出版者

Bible Press

巻号頁・発行日

1883

著者

万里集九

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

林 博史 小野沢 あかね 吉見 義明 兼子 歩

出版者

関東学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

日本軍「慰安婦」制度と米軍の性売買政策・性暴力の比較研究をおこなうことを目的として本研究をおこなった。米国や英国などの公文書館や図書館などにおいて、関連史料を多数収集することができた。また各国の研究者との研究交流をおこない、研究協力のネットワークも作ることができた。こうした研究活動を通じて、日本軍のケースと米軍のケースについてその相違についてかなり把握できるようになってきた。同時に、日本軍「慰安婦」制度を世界史のなかで位置づけるためには日米比較だけでは不十分であり、欧州や韓国を含めて国際比較が必要であることも強く認識するようになった。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.781, pp.118-121, 2011-04-28

---

Twitterの情報を企業で有効活用するためのツールやサービスが続々と登場している。自社商品に関連するつぶやき(ツイート)を数え、強い影響力を持つ消費者の言動をとらえることで、マーケティング活動の効果を検証したり、製品の問題点を早期に発見したりすることなどが可能になる。製品・サービスの動向から、活用シーンを探った。

著者

品田勇一 宮川大志 羽山徹彩

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.509-510, 2014-03-11

---

テレビ番組のダイジェクトはその内容を端的に伝えたり,視聴するかどうかの指標を与えたりするために有用であるものの,その作成には多くの労力や作成者の感性を要するため,その自動化が求められている.近年,テレビ番組を見ながら,実時間にその様子やコメントをTwitter投稿する人が増えてきた.そのような膨大なデータをもとに,テレビ番組の盛り上がりや要点を判断することができれば,我々はテレビ番組のダイジェクトを自動生成できると考えている.しかしながら,そのような観点でこれまでテレビ番組に関するTwitterを分析されておらず,利用可能かどうかも議論されてこなかった.そこで本発表ではテレビ番組のダイジェスト自動生成を実現するために,いくつかのテレビ番組に対しTwitter分析した結果について報告する.

著者

吉住 恵子 菅 邦男

出版者

宮崎大学

雑誌

宮崎大学教育文化学部紀要. 教育科学 (ISSN:13454048)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.79-107, 2008-09-30

著者

村木 正昭 石本 祐樹 小崎 恭寿男 篠崎 明輝子 樋口 文孝 山下 純司 角和 昌浩

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

石油学会 年会・秋季大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

---

経済産業省が水素燃料電池戦略ロードマップを2016年3月に改訂するなど、エネルギー媒体としての水素利用はますます注目されている。経営情報部会WG1では、水素利用の進展が日本のエネルギー業界に与える機会や脅威をシナリオプランニングの手法を用いて検討した。本検討では、地方自治体の特性でシナリオを書き分けており、本講演では、人口密度の高い都市のシナリオについて、ドライバーや帰結を報告する。

著者

安倍真直

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.巻38・巻39・巻43,

著者

佐藤 茂夫

出版者

日本安全教育学会

雑誌

安全教育学研究

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.25-30, 2005

著者

佐藤 聖二 渡辺 裕

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:18844863)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.95-101, 2015

著者

矢野 純子 居林 晴久 西山 知宏 田中 政幸 佐藤 茂夫 酒井 和代 松田 晋哉 小林 篤 矢倉 尚典

出版者

学校法人 産業医科大学

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.229-237, 2006

被引用文献数

2 1

---

2006年4月から実施された介護保険新予防給付に先立ち, 鹿児島県離島において筋力向上器械を使用した高齢者の運動器の機能向上プログラムを3ヵ月間実施した. その前後に行った体力測定, 生活習慣・日常生活動作(Activities of Daily Living: ADL)・手段的日常生活動作(Instrumental Activities of Daily Living: IADL)調査, 改訂版Frenchay Activities Index自己評価法の結果, 体力測定の内, 筋力, 歩行能力, 全身協調性は有意に向上し, その他の指標, ADL, IADLには有意差は見られなかった. この理由としては例数が少なく筋力の向上が生活全体の活動量の増加に繋がっていないことが示唆された.

著者

永田 豊

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.256-272, 1965-09-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

43

著者

飯島 祐介

出版者

東海大学文学部

雑誌

東海大学紀要. 文学部 = The bulletin of the School of Letters (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.81-93, 2017

著者

中山 雅哉 土渕 裕 長谷川 大幾

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.36, pp.55-60, 1998-05-15

参考文献数

2

---

阪神・淡路大震災の経験から、広域な都市型災害における被災現場からの情報収集・伝達体制が不十分であることが認識された。特に昼間の首都圏での災害は、近隣の他県住民も含めて被災する可能性が極めて高く、被災規模が大きく復旧に要する時間も長期に及ぶことが予想される。この様な状況でも、被災者並びに避難所が孤立せず、被災者と行政機関や関係者の間で適切なコミュニケーションが図れるような情報ネットワークの構築と運用は重要な課題である。本稿では、1998年9月1日に行なわれた実験システムの概要と評価結果についてまとめている。The Great Eathquake of Hanshin-Awaji tought us that we could not exchange enough information between disaster area and outside. And we can easily image that much more people will be in trouuble when Metroporital disaster will occur. Even in such a case, we should have to constract a reliable information network between people in disaster area and administration offices. In this paper, we show the overview of an experimental implementation of the system and summarize its' evaluation result.

