著者

菅野 仁

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

no.54, pp.p45-65, 1989

著者

菅野 仁

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

no.67, pp.119-136, 2000-01

著者

菅野 仁

出版者

福島大学行政社会学会

雑誌

行政社会論集 (ISSN:09161384)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.107-110, 2007

著者

阮 文雅

出版者

台湾史研究会

雑誌

現代台湾研究 (ISSN:1345787X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.38-53, 2003-03-30

著者

本中 眞

出版者

第一法規

雑誌

月刊文化財 (ISSN:00165948)

巻号頁・発行日

no.580, pp.27-33, 2012-01

著者

山田 貴代 山下 淳 苗 鉄軍

出版者

日本農作業学会

雑誌

農作業研究 (ISSN:03891763)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.11-19, 2009

---

本研究は,静的作業における作業者の精神的負担を知ること,作業者の負担を軽減させる休憩の効果を明らかにすること,休憩の際に飲用する市販のカフェイン含有コーヒーの効果を明らかにすることを目的とした.被験者に精神作業負荷を課すため,内田クレペリン検査を使用し,以下の3つの実験を行った.実験1では,短時間の休憩時間(5分間)でも休憩中に飲料を飲用すると,休憩効果の向上がはかれることが分かった.実験2では,休憩時間を20分に延長し,さらにカフェイン含有の有無が休憩効果に及ぼす影響について調査した.正答数,脈拍数およびカオスアトラクタを調べた結果,カフェイン含有コーヒー飲用時の方が休憩の効果が高かった.そこで,実験3では被験者数を38人に増員し,二重盲検法にてカフェインの効果を詳細に調べた.15分間を1ラウンドとし,10ラウンド(計150分)まで作業し,途中(75分)でカフェイン飲料を飲用した.その結果,カフェイン飲用した場合には作業量が多くなることが分かった.平均脈拍数に関してもカフェイン含有コーヒー飲用グループでは低下し,従来のカフェイン効果の研究結果とほぼ同じ傾向を示した.また,各ラウンドの被験者の精神的負担の状況をアトラクタによって確認することができた.<BR>以上,静的作業者にとっても動的作業と同様に休憩は重要であり,休憩の際にカフェイン含有飲料を飲用することによって,より良い作業環境を構築できると示唆された.

出版者

金星堂

巻号頁・発行日

vol.第2編, 1925

出版者

金星堂

巻号頁・発行日

vol.第3編, 1925

著者

濁川 孝志 ニゴリカワ タカシ

雑誌

まなびあい

巻号頁・発行日

vol.7, pp.206-216, 2014-11-07 (Released:2015-05-28)

