著者

橋本 萬太郎

出版者

日本中国語学会

雑誌

中国語学 (ISSN:05780969)

巻号頁・発行日

vol.1957, no.67, pp.193-199, 1957-10-15 (Released:2010-06-11)

著者

梅謙次郎 述

出版者

法政大学

巻号頁・発行日

vol.第1-3章, 1907

著者

外崎 真理雄

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.6_80-6_81, 2013-06-01 (Released:2013-10-01)

被引用文献数

1

著者

末永 隆甫

出版者

日本経済学会

雑誌

季刊 理論経済学 (ISSN:0557109X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.19-29, 1952-08-08 (Released:2008-02-28)

著者

林 海福 加藤 浩

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.67-74, 2010-07-31

被引用文献数

2

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本研究は,プロダクトデザイナーが成長する過程において必要とされる能力及びそれらの能力の関連性を明らかにすることを目的とする.そのために,現場のデザイナー6名にインタビューを行った.その結果,デザイナーとして,最も必要とされるデザイン能力は,創造的なアイディアを考える能力,プレゼンテーション能力であることがわかった.さらに,抽出した概念の関連について,デザイナーの成長プロセスの中で期待される能力に変化がみられた.初心者のデザイナーからプロフェッショナルなデザイナーへの成長段階では. (1)バリエーション豊富な発想を持ち,その発想を手描きやソフトによって表現できる能力から,問題発見力・解決力,さらにそれら全体を形にまとめる創造力への変化, (2)デザイナー間のプレゼンテーション能力から,対象をクライアントに拡大して説得する能力への変化,さらに,ある程度経験を積んだ段階では,目的に応じて相手を外交的に駆け引きする折衝力も求められていた.

著者

白幡 俊輔

雑誌

Zero Carbon Society 研究センター紀要

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-12, 2014-03-31

著者

雄山閣 編

出版者

雄山閣

巻号頁・発行日

vol.第十三卷, 1936

著者

鈴木 修吾

出版者

筑波大学

雑誌

筑波フォーラム (ISSN:03851850)

巻号頁・発行日

no.67, pp.127-130, 2004-06

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私は工学基礎学類を担当している。いまから5年近く前にさかのぼるが、2年生の量子力学序論を担当することになった。講義を持つようになってすぐのことである。私は理論物理が専門なので、自分でも楽しみながらこの講義を受け持った。他にもう一つ、同じく ...

著者

石井 研士

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.303-327, 2013-09-30

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本論では、情報環境と宗教との関わりを、印刷技術の発展、電波メディアとしてのラジオとテレビ、テレビにおける新しい制度的基盤の構築、そして断片的であるが、コンピュータを中心としたネットワーク社会における宗教について論じている。我々を取り巻く技術の進歩は、かつてないほど急速である。とくにコンピュータを中心とする情報環境の変化は、我々の宗教性に大きな変容を迫っている。本論が問題とするのは、たんに情報環境の変化が宗教性に変化を及ぼしているということではない。現在のテクノロジーが、従来、宗教文化を支えてきた宗教者や宗教団体とは異なった制度的基盤を構築したことを明らかにしようとするものである。宗教文化を支える新しい制度の原理は、苦しむ人々の救済やこの世の安寧ではない。我々の心性に潜む民俗宗教的な世界であったり、憎悪や極端に偏る関心が、新たらしい制度を基盤にして増幅され誇張されて現出している。

著者

香月 祥宏

出版者

早川書房

雑誌

SFマガジン

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.162-168, 2013-11

著者

野波 寛 加藤 潤三

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-12, 2012

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The present study defined legitimacy as approvability of others' or one's own rights to participate in managing commons and proposed two kind of determinants, institutional substance as a reference frame based on such matters as regal norms and perceived substance founded on a subjective estimation of others' or one's own desirability and the like. When an actor's rights to manage commons are established by legality as institutional substance, people will recognize their rights to be structured as a low variability. Therefore, their cognitive process for considering the grounds of the actor's rights besides legality will be disturbed. In this case, it is hypothesized that it becomes difficult for perceived substance such as trustworthiness to act as a determinant of legitimacy as a result of inhibition to attention. To examine the interference effects of institutional substance on perceived substance, a research survey was conducted to measure the evaluations of actors who participate in making policies for the prevention of red-clay flow at Onna village in the islands of Okinawa. The results indicated that the trustworthiness of actors promoted legitimacy when their legality was evaluated as low. We offer a theoretical discussion on the legitimacy of rights and its determinants around the management of commons.