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[15],

著者

西浦 博

出版者

広島大学

巻号頁・発行日

2006

---

博士論文

著者

太田 孝

出版者

横浜市立大学

巻号頁・発行日

2014-03-25

---

2013年度

著者

白石克 田口靖子 [編] 執筆担当

出版者

慶應義塾図書館貴重書室

巻号頁・発行日

1998

著者

鈴木 章浩

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.59-74, 2015 (Released:2016-02-05)

参考文献数

51

---

本稿の研究課題は、日系多国籍企業の海外研究開発 (R&D) 拠点が、R&D 活動に関わる知識・技術・情報を日本の本社や R&D 拠点へ移転させる要因を探ることである。海外拠点から本国へ知識・技術・情報を移転させることは、“Reverse Knowledge Transfer”と呼ばれ、グローバル・ビジネス研究分野では高い関心を集めている。本稿はこの知識逆移転についての実証研究である。具体的には 137 の海外 R&D拠点から集めたアンケート調査結果をもとに、日本への R&D 知識の逆移転を従属変数とする階層的重回帰分析を行った。 本研究の特徴は知識逆移転を、拠点の役割、人材の国際移動、拠点の自律という 3 つの面から考察した点である。まず、拠点の役割については、先端的な研究・先行テーマに取り組んでいる拠点と、それ以外の役割の拠点とに分けて知識逆移転への影響のちがいを考察した。つぎに、人材の国際移動に関しては、日本から海外へ、反対に海外から日本へ、研究開発者の 3 ヶ月以上の派遣がどのくらい行われているかを調べ、知識伝達するうえでの人材移動の効果の有無を確かめた。さいごに、拠点の自律性については多くの企業で現地人材の裁量を広げていくなどの動きがみられ分析上重要なファクターであると考えられる。ところが、自律の知識逆移転への効果を探った研究では、逆移転を促進するという結果もあれば阻害するという結果もあり、両方が混在している。そこで、自律を単独ではなく、先端的研究に従事している拠点では自律度をどうすべきか、人材の国際移動を頻繁に行っている拠点では自律度をどうすべきか、というように他変数との兼ね合いの視座から検証した。 分析の結果、先端的な研究テーマに取り組んでいる拠点はそれ以外の拠点と比べ、日本へ多くの知識を逆移転していることが明らかになった。また、日本から海外へ研究開発者を密に派遣している拠点も知識逆移転が多い。さらに、先端的研究に従事している拠点ではその自律度を低くすることで、日本から海外への人材の国際移動を頻繁に行っている拠点ではその自律度を高くすることで、知識逆移転が促されることが見出された。

著者

鈴木 章浩

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.59-74, 2015

---

本稿の研究課題は、日系多国籍企業の海外研究開発 (R&D) 拠点が、R&D 活動に関わる知識・技術・情報を日本の本社や R&D 拠点へ移転させる要因を探ることである。海外拠点から本国へ知識・技術・情報を移転させることは、&ldquo;Reverse Knowledge Transfer&rdquo;と呼ばれ、グローバル・ビジネス研究分野では高い関心を集めている。本稿はこの知識逆移転についての実証研究である。具体的には 137 の海外 R&D拠点から集めたアンケート調査結果をもとに、日本への R&D 知識の逆移転を従属変数とする階層的重回帰分析を行った。<br> 本研究の特徴は知識逆移転を、拠点の役割、人材の国際移動、拠点の自律という 3 つの面から考察した点である。まず、拠点の役割については、先端的な研究・先行テーマに取り組んでいる拠点と、それ以外の役割の拠点とに分けて知識逆移転への影響のちがいを考察した。つぎに、人材の国際移動に関しては、日本から海外へ、反対に海外から日本へ、研究開発者の 3 ヶ月以上の派遣がどのくらい行われているかを調べ、知識伝達するうえでの人材移動の効果の有無を確かめた。さいごに、拠点の自律性については多くの企業で現地人材の裁量を広げていくなどの動きがみられ分析上重要なファクターであると考えられる。ところが、自律の知識逆移転への効果を探った研究では、逆移転を促進するという結果もあれば阻害するという結果もあり、両方が混在している。そこで、自律を単独ではなく、先端的研究に従事している拠点では自律度をどうすべきか、人材の国際移動を頻繁に行っている拠点では自律度をどうすべきか、というように他変数との兼ね合いの視座から検証した。<br> 分析の結果、先端的な研究テーマに取り組んでいる拠点はそれ以外の拠点と比べ、日本へ多くの知識を逆移転していることが明らかになった。また、日本から海外へ研究開発者を密に派遣している拠点も知識逆移転が多い。さらに、先端的研究に従事している拠点ではその自律度を低くすることで、日本から海外への人材の国際移動を頻繁に行っている拠点ではその自律度を高くすることで、知識逆移転が促されることが見出された。