著者

城山三郎著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1974

著者

平塚柾緒著 太平洋戦争研究会編

出版者

河出書房新社

巻号頁・発行日

2002

著者

鳥居民著

出版者

文藝春秋

巻号頁・発行日

2010

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[248],

出版者

写

著者

海野 ひろ花 鈴木 馨

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌

巻号頁・発行日

vol.69, no.8, pp.463-467, 2016

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<p>ヨツユビハリネズミ(n=5)の全身麻酔に伴う低体温と危険な随伴症状の発生及び保温の効果について調べた.実験では,アトロピン(0.05mg/kg),ジアゼパム(4mg/kg),ケタミン(50mg/kg)の皮下注射による導入後,イソフルラン(2%)吸入で維持する場合と,高濃度イソフルランガス(5%)による導入後,同じく2%吸入で維持する場合で比較した.麻酔は60分間維持した.保温しないと,注射導入・高濃度ガス導入にかかわらず,全例で明らかな低体温(最低値:29.7±0.6℃)となり,著しい呼吸循環抑制からほぼ全例でチアノーゼが観察された.これに対して保温した場合には,注射導入・高濃度ガス導入のいずれでも体温低下は軽微(最低値:32.5±0.3℃)であり,チアノーゼの発生が大幅に抑制された.これらから,ヨツユビハリネズミの全身麻酔で保温は有効かつ必須であることが示された.</p>

著者

松井 太樹 小山 聡 栗原 正仁

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)

巻号頁・発行日

pp.4Pin106, 2018 (Released:2018-07-30)

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近年、深層強化学習が人工知能研究者の関心を集めている。深層強化学習とは深層学習と強化学習を組み合わせた手法であり、強化学習で用いる関数を深層学習で近似することで、3Dビデオゲームのピクセルのような複雑な環境を用いて学習を行うことが可能となった。しかし、このような学習はときより、少しの入力されたピクセルの差によりエージェントの行動が全く異なるものとなる、といったような問題に直面することがある。本研究ではこのような問題に対して、3D仮想空間Minecraft内のエージェントの視野の方向に着目して深層強化学習に与える影響を分析した。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[20],

著者

大山 博史 長根 祐子 工藤 のり子

出版者

日本老年行動科学会

雑誌

高齢者のケアと行動科学

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.55-67, 2000

巻号頁・発行日

vol.[46], 1000

著者

高木 庸平

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C1422, 2008

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【目的】<BR>社会の急速な高齢化に伴い大腿骨近位部骨折の発生件数は年間10万人を超えると推測される。急増する大腿骨近位部骨折の患者様に対し、急性期治療から在宅支援に至るまでの包括的かつ効率的なアプローチ行うことは、重要な課題の一つである。そこで今回、当院が運用する大腿骨近位部骨折の連携パスを紹介すると共に、約10ヵ月間の臨床実績をもとに、後方支援施設における役割と課題を報告する。<BR>【方法】<BR>2006年3月急性期K病院より連携パスの運用についての提示を受け、双方の運営会議を経て、2006年12月より連携パスの運用を開始した。その後、急性期K病院、大腿骨頚部骨折術後(3週目以降)の患者様を受け入れている。また、連携パス評価には双方の意見を組み込み、人工骨頭・骨接合術・DSSの3パターン、A3判の紙によるスタッフ用と症例・家族用の連携パスの2つに分けて統一・運用し、連携パス導入前後の経過を調査した。<BR>【結果】<BR>症例数:18例(内約、男性:6 女性:12)、平均年齢:82.6歳(61~94歳)、術式:骨接合術=10例、人工骨頭=6例、DSS=2例、転帰:自宅退院8例、リハ中止3例、施設転院4例、平均在院日数:導入後91.1日(17~123日)、導入前129日<BR>在宅復帰率:導入後47%、導入前26%、Brathel Index推移:(入院時)45.6点、(入院中)63.2点、(退院時)69.4点<BR>【考察】<BR>今回、連携パスを通じて平均在院日数、在宅復帰率、Barthel Index推移における臨床実績の改善を認めた。このことから、導入前後の経過を比較してみると、当院は後方支援施設として、訪問リハビリテーション、介護老人保健施設、デイサービスセンター、短期集中型通所リハビリテーション等の多くの関連施設を併設し、回復期~在宅復帰までの重要な役割を担っている。そこで、連携パスを導入したことに伴い、これまで以上に他職種との情報交換が密接に行え、フォローアップの体制が充実したことが伺えた。よって、情報の共有化が円滑に行え、症例・家族へのインフォームドコンセントを通じて、退院への心理的不安を可能な限り解消でき、結果として導入前に比べ導入後は、医療保険~介護保険への受け渡しが十分に行えていたことが考えられる。<BR>【まとめ】<BR>当院で使用している大腿骨近位部骨折の連携パスについて紹介した。連携パスを開始して約10ヵ月が経過し、大きなトラブルもなく運用されている。現在のところ、パス導入に伴い『地域連携体制の強化』が進行してきており、その経過について検証していくことで、より良いものへと改訂していくべきではないかと考える。最後に、当院では退院者に対して連携パスに対する満足度調査を実施している。現在、情報収集中であるが、今後フィードバックされた情報を集積・分析し、在宅ケアを含めたパスの延長、内容の更なる検証に繋げていきたい。

