著者

村田 雄司

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.98-103, 1987-06-20 (Released:2011-06-28)

参考文献数

4

著者

戸谷敏之著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1949

著者

金子 寛人 原 如宏

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.635, pp.20-25, 2011-10-10

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冬のボーナスシーズンに向け、続々登場するパソコンの新製品。富士通、ソニー、東芝、日本エイサーが新設計の軽量ノートパソコンを相次いで発表した。エプソンダイレクト、デル、マウスコンピューターも新製品を発売。各社の新製品を紹介する。

著者

阿南 あゆみ 山口 雅子

出版者

The University of Occupational and Environmental Health, Japan

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.183-195, 2007-06-01 (Released:2017-04-11)

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我が子の障害を受容する過程には, 子供の障害の内容や親の要因, さらに社会的要因など様々な因子が複雑に絡み合い, その受容過程は決して単純なものではない. 障害受容に関連する様々な要因の中で, 子供の障害の種類と程度は親の受容過程にもっとも大きな影響をおよぼすと考えられるが, 先行研究では様々な疾患を「障害」という一つの枠組みに捉えたものが多い. また子供と親が今後障害と共に生きて行く言わば出発点となる障害告知は, 障害の種類により時期や内容が異なり, 我が子の障害受容過程に多大な影響をおよぼすと考えられる. さらに母親と父親の受容過程は異なると考えられるが, 先行研究の多くは「母親」を対象としており, 「父親」を対象としたものが少ない. 今後の研究課題として障害の種類と程度を勘案した詳細な分析や告知の在り方に関する研究の集積が必要である. また母親だけではなく父親の受容過程やその家族・社会に関する研究を行う必要がある.

著者

小池 康仁

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.21-33, 2012-03

著者

中根淑 註釈

出版者

金港堂書籍会社

巻号頁・発行日

1893

著者

芳賀矢一 校

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1911

著者

高村 光幸 横地 歩 丸山 一男

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.222-226, 2017 (Released:2017-12-26)

参考文献数

23

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症例は,標準量のプロトンポンプ阻害薬(PPI)を服用しても,おくび,夜間悪化する咽頭痛・背部痛が持続したPPI 抵抗性胃食道逆流症(GERD)の72歳男性。茯苓飲開始後,速やかに諸症状改善したためPPI を自己中止したが,夜間症状再燃。このため眠前に半夏瀉心湯5g を追加後,症状は軽快し,処方医師許可にてPPI 中止可能となった。しかし上部消化管内視鏡では,ロサンゼルス分類Grade D と粘膜所見不良であったため,半夏瀉心湯を7.5 g 分3に増量,眠前に黄連解毒湯5g 追加した。以降の自覚症状は消失も,通院中の内視鏡再検はできなかった。 ガイドラインでPPI 抵抗性GERD に追加投与を推奨されている六君子湯以外の処方もGERD 治療に有効な可能性を示せた。一方で,GERD の内視鏡所見と自覚症状が相関しないのは一般的だが,合併症予防目的での漢方薬による治療エンドポイント決定に関して議論の余地があると思われた。

著者

多田 昌弘 乙政 佐吉

出版者

小樽商科大学

雑誌

商學討究 = The economic review (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.157-202, 2020-03

著者

飯沼 壽孝 加瀬 康弘 塩野 博己 北原 伸郎 広田 佳治 清水 弥生 福田 正弘

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.91, no.9, pp.1358-1365, 1988