著者

山田 雄三

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.205-218, 1984 (Released:2007-06-22)

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Economics has been titled“Political Economy”for a long time since the Classical School. The word economy is etymologically related to oikos (house), so in order to tell social economy, an adjective“political”(that is“social”in Greek origin) must be attached to economy. At the same time, “Political Economy”had another meaning, implicating“the science of a statesman”as Adam Smith called it, although no clear distinctions between policy and theory were observed.Alfred Marshall used“Economics”in place of Political Economy. He dealt with laws of causality in economic facts, but did not admit to give valuations for them. Even in his work on economic welfare, the thesis was to inquire into the causes of welfare (or wealth) in society, putting welfare as an objective of valuations aside.Nowadays, we find that“Political Economy”is adopted as a political science or a policy science, by some heterodox economists, especially those of Neoinstitutionalism. Among others, Gunnar Myrdal deserves to be paid attention in the methodological point of view. In his opinion, any economic thinking could not be neutral in regard to political situation, left or right. Then he asserts that it is required for a policy science to set value premises as hypotheses, not value judgements themselves, and to examine the relevance of them to the reality. The recent“Political Economy”, it seems to me, may be a way to tear off the mask of neutrality in economic thinking and to find, if any, common ground of knowledge for conflicting opinions.

出版者

農山漁村文化協会

巻号頁・発行日

1984

著者

齊藤 芳浩 サイトウ ヨシヒロ SAITO YOSHIHIRO

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

西南学院大学法学論集 (ISSN:02863286)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.37-98, 2016-03

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「人権」(les droits de l'homme ; human rights)という言葉は、「人間」(homme ; human)と「権利」(droit ; right)という二つの概念の組み合わせである。この「人間」という概念と「権利」という概念は、日常的な世界でも一般的な概念であるが、法学の世界においても基本的かつ基礎的な概念であることは言うまでもないであろう。ところで、もし基礎的な概念の把握が曖昧であるとするならば、その上に立つ法解釈や法理論も結局のところ、軟弱な地盤の上に建物を建てるのと同じく、脆弱なものになるであろう。それでは、この「人権」概念に関してはどうか。わが国の代表的概説書では、一般的に、人権とは、人間が人間であることから当然にもっている権利と捉えられている。しかし、人間が人間であるという理由でなぜ必然的に権利をもつのか、またその権利の性質・内容とはいかなるものなのか、という問いに対して、実に様々な見解があり、これといった共通見解があるわけではない。つまり、表面的なレベルでは比較的一致があっても、一段掘り下げると見解は各人各様な状態にあるということである。もちろん、人権という哲学的であり、価値判断を含む概念について、大多数が一致するような見解が成立することは、もともと無理であるし、かえって不健全であるという見方もできよう。ただ、そうだからといって、教科書的な人権概念把握で済ませ、そこから先を検討しようとしないという惰性的な在り方が良いとは思えない。もし、その各人の研究者の「人権」概念把握が何らかの確固とした理論に裏付けられたものであるというのなら、他の理論との優劣は別としてもその研究者の法理論自体は堅固なものであると評価できるだろう。しかし、もしそうでないのならば、その「人権」概念把握は実のところ曖昧なものであり、その基礎概念の上に構築している各人の法学の体系も脆弱性をもつものであるかもしれないということになる。ところで、それではどうしたら、確固とした人権概念の把握が可能になるのだろうか。そのためには、少なくとも、「人権」概念の構成要素である「人間」と「権利」という概念について、ある程度掘り下げた検討をする必要があるのではないだろうか。そうすると、この人権とは如何なるものであるのか、という問題の解を見つけるためには、法学においても、極端な法実証主義のような立場をとらないならば、まず、「人間」であるということはいったいどういうことであるのか、という問いに答える努力をする必要がある。つまり、人間の本質・本性を考究し、それを踏まえて議論を展開していく必要がある。そのときに、現代の多様な思想に加えて、この問題に関して多くの蓄積があり、古代からの長い歴史をもつ自然法論を少なくとも参照する必要はあるだろう。さらに、「人権」に含まれている「権利」という概念をどのように理解するべきか、という問いがある。そもそも「権利」という概念はいつ誰が考え出したものなのだろうか。この「権利」という概念は、現代の法学に馴染んだ者にとっては、存在して当たり前の概念のように思われ、そもそもそのような問いすら無意味なようにも思われるだろう。ところが、中世ヨーロッパの清貧論争を契機に、ウィリアム・オッカム(William of Ockham 一二八五頃‐一三四七または一三四九年)がこの「権利」概念を新たに創出したのであり、彼が従来「権利」という意味を含んでいなかったラテン語のjus(正・法)という語に「権利」の意味を付け加えるという「革新」をしたのではないか、という指摘がある。もしそうだとするならば、それは大変興味深いものである。なぜなら、現代人が当たり前で普遍的な存在であると考えていた「権利」が、実はある時代以前には存在していなかったのだとするなら、「権利」概念は普遍的なものでも必然的に必要なものでもないということになり、「権利」概念を相対化して考えることができるようになるからである。そして、そのような相対化によって、「権利」の性質・射程・限界等が明確化され、それが人権論を改めて考える際に役立つのではないかと思われる。 本稿の目的は、「人権」の要素の中の「権利」概念について、オッカムの議論を通じ、考察するということである。そこで、本稿では、まず、中世の清貧論争とはどのようなものであり、その論争の中でどのようなことが議論されたのかを確認し(第一章)、次に、オッカムが清貧論争を通じて、どのような所有権論、権利論を論じたかを見てゆく(第二章)。そして、以上を踏まえて、オッカムの所有権論、権利論の意義について簡潔に考察することとする(第三章)。それでは、清貧論争の経緯から論じて行こう。

