著者
今井 信治
出版者
北海道大学観光学高等研究センター
雑誌
CATS叢書 : 観光学高等研究センター叢書
巻号頁・発行日
vol.1, pp.87-111, 2009-03-25

メディアコンテンツとツーリズム : 鷲宮町の経験から考える文化創造型交流の可能性 / 北海道大学観光学高等研究センター文化資源マネジメント研究チーム編 = Media Contents and Tourism : An Experience of Washimiya Town and Neon Genesis of Tourism / Edited by Cultural Resource Management Research Team, CATS, Hokkaido University
著者
京都大学・京都精華大学マンガプロジェクト
出版者
京都大学広報センター
巻号頁・発行日
2008-09

京大マンガプロジェクト制作記 / 竹宮惠子(京都精華大学)
著者
伊藤 嘉規
出版者
富山大学経済学部
雑誌
富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.471-515, 2017-03

勝馬投票券(以下,本稿では「馬券」という)の払戻金に関する所得区分については,最高裁平成27年3月10日第三小法廷判決(以下,同判決で争われた事案のことを本稿では「大阪事件」という)において,「一応の基準」が示されたはずである。その基準を概略すると,「所得税法上,営利を目的とする継続的行為から生じた所得であるか否かは,文理に照らし,行為の期間,回数,頻度その他の態様,利益発生の規模,期間その他の状況等の事情を総合考慮して判断するのが相当であり,一連の馬券の購入が一体の経済活動の実態を有する本件事実関係の下では,払戻金は営利を目的とする継続的行為から生じた所得として所得税法上の一時所得ではなく,雑所得に当たる」。「外れ馬券を含む一連の馬券の購入が一体の経済活動の実態を有する場合,当たり馬券の購入代金の費用だけでなく,外れ馬券を含む全ての馬券の購入代金の費用が,当たり馬券の払戻金という収入に対応するということができ,本件外れ馬券の購入代金は,所得税法37条1項の必要経費にあたる」というものである。その後,同判決を受け,所得税基本通達の改正が行われ,税務当局としては,最高裁の判決の射程が当該事案と「ほぼ類似のもの」のみに及ぶようにと,インターネット,コンピュータの予想ソフト等を利用し,反復・継続的に大量かつ長期にわたって馬券を買い続けて多額の払戻金を得ていた事案に馬券の収入が雑所得とされる範囲を限定しようとした。そのため,その後,紛争が収拾する方向に向かうよりは,類似の判決において判断が分かれる状況になっている。その代表例として,東京地裁平成27年5月14日判決(以下,同判決で争われた事案のことを「札幌事件」という)が挙げられる。その事案は,6年間の馬券の購入代金が約72億円,払戻金が約78億円(約6億円のプラス)というものであり,上記大阪事件最高裁判決の判断枠組み自体は使いながら,馬券の払戻金を一時所得と判断し,外れ馬券を(必要)経費ではないと判示した。このように判決における一種の「ゆらぎ」,すなわち判断枠組みの不明確さ,不安定な状況に関して,札幌事件の控訴審である東京高裁平成28年4月21日判決を検討することで,あるべき方向性を示そうというのが本稿である。その際に馬券の収支が年間でマイナス(「馬券の払戻金額」―「馬券購入代金額」が赤字)であった東京地裁平成28年3月4日判決(以下,同判決で争われた事案のことを「麻布事件」という)も外れ馬券の購入代金の経費性の有無を論じるところで取り上げることにしたい。
著者
磯和 壮太朗 南 学 ISOWA Soutarou MINAMI Manabu
出版者
三重大学教育学部
雑誌
三重大学教育学部研究紀要, 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学 (ISSN:18802419)
巻号頁・発行日
vol.66, pp.179-189, 2015-03-31

本研究は、クリティカルシンキング(以下:クリシン)を教育する立場に立つ場合、まずはクリシンの社会的側面に注目した「社会的クリティカルシンキング」に対する志向性を刺激することが有効なのではないかという立場のもと、より使いやすい社会的クリシン尺度の作成を目指したものである。2つのクラスに対して、27項目で収集したデータを探索的因子分析にかけた結果、5因子解が得られた。この5因子解に基づいて15項目の短縮版を作成後、先の2クラスに対して改めて実施し、信頼性と妥当性の検証を行った。各クラス各時点での下位尺度のα係数は低かったものの、尺度全体でのα係数は0.8を超えており、それなりの内的一貫性を確保していた。また、Times1とTimes2の因子構造を比較するための縦断因子分析、2つのクラス間での因子構造を比較するための多母集団同時分析を行った結果、高い適合度と妥当なパス係数が得られた。予測的妥当性の検証として、実際にTimes1の社会的クリシン志向性がTimes2の社会的クリシン行動を導いているかについて検討した結果、確かにTimes1の社会的クリシン志向性は、社会的クリシン行動を導いており、それは下位因子単位よりも因子全体で影響力を発揮する可能性が示唆された。また、志向性から能力に対する自己認知を統制した結果、それができると思っているかどうかにかかわらず、社会的クリシン志向性は社会的クリシン行動を促している可能性が示唆された。
出版者
京都大学公共政策大学院
雑誌
公共空間
巻号頁・発行日
vol.2011 Autumn, pp.24-26, 2011
著者
渡辺 哲也 小林 真 南谷 和範
巻号頁・発行日
pp.1-96, 2020-03-25

厚生労働科学研究費補助金(障害者政策総合研究事業(身体・知的等障害分野)平成28 年度~平成29 年度 課題名: 意思疎通が困難な人に対する人的及びICT 技術による効果的な情報保障手法に関する研究