著者

島崎 邦彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

---

或る経過を辿ることから、日本の原子力発電と地球科学界との関係についての討議材料を提供したい。筆者は2014年9月に原子力規制委員を退任した後、震源の規模を表す地震モーメントと断層面の形状、すなわち長さや面積との関係(以下では、その例示として入倉・三宅(2001)式をあげ、(ア)式とよぶ)について調査を行った。国交省による日本海の「最大クラス」の津波(日本海における大規模地震に関する調査検討会, 2014)が、武村(1998)式ではなく(ア)式を用いて決められたからである。原子力発電所の基準津波の設定には通常、武村式が用いられるので、なぜ(ア)式なのかという疑問を抱いた。最大の問題は、これらの経験式が地震後に得られたパラメター間の関係を示しているにも関わらず、地震発生前の地震モーメント推定に使われていることである。また、西日本に多い垂直な断層では、断層面積から(ア)式によって地震モーメントを推定すると、他の式と比べて小さな値となる。地震発生前に得られるパラメターを用いた場合には、過小評価となることがわかった(島崎, 科学, 86(7), 0653, 2016)。2015年のJpGUでこれらの結果の一部を筆者が発表したところ、大飯原子力発電所3, 4号機運転差止請求の控訴審で原告側がその結果を引用し、(ア)式を用いたため基準地震動が過小評価されていると主張した。これに対し、被告側は断層の捉え方が全く異なるもので、主張は不適切であるとした。議論の対象となっている断層はFO-A〜FO-B〜熊川断層と呼ばれ、国交省の「最大」津波の断層モデルF53に対応する。断層F53の地震モーメントが過小となっているという筆者の2015JpGUの結論は、大飯原発の基準地震動の断層モデルにも適用される。2016年6月2日筆者はこの旨、陳述書を裁判所に送った。この報道により原子力規制委員長らは筆者との面談を求め、その結果、6月20日の規制委員会で(ア)式からの地震モーメント推定をせずに、大飯原発の強震動再計算を行うこととなった。7月13日の規制委員会で再計算結果が示され、基準地震動の範囲に収まっているとし、この問題は打ち切られた。筆者が検討したところ、提示された資料には計算結果を担保すべき比較対象が含まれていないこと、不確かさの考慮がされていないことなどの不備があり、これらを考慮すると基準地震動を超える結果が予想され、これを公表した。二度目の面談後、規制委は20日、27日の委員会で検討し、再計算は無理なパラメター設定で行われたとして事実上取り消し、もとのままで問題ないとした。2016年10月の地震学会では熊本地震の断層パラメターについて多くの講演が行われた。地震発生前に震源断層を推定することは困難であり、地震本部の強震動予測手法で「レシピ」の(ア)、すなわち地震前に推定された震源断層面積から(ア)式により地震モーメントを推定すると過小評価になるが、「レシピ」(イ)、すなわち断層長から松田(1975)式で地震モーメントを推定する方が実際に近い値となることを纐纈(2016, 地震学会S15-06)は示した。大飯原発では、基準地震動設定のために行われた詳細な調査結果に基づいたとして「レシピ」(ア)を用いている。地震本部では6月10日に公表した強震動予測手法(「レシピ」)について検討が行われ、12月9日に次のような修正が公表された。「レシピ」(イ)の説明が、「地表の活断層の情報をもとに簡便化した方法で震源断層を推定する場合」から「長期評価された地表の活断層長さ等から地震規模を設定し震源断層モデルを設定する場合」へ、「レシピ」(ア)の説明が、「過去の地震記録などに基づく震源断層を用いる場合や詳細な調査結果に基づき震源断層を推定する場合」から「過去の地震記録や調査結果などの諸知見を吟味・判断して震源モデルを設定する場合」へ。『週刊東洋経済』(2017.1.21)によると、規制庁の岩田順一安全規制管理官付管理官補佐は「誤解を持たれないように補足が加わっただけで、中身はほとんど変わっていない」ととらえている。