被引用文献数

2

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1. 小児副鼻腔炎179症例のウォータース法によるX線写真を対象として,画像上の撮影角度,上顎洞の病変,上顎洞骨壁の所見を分析した.<br>2. 撮影実施時の撮影角度が成人に準じて適正であっても画像上の撮影角度は過半数において過剰であり,その傾向は幼少児に強い.<br>3. 画像上での撮影角度の過剰は軽度病変において見掛け上での陰影増強を来しうるが中等度以上の病変の陰影には影響を来さない.<br>4. 小児副鼻腔炎の画像上での病変は約70%で左右対称的であり,その傾向は幼小児に強い.<br>5. 上顎洞壁の不鮮明な所見の出現率は,上顎洞上壁内方で18.4%,同外方で17.3%,頬骨陥凹部で24.6%,頬骨歯槽突起線で1.1%である.<br>6. いずれかの部位で洞壁が不鮮明となる率は軽度病変で16.2%,中等度で47.8%,高度で72.0%となり,画像上での病変が高度になるに従って洞壁の所見は不鮮明となる.<br>7. 小児におけるウォータース法では,成人における撮影角度(耳眼面に対して45度)を修正し,3-4歳では20-25度とし,以降は年齢と小児の個体としての発育に合わせて,10歳以降ではじめて成人なみとする.<br>8. 小児副鼻腔炎のX線診断では,合併症や悪性腫瘍の疑いがない場合は,4-6歳まではウォータース法のみでもよく,7-9歳以降は症例に応じてコールドウェル法を併用する.<br>9. 他の画像診断として,上顎洞内の貯留液の有無に関してはAモード超音波検査法が有用である.<br>10. 小児副鼻腔炎の画像診断にはX線診断法に超音波診断法を組み合わせることで経過観察と治療効果の判定がより簡単となろう.

著者

本田真美著

出版者

光文社

巻号頁・発行日

2012

著者

倉田 勉 小口 敦 本所 泰子 佐藤 陽介 松本 徹 矢内 宏二 笹原 潤 鮫島 康仁 小黒 賢二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C4P2224, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】アキレス腱断裂後は筋力低下を伴う機能不全が少なからず残るとする報告が多い。ただし運動復帰は多くの症例で可能なため、その詳細について未知の部分がある。また近年、腱断裂後、修復腱のelongationに関する報告があり、筋力や運動能力とelongationの関係については興味深い。我々はアキレス腱断裂後のリハビリテーションにおいて足関節底屈筋のゆるみを感じることがあり、治療経過で変動するものであると考えている。そこで研究目的は術後長期経過したアキレス腱断裂患者における足関節底屈筋の受動伸張性を明らかにし、筋力、可動域、筋腱形態、歩行との関係を検討することとした。【方法】対象は当院にてアキレス腱縫合術を施行した患者30名(平均44.3歳)、術後経過観察期間は平均27ヶ月である。なお術後1年以上経過した患者を対象とした。性別は男性19名、女性11名、受傷側は左足21名、右足9名であった。受傷から手術までの待機期間は平均5.5日、全例1週間のギプス固定後、機能的装具を術後平均8.7週(6-10週)まで装着した。後療法については縫合法により若干異なるが、半年以降のスポーツ復帰を目標としてリハビリを行った。リハ通院期間は平均179.1日である。