著者

池辺義象, 関根正直 編

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

vol.下, 1897

著者

関根正直 著

出版者

六合館

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1902

著者

関根正直, 池辺義象 編

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

vol.上, 1893

著者

関根正直, 池辺義象 編

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

vol.下, 1893

著者

寺澤 捷年

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.799-804, 2006-11-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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『傷寒論』の成立について推論・調査を行ったとてろ, その淵源は「新」王朝を興した王莽の人体解剖にある可能性を論じた。この解剖に従事した「尚方」の中から実証主義の学統が形成され, 実証的な「標準フォーマット」によって症例が集積されたと考えた。張仲景は自らの経験とての「標準フォーマット」によって集積された薬方の適応病態 (症候複合=証) を取りまとめるに当たり, 病症の流動性を的確に示す手段として六病位の概念を導入して, 傷寒治療マニュアル (原『傷寒論・初稿本』) を作製したものと推測した。

著者

高橋 智子

出版者

東京藝術大学音楽学部

雑誌

東京藝術大学音楽学部紀要 (ISSN:09148787)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.49-66, 2012

出版者

玉里村教育委員会

巻号頁・発行日

2000

著者

石巻文化センター編

出版者

石巻文化センター

巻号頁・発行日

2001

著者

澤田 和人

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.125, pp.69-99, 2006-03-25

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帷子は今日よく知られた服飾のひとつであろう。しかしながら、その基礎的な研究は充分にはなされていない。本稿では、そうした状況を打開すべく、基礎的研究の一環として、室町時代から江戸時代初期にかけての材質の変遷を解明する。可能な限り文献を渉猟した結果、以下のような動向が辿られた。一五世紀に於ける帷子の材質は、布類、なかでも麻布がごく普通であった。絹物の例も散見されるが、それはあくまで特殊な用例であり、普遍化したものではない。一六世紀に入ると、麻布の種類も他の植物繊維の例も増え、布類の種類が豊富になっている。それと同時に、生絹という絹物も見られるようになった。一六世紀の末期ともなると、生絹は広範に普及を見せ、布類と等しいまでの重要な位置を占めている。一七世紀初期に於いては、布類については一六世紀末期の状況と大差は認められない。注目されるのは、綾などの絹物や、材質は不明であるが、唐嶋といった生地である。これらは慶長期の半ば頃から登場し始め、帷子の内でも単物として細分されて記録に出てくる。単物は裏を付けずにひとえで仕立てたものである。その材質には、絹物や木綿が見られる。単物は一六世紀後期に明瞭に確立をみせているが、当初は帷子とは分けて記載されており、慶長期中頃に至って帷子の内に組み入れて記載され始める。すなわち、単物というジャンルが、帷子というジャンルに融合をみせていく経過を示すのである。この動向は、絹物である生絹が単物と帷子との間を取り持つ契機として大きな役割を果たし、実現したと推察できる。このように、はじめ布製であった帷子は、やがて絹物でも仕立てられるようになっていった。それは、帷子の独自性を揺り動かす出来事であった。小袖と材質の上でさしたる相違がなくなり、引いては、独立した存在であった帷子が小袖と一元化されるようになるためである。

著者

堀内 慎一郎

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.2_261-2_284, 2016

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<p>本稿では, 1949年に結成され, 当時の労働運動や日本社会党において激しい左右対立を引き起こした, 独立青年同盟の結成過程, 組織規模や組織論, イデオロギー等, その実態について調査分析を行った。その結果, 独青は, 当初目指された社青同結成が左右対立により頓挫したため, 総同盟右派や国鉄民同等の民同右派と社会党右派の青年が結成したものであったが, 社会党内での十分な協力関係構築に失敗したこともあって, 総同盟左派や産別民同主流, 社会党青年部によって排撃されたこと, 同時に 「左を叩いて, 右を切る」 という左派の労働戦線再編の戦略や, GHQ労働課の思惑もあって, 独青をめぐる対立が労働運動と社会党全体の左右対立に発展し, 左派優位の確立, 右派の主導権喪失の原因となったことが分かった。一方, 独青は短期間で排撃されたが, 独青に結集した青年の中から同盟指導者が多数輩出されており, 分析結果から, 独青の結成と排撃の過程で形成された組織間および人的関係性は, 今日も連合や民進党において解消されていない, 「総評―社会党ブロック」 と 「同盟―民社党ブロック」 という, ブロック対立の萌芽ともいえるものであったことが明らかになった。</p>

