著者
奈良県立民俗博物館
出版者
奈良県
巻号頁・発行日
vol.41, no.(106・107), 2016-03-25

1 0 0 0 展觀目録

著者
[木戸幸一編] [妻木忠太解説]
出版者
[木戸幸一]
巻号頁・発行日
1926
著者
FURUKAWA Katsuhisa
出版者
政策研究大学院大学 / National Graduate Institute for Policy Studies
巻号頁・発行日
2012-03-21

安全保障・国際問題プログラム / Security and International Studies Program
出版者
巻号頁・発行日
vol.[106],
著者
長尾 慶子 十河 桜子 三神 彩子 松田 麗子 喜多 記子 荻野 泰子 萱島 由香 杉山 宜子 加藤 和子 土屋 京子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.19, pp.189, 2007

<BR><B>【目的】</B><BR> 現在の家庭での日常の食事献立における朝食・昼食・夕食別に上位頻出メニューを取り上げ、それぞれについて、エコロジーを配慮した調理をすることによる、ガス・電気・水・生ゴミ量のCO<SUB>2</SUB>削減効果を検討した。<BR><B>【方法】</B><BR> 測定の対象にした献立は、トースト、ベーコンエッグ、チャーハン、味噌汁、魚のたれ焼き、野菜浸し、和風煮物、カレーライスである。それぞれの献立を通常のレシピにそって調理した時と、エコロジー的配慮で調理した時とで測定した。ガス・電気・水の使用量は調理台横に敷設した各測定器とパソコンを連動させて調理に伴う使用量の経時変化と積算量を記録させ、生ゴミ量はチラシのゴミ入れを使用し終了後に計量した。それらの積算一次エネルギーの換算量とCO<SUB>2</SUB>換算量を算出し、比較検討した。<BR><B>【結果】</B><BR> トースト:トースター(電気)とグリル(ガス)では一次エネルギーに差はみられないが、CO<SUB>2</SUB>排出量はグリル使用が少ない。ベーコンエッグ:鉄よりもテフロン鍋使用がCO<SUB>2</SUB>排出量が少なく、且つ〔油・水なし・蓋使用〕法が特に効果的である。チャーハン:飯と卵の加え方3通り法のうち、飯に生卵を合わせ炒める方法が、飯のべたつきも少なくCO<SUB>2</SUB>排出量が少ない。魚焼き:フライパンよりもグリル使用、且つ魚を1/2に切ると加熱時間の短縮と一次エネルギー削減になる。味噌汁:煮干はあらかじめ粉末にしておくと使用量が1/2で済む。野菜浸し:茹で水量は3倍量で済み、他の茹で物と合わせて使用すると効率的である。煮物:落し蓋、油の使用が効率的。カレーライス:煮込み加減の好みでガス使用量に差が見られた。野菜の切り方や水量を工夫することで生ゴミおよび水使用量の減少効果が大であった。
著者
八文字, 自笑
出版者
河内屋太助
巻号頁・発行日
vol.[1], 1842
著者
關 豊
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.63-73, 2011 (Released:2011-03-18)
参考文献数
25
被引用文献数
2

わが国の鉄道は,政府の近代化政策のトップ・ランナーとして明治5 年(1872)10 月に新橋・横浜間で開業したのが始まりである.わが国の鉄道建設は,殖産興業を急ぐため同時並行的に鉄道網を整備する必要があったことから請負契約を多く採用してきた.わが国の請負契約と積算は,紛れもなく鉄道工事が先駆けとなって発展してきた.この史実に基づき,本論文は鉄道工事における請負契約と積算の歴史的変遷を明らかにすることを試みた. その結果,a) 個別の工事の都度請負契約書と仕様書が定められた“創成期”,b) 請負契約書と仕様書の書式が統一化され発展した“成長期”,c) 組織的に予定価格の体系,積算の方法,歩掛等が標準化された“成熟期”の3 区分に大別できることを明らかにした.
著者
大原 央聡
出版者
筑波大学 (University of Tsukuba)
巻号頁・発行日
2014

この博士論文は内容の要約のみ公表しています
著者
趙 章恩
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1060, pp.100-105, 2011-07-11

Samsung Electronics社は、2020年に向けた注力分野の一つに次世代医療(医療機器、バイオ製薬)を掲げている。2020年までに、同分野に合計3兆3000億ウォンを投資する計画だ。さらに、LG Electronics社も同分野に注力すると宣言した。本稿では両社の取り組みに加え、韓国における次世代医療の動向などについて、ITジャーナリストの趙氏が報告する。