検査項目は足関節底屈筋の受動伸張性と足関節背屈可動域(膝伸展位/屈曲位)、下腿周径(腓骨頭下5、10cm)、アキレス腱幅(付着部から5cm近位)、足関節最大底屈筋力(等尺性のみ)、片脚踵上げ反復回数と最挙上高、歩行分析である。計測は受動伸張性、腱幅、最大筋力は腹臥位、可動域、周径が仰臥位、踵上げは立位で行った。また腱幅は電子ノギス(シンワ社製)、最大底屈筋力は等速性筋力測定機Con-Trex(CMV-AG社製)を用い、踵上げ最挙上高は床面から踵部足底面までの高さを曲尺定規で計測した。歩行分析は足底圧分布測定(F-scan)にて自由歩行時の前足部ピーク体重比を患健側各3歩分、平均し求めた。受動伸張性計測の詳細はHand held dynamometer(以下HHD;Micro FET)を用い、ベッド上で腹臥位、膝伸展位となり、伸張反射が起きない程度のゆっくりとした速度で、中足頭足底部を自然下垂位から足関節底背屈中間位まで背屈方向に押し込み行った。なお腱幅、踵上げ最挙上高、受動伸張性はいずれも3回測定の平均値を検討に用いた。統計分析には各測定値の患健差を対応のないT検定、また患側受動伸張性と他項目の関係は相関分析を用い検討した。いずれの分析も有意確率は5%とした。なお統計分析にはR version 2.8.1(コマンダー1.4-8)を用いた。【説明と同意】本調査は事前にハガキで参加希望の有無を確認後、対象者に研究の趣旨・内容を説明し、書面にて同意を得てから検査をおこなった。【結果】患/健側の順に、受動伸張性は28.7/42.1N、可動域は膝伸展位23.9/21.6°、膝屈曲位31.1/30.7°、周径は腓骨下5cmで36.2/36.9cm、10cmで35.6/36.5cm、腱幅22.3/13.4mm、最大底屈筋力80.7/97.4Nm、踵上げは反復回数11.5/16.7回、最挙上高9.5/11.2cm、歩行体重比は94.1/96.2%であった。有意な患健差を認めたのは受動抵抗性、最大底屈筋力、片脚踵上げ反復回数・最挙上高、腱幅の5項目であった。相関分析の結果は患側受動伸張性が同側の腱幅、歩行以外の全項目と有意な相関関係を認め、中でも可動域(膝伸展位/屈曲位)とは負の相関、最大底屈筋力、片脚踵上げ反復回数・最挙上高とは正の相関を認めた。【考察】術後長期経過でも、底屈筋力はいずれも患健差が残存したままで、運動復帰可能な症例が大部分(本研究では88.8%が運動復帰可能)であっても、過去の知見と同様に完全な筋力回復に至るのは難しいと考えられた。また受動伸張性と他因子との関係では、先に我々が行った健常者による検討で受動伸張性は最大筋力と強い相関(r=0.81)、背屈可動域、下腿周径と中等度の相関(r=-0.50、0.45)を認めており、アキレス腱患者においても同様の結果を示したと考えている。底屈筋力と受動伸張性の関係については、先行研究にダイナモメーターで計測した受動トルクが筋のタイプや量と関係があると考察した過去の報告がある。本結果からも筋腱複合体の硬さと筋力には密接な関係が窺え、アキレス腱断裂後では筋腱複合体のゆるみと筋力低下の両者は共通する機能不全を表している可能性があると推察する。なお本研究で計測した受動伸張性は、修復腱の特性を含めた筋腱複合体全体の質を表現するものとして捉えるべきである。【理学療法学研究としての意義】アキレス腱断裂後は極めて深刻な筋力低下が起こり、その回復は長期間に及ぶか、回復途上で機能的安定となることも少なくない。今後、受動伸張性計測による個別的、段階的な運動処方の提供、また筋腱複合体のゆるみが運動能力に及ぼす影響を明確にすることがアキレス腱断裂後の機能不全を解決する糸口になると考える。