巻号頁・発行日

vol.[176] 糸割符用達町人之部, 1000

著者

山下 智幸 山下 有加

出版者

メディカル・サイエンス・インターナショナル

雑誌

INTENSIVIST (ISSN:18834833)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.391-412, 2016-04-01

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日本産婦人科医会妊産婦死亡症例検討評価委員会の調査1)では,国内の妊産婦死亡は2010〜2014年の5年間で237例発生しており,平均すると47.4例/年の頻度である。年間出生数が100万人強であることを考慮すると,おおよそ21000分娩に1例程度の妊産婦死亡と概算できる。 一方,米国では,妊婦の心停止は12000分娩に1例2)と考えられている。米国疾病対策センター(CDC*1)の調査3)では,はっきりとした原因はわかっていないものの,妊娠関連死亡数は増加傾向であることが指摘されており,2011年の妊娠関連死亡は17.8例/10万生存分娩である。ヨーロッパの妊産婦死亡は,国ごとに異なるものの16例/10万生存分娩と推定されている4)。カナダでは,2009年10月〜2010年11月において,6.1例/10万分娩で減少傾向である5)。日本では6例/10万生存分娩で,先進国全体の16例/10万生存分娩よりも下回っている4)。 妊産褥婦心停止の頻度は決して高くない。しかし,これらの調査は生命予後のみに焦点が当てられた調査であり,妊産褥婦の心停止ニアミス症例*2がどの程度なのか,あるいは機能予後がどうなっているかについては現時点ではわかっていない。オランダの調査6)ではニアミス症例が約141分娩に1例存在していることを指摘しており,妊産褥婦の心停止に対する備えの重要性を物語っている。 救急・集中治療に従事する医療スタッフは,緊急度・重症度の高い事象に十分備える必要があるが,妊産褥婦の蘇生に関する特別な知識や技術を身につけることに加え,診療体制を整備しておくことが欠かせない。「知ってはいるが,実際にできない」では元も子もないのである。本稿では,最新の蘇生ガイドラインの内容も含めながら,妊産褥婦の蘇生について解説する。Summary●妊婦の蘇生では,一般成人の蘇生と同様に質の高いCPRが重要である。●子宮左方圧排を用手的に行い,大動脈・下大静脈圧迫(ACC)を解除する。●妊婦心停止では,その場で帝王切開を行い,児を娩出させる必要がある。●施設内での備えが重要で,シミュレーションなどを行っておくことが望ましい。

著者

坂田 美郎

出版者

日本建築協会

雑誌

建築と社会 (ISSN:09128182)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.52-54, 1954-06

著者

黄 文溥 Wenpu HUAHG 華僑大学外国語学院 College of Foreign Language Huaqiao University China

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 = Japanese language education around the globe ; Japanese language education around the globe (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.193-208, 2002-06-28

