樹 野口 悠暉 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本計算工学会
雑誌
日本計算工学会論文集 (ISSN:13478826)
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.20210009, 2021-05-21 (Released:2021-05-21)
参考文献数
39

本論文では,高材料定数比均質化法とレベルセット法に基づくトポロジー最適化法を組み合わせた方法論を提案し,電磁メタマテリアルのユニットセル構造の最適設計を行う.高材料定数比均質化法は,メタマテリアル内を伝搬する波動の振る舞いを厳密に評価可能な手法であり,広い周波数帯で有効である上に従来の均質化法では困難であった局所共振現象の評価が可能である点を特長とする.まず,高材料定数比均質化法について概説した上で,ユニットセル構造を設計変数とし,均質化係数を目的関数とする最適化問題を定式化する.次に感度解析を行い,最適化に必要な設計感度を形状感度とトポロジー導関数の概念に基づき導出する.数値解析例では,負の透磁率を示すユニットセル構造の最適化例を示す.さらに,得られた最適構造を周期的に配列させたメタマテリアルに対してヘルムホルツ方程式によるマクロ応答の解析を行い,提案手法の妥当性を示す.
著者
新谷 浩平 畔上 秀幸 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.87, no.900, pp.21-00138, 2021 (Released:2021-08-25)
参考文献数
30

This paper proposes a solution to a multi-material robust topology optimization problem of density type considering material uncertainties based on H1 gradient method. A material interpolation with respect to the density is introduced using the rational approximation of material properties (RAMP) and generalized it for the case with an arbitrary number of materials. Material uncertainty is considered by introducing random variables in the material interpolation scheme. The probability density functions of the random variables are assumed to be given. The topology optimization is formulated using the density which is given by a sigmoid function of the design variable. A weighted sum of the mean and standard deviation of the mean compliance is used as the objective function to control the tradeoff between optimality and robustness. To evaluate statistical moments of the objective function effectively, the univariate dimension reduction (UDR) and the Gauss-type quadrature sampling are introduced. A scheme to solve the robust topology optimization problem is presented using an iterative algorithm based on the H1 gradient method for reshaping. Examples of a two-dimensional cantilever beam under various material uncertainty exhibit the efficiency and flexibility of the approach. The accuracy of UDR is validated by comparing the results to the Monte Carlo approach.
著者
酒井 虹太 野口 悠暉 山田 崇恭
出版者
一般社団法人 日本計算工学会
雑誌
日本計算工学会論文集 (ISSN:13478826)
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.20210018, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)
参考文献数
19

本研究では,幾何学的特徴量に対する偏微分方程式を用いて,型による成形製造の可否を判定する数理モデルを提案する.さらには,提案するモデルとレベルセット法に基づくトポロジー最適化を用いて,型による成形製造を前提としたトポロジー最適化法を提案する.最初に,型による成形製造において要求される幾何学的制約条件を明確化する.次に,法線ベクトルを仮想的な物理モデルによる定式化を行う.さらには,製造性に関する幾何学的制約条件を具体的に定式化する.また,有限要素法を用いたトポロジー最適化の具体的な数値解析アルゴリズムを提案する.最後に,二次元及び三次元の数値解析例を示し,本提案手法の有効性と妥当性の検証を行う.