著者

宮川 博文 池本 竜則 井上 雅之 中田 昌敏 下 和弘 大須賀 友晃 赤尾 真知子 本庄 宏司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0033, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】膝前十字靭帯(以下ACL)再建術後のリハビリテーション(以下リハビリ)において,受傷前レベルの競技復帰を目標とした場合,膝関節筋力,可動域など傷害部位局所の運動能力の回復に加え瞬発力,全身持久力など全身的な運動能力の回復が必要となる。今回,ACL受傷前の健常な状態での膝関節筋力及び全身的な運動能力測定を実施できたバスケットボール選手の再建術後の運動能力の回復についてフォローアップすることができたので,考察を加え報告する。【方法】症例は19歳女性,WJBLバスケットボール選手であり,バスケットボール試合中に左膝を捻って受傷(非接触型損傷)。受傷後6週で患側骨付き膝蓋腱採取(BTB)による靭帯再建術を施行した。術後リハビリは愛知医科大学ACL再建術後リハビリプログラムに従い,関節可動域エクササイズ,筋力増強トレーニング,スポーツ動作トレーニングそして競技復帰に向けた再発予防プログラムを再建靭帯への保護という観点から,段階的に実施した。運動能力の測定項目は1.等速性膝伸展・屈曲筋力,2.瞬発力,3.全身持久力とした。等速性筋力はCYBEX社製NORMを用い角速度240・180・60deg/secにおける膝伸展,屈曲筋力(Nm/kg)を,瞬発力はコンビ社製パワーマックスを用い最大無酸素パワー(watts/kg)を,全身持久力はフクダ電子社製マルチエクササイズテストシステムML-1800を用い予測最大酸素摂取量(ml/kg/min)を測定した。測定時期は,①受傷2ヵ月前,②術前(受傷後1ヵ月),③術後8ヵ月(チーム復帰時),④術後12ヵ月(チーム復帰後4ヵ月),⑤術後20ヵ月(チーム復帰後12ヵ月)とした。等速性膝筋力は全ての時期に,瞬発力,全身持久力は②術前を除く4つの時期に測定した。【倫理的配慮,説明と同意】症例報告として紹介する対象者については,本研究の趣旨,内容,倫理的配慮および個人情報の取り扱いに関し,十分な説明を行い,書面にて研究協力の同意を得た。【結果】1.等速性膝伸展・屈曲筋力:測定時期①~⑤の60deg/secにおける膝伸展筋力(Nm/kg)は①患側2.03/健側2.33,②0.84/2.36,③2.54/3.04,④2.39/2.34,⑤2.81/2.81であり,患側,健側共に術後8ヵ月には受傷前以上に回復し,その後も維持され,チーム平均より優れていた。屈曲筋力においても同様の結果であった。2.瞬発力:最大無酸素パワー(watts/kg)は①11.8,③12.4,④12.7,⑤14.5であり,膝筋力と同様,術後8ヵ月には受傷前以上に回復した。3.全身持久力:最大酸素摂取量(ml/kg/min)は①50.5,③47.4,④44.6,⑤51.1であり,膝筋力,瞬発力と異なり,受傷前はチーム平均より高値であったが,術後8ヵ月では受傷前レベルに回復せず,チーム平均より低値であった。術後12ヵ月ではさらに低下を示し,術後20ヵ月で受傷前レベルに回復した。【考察】術後機能評価は一般的に術前との比較を基本とする。しかし,この術前は受傷後であり,筋力において患側は傷害に伴い機能低下し,健側であっても受傷後の安静,運動制限期間により機能低下し健常な状態ではない可能性がある。本症例は受傷2ヵ月前の健常な状態でのチームメディカルチェックによる運動能力テスト結果と術後運動能力の回復を比較し得た希少な症例であった。膝筋力,瞬発力は術後8ヵ月で,受傷前の健常レベル以上に回復し,我々のACL再建術後リハビリプログラムの有効性が確認できた。しかし,全身持久力は術後8,12ヵ月において受傷前レベルに回復しなかった。今回,全身持久力トレーニングは,自転車エルゴメーター,ステップマシン,トレッドミル,水中運動を用い再建靭帯への負荷に注意し,段階的に実施したが,筋力,瞬発力で行っているような定期的な評価を実施せず行ったことが,回復を遅らせた一因と考える。通常,ACL再建術後は手術部位に着目した局所の安定性や可動性,筋力,さらに瞬発力までの評価に止まりがちであり全身持久力まで評価することは少ない。今回の報告は,一例ではあるものの,チーム復帰時に元の競技レベルと比べ,最大酸素摂取量つまり全身持久力が改善されていないことが示され,スポーツ復帰における全身持久力評価の重要性が示唆された。今後は,術後プログラムに競技特性を考慮し,筋力,瞬発力,ステップワーク等の無酸素性運動能力に加え,全身持久力を向上させるため,局所負荷に応じた有酸素性運動プログラムを評価に基づき取り入れることが重要と考える。【理学療法学研究としての意義】本症例より,ACL再建術後の競技復帰を目標としたリハビリは,膝関節機能に加え,競技特性を考慮した無酸素及び有酸素運動能力の評価,トレーニングの重要性が示唆された。今後,特にこの有酸素運動能力について検討を進め,より安全な競技復帰に寄与したいと考える。

著者

福島慶道著

出版者

東京出版

巻号頁・発行日

1995

著者

福島慶道著

出版者

柏樹社

巻号頁・発行日

1994

著者

福島慶道述

出版者

朝日カルチャーセンター

巻号頁・発行日

1992

著者

福島慶道著

出版者

[福島慶道]

巻号頁・発行日

2009

著者

福島慶道著

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

2013

著者

福島慶道 檀ふみ著

出版者

淡交社

巻号頁・発行日

2006

著者

福島慶道〔述〕

出版者

富山県教育委員会

巻号頁・発行日

1984