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[Purpose] The purpose of this study was to investigate the effects of scapular stabilization exercise on neck posture, muscle activity, pain, and quality of life in individuals with neck pain and forward head posture. [Subjects and Methods] Fifteen participants were recruited according to the selection criteria and were randomly allocated to the scapular stabilization group (n=8) and the control group (n=7). The scapular stabilization group underwent training for 30 minutes a day, 3 times a week for 4 weeks; the control group performed relaxation exercises for 4 weeks. [Results] After training the scapular stabilization group showed significant improvement on the craniovertebral angle, upper trapezius muscle activity, serratus anterior muscle activity, Neck Disability Index scores, Visual Analog Scale scores, and World Health Organization Quality of Life Assessment-BREF scores compared to those in the control group. [Conclusion] Scapular stabilization exercise can help improve the head posture and pain in the patients with neck pain and forward head posture. Controlling the muscular activities through scapular stabilization exercise also improves the patients’ quality of life.

2021-11-18 04:02:04
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1 0 0 0 OA 「個人化」と法システムのゆらぎ

著者: 和田仁孝
出版者: The Japan Sociological Society
雑誌: 社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日: vol.54, no.4, pp.413-430, 2004-03-31 (Released:2009-10-19)
参考文献数: 15

法は, そもそも「自律的主体」概念を要とする近代の秩序編制装置として「法主体化のプロジェクト」を推進してきた.しかし, 皮肉にもそれが可能であったのは, 法と対峙した共同的社会組織が, 法の偏頗性に起因する機能不備を補完していたからにほかならなかった.しかし, 現在, 共同的社会組織の融解にともなって, 人々の法制度への要求は過剰化し, そのことで法の機能不全も露呈してきている.法はそれが本来想定した「法主体」とは異なる, 流動的で多元的な「個人化」の波に直面せざるを得なくなっているのである.「公」「私」の境界の崩壊によって流出した「感情」や「日常的正義感覚」が, 法の個々人による「自前の解釈」への応答を要求し, もはや法は, 普遍的に妥当する実体的規範を説得的に人々の前に提示できなくなってきている.近代の「普遍的正義」という正当化原理が, 「個人化」の動きの中で, もはや有効に作動しなくなっているのである.法という, 「個人」を超越する普遍性に根拠を置く制度, 「個人化」とは対極にあるはずの制度が, 現在の, この「個人化」の流れに直面したとき, そこでは何が生じているのだろうか.ある医療事故訴訟過程の中に見られる「個人化」への対応, 司法の周縁を調整的に拡張するADRの試みなどを, ここでは検討していくことにしたい.

2021-11-18 03:31:34
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1 0 0 0 介護予防のための地域システム構築への取り組み

著者: 三木千栄小野部純鈴木誠武田涼子横塚美恵子小林武藤澤宏幸吉田忠義梁川和也村上賢一鈴木博人高橋純平西山徹高橋一揮佐藤洋一郎
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2011, pp.Ed0824, 2012