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従来、時間節の事態と主節の事態が継起的である場合、q 時間節の述語動詞のアスペクト形式が同一でその形式が表すアスペクト的な意味も同じだと考えられる立場と、w「(スル)前」節と「(シタ)後」 節のアスペクト形式がスルかシタかをとり、それぞれ違うアスペクト的な意味を表し、その違いをスルとシタのアスペクト的対立と考える立場がある。本稿では、「(する)まで」節や「(し)てから」節などをも考察し、時間節のスルもシタもシテも同じく完成相形式で、そのアスペクト的な意味の違いを含め、 それぞれの時間節のアスペクトの異なったあり方は後続・先行関係や先行・後続関係などといった時間関係と関連するということを論じる。 具体的には次のような事実を指摘する。(1)後続・先行関係を表す「前(に)」複文と先行・後続関係を表す「後(で)」 複文や「(して)から」複文とで時間節の述語動詞の完成相の表すアスペクト的な意味やその他のアスペクト的な性格が異なっている。(2)「前(に)」節や 「まで」節の述語動詞の完成相が 〈終了限界達成≠ひとまとまり〉 を表す場合、無限界動詞に制限が見られ、「後(で)」節や「(して)から」節の述語動詞の完成相が 〈開始限界達成≠ひとまとまり〉 を表す場合、 多くの動詞に制限が見られる。(3) この種の制限は継起的時間関係が捉えられる他の従属節(「(しない)うち(に)」節や「するのを待つ」の「するのを」節)にも見られる。This present article intends to point out the following facts:(1) In mae (ni) clauses referring to precedence and in ato (de) clauses and (shite) kara clauses referring to subsequence, the meanings of the perfective and other aspectual features of both are different.(2)When the perfective of mae (ni) clauses and made clauses does not refer to the action as a whole, but only to its end point, atelic verbs are restricted in use, and the perfective of ato (de) clauses and (shite) kara clauses does not refer to the action as a whole, but only to its initial phase, and many verbs are restricted in use.(3)Such restrictions can be found in other complex sentences referring to sequential temporal relation.

著者

石破 茂

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.368, pp.13-15, 2015-05

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今、大胆な金融緩和と機動的な財政出動で、日本経済はどん底から脱しつつあります。しかし「アベノミクスで給与が増えると言うけれど、うちは上がっていない」「株価が上がったと言うけれど、自分は儲かっていない」という人は数多くいます。 日本では、大…

著者

醇堂 著

出版者

[ ]

巻号頁・発行日

vol.[5], 1896

著者

林道春

巻号頁・発行日

vol.[2], 1649

著者

中野 瑞彦

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.101-130, 2016-03-03

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Resona Bank reimbursed the public fund in June 2015 which had been injected in March 1999. The capital to asset ratio of the bank had been less than 4% which was the minimum requirement for running domestic banking business. The main purpose of the injection was to keep the stability of the financial system by preventing a big bank from collapsing. After the injection the bank restructured their business and accumulated reserves for repayment. But it took more than 16 years to reimburse the public fund. Tax payers had incurred a risk of loss for such a long time. It should be evaluated whether the public injection into Resona Bank was useful in terms of the stability of the financial system. After 2006 the public fund has been injected into some of the regional banks under the new act and scheme. Its original aim was to support a disposal of the non-performing loans of the regional financial institutions and to promote an integration of them. But the original aim faded away through the two revisions due to the Lehman Shock and the East Japan Great Earthquake. As a result the aim of the act and the scheme has been changed to provide regional financial institutions some resource to sustain their lending to the SMEs that were suffering from the economic downturn. In reality the act and the scheme have become a measure to rescue an individual financial institution itself rather than to keep the stability of the regional financial system. It is important to re-consider a meaning of the public fund injection. A loss of the fund will be finally incurred by tax payers. Most of remote areas in Japan have a few serious economic problems such as an aging population and deindustrialization. It will finally result in a contraction of financial business there. The regional financial institutions are required to supply a risk money and offer a highly professional business consultation to their clients. They need to strengthen themselves in both finance and management for the future. The public fund should be utilized to promote an integration of regional financial institutions rather than to help their independence as an individual entity.

著者

山口 拓真 師岡 愼一

出版者

日本混相流学会

雑誌

混相流 (ISSN:09142843)

巻号頁・発行日

pp.2018.004, (Released:2018-05-18)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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The severe accident in Fukushima daiichi nuclear power plant revealed the importance of molten core cooling system without the electric power, then cooling system by natural circulation flow has attracted attention. The heat removal performance of this system depends on the natural circulation flow rate, so it is essential to predict the flow rate accurately for the safety design. The purpose of this study is to develop the evaluation method for the natural circulation, and to examine its accuracy dependence on the channel shape. Experiments were carried out at atmospheric pressure, using room temperature air-water flow. We used seven kinds of channels with various shape and diameter, and measured natural circulation flow rate and pressure drop for each channel. Predictive analysis was conducted by our method based on balance between driving force and pressure drop in the loop channel. The major results are as follows: (1) It is possible to predict the natural circulation flow rate with an error of less than 20 percent for various shaped channels. The average and standard deviation for the ratio between calculated and experimental flow rate is 0.98 and 0.047. (2) Two phase prediction method for pressure drop has maximum 15 % error. To improve the prediction accuracy, it is important to improve the prediction of the void fraction and the two-phase multiplier.