著者

戸田 真紀子

出版者

京都女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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伝統的な家父長制社会において、クオータ制導入による女性議員の増加が社会に与える影響の有無、大小を調査し、社会の価値観に変化がみられる場合はそのメカニズムを明らかにすることが本研究の目的である。事例として、女性議員比率世界一のルワンダと、戦前から女性解放運動がありながら、いまだに家父長制社会が制度的にも肯定され、家制度が温存され、女性議員比率が低迷している日本を比較している。研究2年目となる2018年度は、日本側とルワンダ側双方で研究が進んだ。まず、日本側は研究代表者である戸田による女性議員へのインタビューがルワンダ側と比較できる数まで進んだ。また、資料収集にも進展があった。ルワンダ側も、現地の研究協力者であるプロテスタント人文・社会科学大学のジョセフィン先生とフォーチュネ先生による女性議員へのインタビュー調査が完了した(インタビューにかかる費用が見積もり予算よりはるかに多く、予算内に収めるために、インタビューができた女性議員の数は予定よりも少なくなっている)。戸田が8月にルワンダに渡航し、現地で、両先生から詳細な説明を受け、疑問点についての解説を得た。予算の関係上、日本には1名の先生しか招聘できないが、両先生とも、現地社会の諸問題についても独自に調査をしておられるので、その知見も来年度の学会報告に生かせることに確信が持てた。現地では、2019年度の学会報告に向けての打ち合わせに加えて、1名の先生を日本に招聘するための査証申請の準備も行った。

著者

今井 猛嘉

出版者

商事法務

雑誌

NBL (ISSN:02879670)

巻号頁・発行日

no.1159, pp.13-20, 2019-12-01

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, pp.293-310, 2017-04-25 (Released:2019-11-25)

著者

植木 朝子

出版者

藝能史研究會

雑誌

藝能史研究 = History of the performing arts (ISSN:03869504)

巻号頁・発行日

no.219, pp.52-55, 2017-10

著者

長谷川 正哉 大塚 彰 金井 秀作 沖 貞明

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.71-74, 2007-01-01 (Released:2010-02-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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靴が原因と考えられる足趾および足部の障害が多発しており, 予防法として足趾の運動が重要であることが報告されている. 本研究では足趾MP関節運動および内側縦アーチの運動, 足部内在筋の筋活動を促進させるためのトレーニングシューズの開発を目的に実験を行った. 実験1では, 裸足, 足趾トレーニングシューズ, 足甲固定サンダルの条件下に, 10m歩行中のMP関節および内側縦アーチの角度変化を計測した. その結果, 今回試作した足趾トレーニングシューズ着用下におけるMP関節運動および内側縦アーチ角度の変化が足甲固定サンダルより増大し, 裸足に近似した関節運動が発生することが確認された. 実験2では, 同様の条件下にて, 母趾外転筋における筋電活動を計測した. その結果, 裸足歩行時および足甲固定サンダルと比較し, 足趾トレーニングシューズにおける筋電活動が増加した. 実験結果より, 今回試作した足趾トレーニングシューズの特徴として, 十分な足趾関節運動が発生し, 足部内在筋の筋電活動を増大させることが確認された.

著者

細川 涼一

出版者

中世文学会

雑誌

中世文学 (ISSN:05782376)

巻号頁・発行日

no.47, pp.43-62, 2002

著者

村井 章介

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.587, pp.92-96, 1997-04

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.391a-392, 1910-05-15 (Released:2010-12-22)

著者

山下 雅道 橋本 博文 佐々木 正己 宇宙農業サロン

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

バイオエンジニアリング講演会講演論文集 2010.23 (ISSN:24242829)

巻号頁・発行日

pp.425-426, 2011-01-07 (Released:2017-06-19)

著者

Takashi OSHIO

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20200071, (Released:2020-05-23)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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Background: The “retired husband syndrome” refers to the negative impact of the husband’s retirement on the wife’s health. This study provided new insights by examining whether and to what extent the wife’s social participation, interactions with her husband, and job status prior to her husband’s retirement affected the evolution of her mental health after her husband’s retirement.Methods: We collected data from a 12-wave nationwide panel survey conducted from 2005 to 2016, starting with individuals aged 50–59 years. Focusing on 3,794 female respondents whose husbands retired during the survey period, we applied random-effects linear regression models to investigate the evolution of their mental health as measured by the Kessler 6 (K6) score (range: 0–24; M: 3.41 SD: 4.11) during the five years after their husbands’ retirement.Results: On average, the wife’s K6 score rose by 0.18 (95% confidence interval [CI]: 0.08–0.28), 0.18 (95% CI: 0.03–0.34), and 0.19 (95% CI: –0.02–0.43) in the first three years, respectively, after the husband’s retirement, before declining toward the baseline level. However, the wife’s active social participation, intense interactions with her husband, and absence of paid employment before her husband’s retirement prevented her mental health from deteriorating.Conclusion: The results suggest the limited relevance of the “retired husband syndrome” among middle-aged Japanese couples. The effects of a husband’s retirement on the wife’s mental health depended heavily on her prior behavior.