【はじめに、目的】本学理学療法学専攻の数名の理学療法士と地域包括支援センター(以下、包括センター)と協力して、包括センターの担当地域での一般高齢者への介護予防事業を2008年度から実施し、2011年度からその事業を当専攻で取り組むことした。2010年度から介護予防教室を開催後、参加した高齢者をグループ化し、自主的に活動を行えるよう支援することを始めた。この取り組みは、この地域の社会資源としての当専攻が、高齢者の介護予防にためのシステムを形成していくことであり、これを活動の目的としている。【方法】包括センターの担当地域は、1つの中学校区で、その中に3つの小学校区がある。包括センターが予防教室を年20回の開催を予定しているため、10回を1クールとする予防教室を小学校区単位での開催を考え、2010年度には2か所、2011年度に残り1か所を予定し、残り10回を小地域単位で開催を計画した。予防教室の目的を転倒予防とし、隔週に1回(2時間)を計10回、そのうち1回目と9回目は体力測定とした。教室の内容は、ストレッチ体操、筋力トレーニング、サイドスッテプ、ラダーエクササイズである。自主活動しやすいようにストレッチ体操と筋力トレーニングのビデオテープ・DVDディスクを当専攻で作製した。グループが自主活動する場合に、ビデオテープあるいはDVDディスク、ラダーを進呈することとした。2010年度はAとBの小学校区でそれぞれ6月と10月から開催した。また、地域で自主グループの転倒予防のための活動ができるように、2011年3月に介護予防サポーター養成講座(以下、養成講座)を、1回2時間計5回の講座を大学内で開催を計画した。2011年度には、C小学校区で教室を、B小学校区で再度、隔週に1回、計4回(うち1回は体力測定)の教室を6月から開催した。当大学の学園祭時に当専攻の催しで「測るんです」という体力測定を毎年実施しており、各教室に参加した高齢者等にそれをチラシビラで周知し、高齢者等が年1回体力を測定する機会として勧めた。A小学校区内のD町内会で老人クラブ加入者のみ参加できる小地域で、体力測定と1回の運動の計2回を、また、別の小地域で3回の運動のみの教室を計画している。また養成講座を企画する予定である。【倫理的配慮、説明と同意】予防教室と養成講座では、町内会に開催目的・対象者を記載したチラシビラを回覧し、参加者は自らの希望で申し込み、予防教室・養成講座の開催時に参加者に対して目的等を説明し、同意のうえで参加とした。【結果】 A小学校区での転倒予防教室には平均26名の参加者があり、2010年11月から自主グループとして月2回の活動を開始し、現在も継続している。B小学校区では毎回20名程度の参加者があったが、リーダーとなる人材がいなかったため自主活動はできなかった。2011年度に4回コースで再度教室を実施し、平均36名の参加者があった。教室開始前から複数名の参加者に包括センターが声掛けし、自主活動に向けてリーダーとなることを要請し承諾を得て、2011年8月から月2回の活動を始めた。A・B小学校区ともにビデオあるいはDVDを使用して、運動を実施している。C小学校区では2011年6月から教室を開始し、平均14名の参加者であった。教室の最初の3回までは約18名の参加であったが、その後7名から14名の参加で、毎回参加したのは3名だけで自主活動には至らなかった。2010年度3月に予定していた養成講座は、東日本大震災により開催できなかったが、25名の参加希望者があった。A小学校区内の小地域での1回目の予防教室の参加者は16名であった。大学の学園祭での「測るんです」の体力測定には139名の参加者があり、そのうち数名であるが教室の参加者も来場された。【考察】事例より、予防教室後に参加者が自主活動するには、活動できる人数の参加者がいること、リーダーとなる人材がいること、自主活動の運営に大きな負担がないことなどの要因があった。自主グループの活動やそれを継続には、2011年3月の地震後、高齢者の体力維持・増進が重要という意識の高まりも影響を及ぼしている。C小学校区の事例で、自主活動できなかった要因を考えるうえで、A・B小学校区と異なる地域特性、地域診断を詳細にする必要性があると考える。リーダーを養成することでC小学校区での高齢者が自主活動できるか検討する必要もある。高齢者の身体状況に合わせて、自主活動できる場所を小学校区単位、小地域単位で検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】介護予防事業を包括センター、予防事業所などだけが取り組む事業ではなく、理学療法士が地域の社会資源としてそのことに取り組み、さらに介護予防、健康増進、障害、介護に関することなどの地域社会にある課題を住民とともに解決するための地域システムを構築していくことは、現在の社会のなかでは必要であると考える。

2021-11-18 03:15:06
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1 0 0 0 IR 外国人労働者と社会的統合政策―「特定技能」資格の導入から今後の日本社会と外国人住民の関係を探る―

著者: 四釜綾子
雑誌: 玉川大学経営学部紀要
巻号頁・発行日: no.31, pp.1-16, 2020-03-20

少子高齢化社会へと突き進む日本では,近年働き手の不足から事業の発展が危ぶまれる分野を中心に外国人労働者が求められ,2019年4月から入国管理法を改正して「特定技能」資格での外国人労働者の導入が始まった。滞在期限もなく家族の帯同も許可された新しい在留資格を設けてもなお,日本は「移民の導入ではない」と主張し,彼らの社会的統合を進める政策は打ち出していない。今回,受け入れ側が入国する外国人労働者の支援計画を作成し,日常生活のサポート,あるいは日本語教育の機会を義務付けるという新しい支援体制を策定した。しかしこれは政府主導ではなく,あくまで受け入れ側に任されている。社会的統合政策の一部とも言える支援体制は,在留外国人のニーズに近づいたとも言え,現在外国人労働者が抱える問題を解決する糸口になり得るが,受け入れ側の負担は大きい。また身近な外食店や介護の場,自分の職場で実際に外国人労働者に接する機会が増えるにつれ,日本社会は「どこかにいる外国人」ではなく「近所の外国人」や「同僚」に変わり,より身近な存在になっていくことは間違いない。しかし,政府が彼らは母国に帰る一時滞在者という主張と政策を続ける限り,受け入れ側の日本社会の意識も大きく影響される。日本と同様に血統主義を重んじ移民との共生を拒んできた歴史のあるドイツは,移民を社会的に統合する方針へと大きく変換した。本稿では政府と外国人労働者,そして日本の人々を3 つの視点から捉え,それらがどの程度重なるのかを考えた。それぞれがより近づき,互いのニーズと協力点を重視しなければならない。日本で働く外国人と受け入れ側の日本人社会との間に溝を作らぬよう,改正された入管法がどう機能するのか注視したい。