著者

雪朱里聞き書き

出版者

清水金之助の本をつくる会

巻号頁・発行日

2011

著者

榊間 祐太 堀 幸一郎 水谷 雄樹 濱川 礼

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.101-102, 2009-03-10

著者

池本 淳一

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.169-186, 2013

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武術学校とはスポーツ化した「競技武術」の専門課程をもつ中国における私立の体育系学校であり, 1980年代までの間に大学やナショナルチームを中心に発展してきた. 本稿は武術学校における再生産戦略とアイデンティティ構築に着目し, 競技武術の民間普及をもたらした社会的背景と, 実践者にとっての競技武術の意味を明らかにする. 具体的には以下の点を明らかにした.<br>第1に, 武術学校への転入学は農村の教育問題や都市の住居問題を解決するために, 農民や農民工の親によって決定された再生産戦略の一部であったこと. 第2に, 武術を学歴取得や就職のための技能として受入れ, 親の用意した再生産戦略を自分自身の戦略として受け継いだ生徒のみが, 中学部以上に進学していくこと.<br>第3に, 卒業生の多くは武術教師や警備員として都市で就職していくこと. 他方で豊富な身体資本を蓄積した生徒はステート・アマに, 豊富な文化資本を蓄積した生徒は体育大学・教育大学の武術科の大学生となること.<br>第4に, 卒業後, 武術は本人の出世と親子での都市移住を達成させるための経済資本となること. くわえて武術に打ち込むことで, 武術がナショナルかつ私的なアイデンティティを生み出す「身体化された文化資本」となること.<br>最後に競技武術の民間化をもたらした社会的背景, 武術文化が生み出す公的で私的な文化的アイデンティティ形成の可能性と危険性, 武術のローカリゼーションに関する諸問題を指摘した.

著者

新井白石 著

出版者

青山清吉[ほか]

巻号頁・発行日

vol.上, 1894

著者

戸田 堅一郎

出版者

森林立地墾話会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.75-79, 2014

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地形判読を容易にすることを目的として,数値標高モデルを用いた新たな立体図法(CS立体図)を開発した。CS立体図は, GISソフトを用いて標高値から傾斜と曲率を計算し,異なる色調で彩色し重ねて透過処理することにより作製する。山地崩壊危険地の予測を行う場合は,小縮尺と大縮尺のCS立体図を用意し,巨視的視点と微視的視点から地形判読を行うと,より的確な判断が可能になる。CS立体図を用いて地形判読を行い,現地調査を行うことで,山地崩壊危険地の予測精度と調査効率の向上が期待できる。

著者

河西 晃祐

出版者

東北学院大学ヨーロッパ文化研究所

雑誌

ヨーロッパ文化史研究 (ISSN:18811914)

巻号頁・発行日

no.8, pp.233-267, 2007-03