2021-11-18 02:45:05
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006868179

1 0 0 0 エボラ出血熱に対するエージェントベース医療政策ゲーミング&シミュレーション

著者: 倉橋節也
出版者: NPO法人日本シミュレーション&ゲーミング学会
雑誌: シミュレーション&ゲーミング (ISSN:13451499)
巻号頁・発行日: vol.26, no.2, pp.52-63, 2017

<p>本論文では,天然痘ウイルスおよびエボラ出血熱ウイルスをベースとした新型感染症の感染シミュレーションと,それに対する医療政策ゲームの有効性について述べる.インフルエンザや天然痘バイオテロに対する感染モデルとしては,SIRモデルが広く用いられてきたが,近年エージェントベースモデルあるいはIndividual based modelが普及し始めている.このモデルでは,一人ひとりの行動をコンピュータ上で表現することが可能であり,これらのデータを用いて人々の接触過程をシミュレーションすることから,感染症の広がりを表現することができる.本研究では,Epstein等の天然痘感染モデルをベースとして,医療政策として重要なワクチン備蓄量・抗ウイルス薬備蓄量・感染症対策を行う医療スタッフ数などをモデル化した.またエボラ出血熱ウイルスの感染モデルの実装を行い,有効なワクチンが開発されていない感染症での感染シミュレーションをモデル化した.これらの実験から,事前のワクチン備蓄量と医療スタッフの人員が,感染症の広がりを抑制するためにクリティカルな要因となっていることが見出された.また,これらのシミュレーションモデルをベースに,シリアスゲームとして感染対策を行う医療政策決定ゲームを作成し,その効果を検証した.ゲームの結果,ワクチン備蓄量などの決定に加えて,感染の発生が広がっている相手国への医療支援の意思決定タイミングおよび外出自粛や出入国制限が重要であることが見出された.</p>

2021-11-18 02:00:08
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1 0 0 0 OA 官報

著者: 大蔵省印刷局 [編]
出版者: 日本マイクロ写真
巻号頁・発行日: vol.1926年09月04日, 1926-09-04

2021-11-18 01:34:46
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1 0 0 0 有機性廃棄物の堆肥化に関する研究

著者: 辻佳子林俊孝久保浩之
出版者: 和歌山県農林水産総合技術センター
雑誌: 和歌山県農林水産総合技術センター研究報告 (ISSN:13455028)
巻号頁・発行日: no.6, pp.57-68, 2005-03

有機性廃棄物の堆肥化。有機性廃棄物として、柿選果場で廃棄されるくず柿、ジュースエ場から排出されるウーロン茶滓、キャベツの収穫残渣、ユズの加工時に廃棄されるユズ絞り滓、および生ゴミ(給食残飯)を主原料とし、高速発酵処理機(エヌ・アイ・テクノ(株)製バイオメイトBM600-S)を用いて堆肥化処理を行った。1.くず柿、ウーロン茶滓、ユズ、生ゴミの堆肥化において、石灰窒素の添加によるpHの調整が堆肥化促進に有効であった。2.ウーロン茶滓の堆肥化において、pH等の条件を整えても堆肥化処理期間は23日では不十分であった。3.キャベツなど水分含有率の多い原材料の堆肥化では、オガクズが水分調節剤として有効であったこのとき、C/N比よりも混合初期の水分調節に重きをおいて混合割合を決めるとよい。和歌山県内における生ゴミ堆肥の品質実態。1.県内で処理されている生ゴミ堆肥は、成分のばらつきが大きいが、未熟な生ゴミ乾燥物の状態で有機質肥料的な性質をもったものが多かった。2.生ゴミ堆肥を乾物で1/10a施用する場合、塩分、油分の上限はそれぞれ、堆肥乾物あたり5%、10%であった。県内で処理されている生ゴミ堆肥において、塩分の最大値は2.28%で問題ないが、油分の最大値は13.79%で問題となる可能性がある。