著者

石橋 克彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

---

●はじめに: 地震の脅威を仮に地震動に限っても,原子力規制委員会による新規制基準は,原発の地震安全性の確保に関して極めて不十分である.原発の地震対策は,福島原発事故後に抜本的に再構築されるべきだったにもかかわらず,基本的に昔ながらの狭義の耐震設計とそのための「基準地震動」に矮小化されているからである.したがって,ある原発が新規制基準を満たしても(審査に合格しても),その原発の地震安全性は保証されない.しかも現在は,審査が甘く,新規制基準すら満たさずに再稼働しつつある.本発表では,新規制基準の枠内での基準地震動(以下Ss)の技術的問題点にも言及するが,より根元的に,基準地震動に替わるべき新たな想定地震動の概念を提案する.●新規制基準でのSs の問題点: 規制委員会規則第5号および「同規則の解釈」および関連審査ガイドが規定するSs と,実際に新規制基準適合性審査で承認されたSs は,年超過確率でみたとき,原発の安全目標である10-4 (炉心損傷頻度)〜10-6 (重大事故による大量放射能放出)に比べて著しく過小評価である.「震源を特定せず策定する地震動」には旧原子力安全委員会以来の方法論的欠陥があるし,「敷地ごとに震源を特定して策定する地震動」では,活断層の長さから地震モーメントを求める式の良否など以前の問題として,一般に活断層が地下の震源断層を一意的には示さないことが根本的に重要である.なお,松田 (1975) の式が今でも使われているが,石橋 (1998) 以来指摘している問題があるし,松田 (1998) で改訂もされている.また,演者が旧安全委の耐震指針改訂の際に提案した続発大余震の考慮が新規制基準に入っていないのも問題である.●狭義の耐震設計用基準地震動から「深層防護用地震動」へ: 原発事故による放射線災害から人と環境を守るための基本的考え方は「深層防護」(安全対策の多段階設定)であり,新規制基準もそれが基本だとしている.そうであれば,原発の地震安全性を確保するための地震動は,これまでのように第1層の異常運転の予防,第2層の異常運転の制御,第3層の事故を想定範囲に収める制御(ここまでが重大事故SAの防止)における設備・機器の耐震設計のためのSs として考慮するだけでは不十分である.第4層のSAの制御と影響緩和においても当然考慮されなければならない.すなわち,1万〜100万年に1度の地震に対して特定重大事故等対処施設(免震重要棟,予備電源・注水設備,可搬型設備など)や発電所内の道路なども機能を損なわないことを,厳重に確認しなければならない.九州電力川内原発を例にとれば, 水平最大加速度 540 Gal のSs-1も,同 620 Gal のSs-2も,短周期成分だけで振動継続時間が短く,米国で重視されている累積絶対速度CAV (Cumulative Absolute Velocity;佐藤, 2015) も極めて小さい.南海トラフ巨大地震が内閣府 (2012) の想定か,それ以上の規模で起これば,川内原発における短周期から長周期までの地震動の加速度,速度,変位,継続時間が第4層の設備・施設・作業を破綻させる可能性は高い.したがって,第1層から第4層までに適用される広帯域の「深層防護用地震動」(Earthquake Ground Motion for Defense in Depth, EGMDD) とでもいうべきものを新たに想定し,それに対して各層の健全性を確認する必要がある.さらに,深層防護の第5層(SAが制御できずに放射性物質が大量放出された場合の所外での緊急対応) が,(津波と地殻変動を別としても)EGMDDによって阻害されないことが,原発の総合的な地震対策の最後の砦として必要不可欠である.●国民が納得できる「深層防護用地震動」の策定を: ある原発において人々の安全と安心が得られる地震動(Ss であれEGMDDであれ)がどのようなものであるかは,地震学・地震工学によっては答が出せず,Weinberg (1972) が述べたようにトランス・サイエンスの問題である.その決定は規制委の守備範囲を超える.理学・工学専門家による検討過程,工学的対応可能性,経営的判断,住民の要求といったものをすべて持ち寄り,全関係者の討論によって,あるレベルで合意できるか,合意できずに操業をやめるか,結論を導くべきであろう.そのような場として,例えばフランスで相当程度に機能しているCLI(Commission Locale d'Information;地域情報委員会;例えば, 菅原・城山, 2010)のような仕組みをいっそう拡充・確立することが考えられる.このような取り組みをしなければ,福島原発事故を上回るような「原発震災」の再発を防げないだろう.

著者

薩本 弥生 劉 雨 青柳 卓也 上野 哲

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間-生活環境系シンポジウム報告集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.101-104, 2013-11-22

---

歩行による着衣のふいご作用の換気は人体からの熱移動性を促進させるため環境の風の効果以上に着衣の温熱快適性向上に重要であるが、現状ではきちんとした定量法が規定されていない状況である。そこで、本研究では暑熱に効果的な着衣の条件を検討するため、歩行サーマルマネキン、トレーサガス法を用いた実験によりアウトドア用のパーカ着装時の熱通過率や換気速度にパーカの特性、歩行、環境がどのように影響するかを明らかにすることを目的とした。さらに、熱通過率と換気速度評価を同期して行い、両者を比較することで、着衣の熱移動性の評価法として換気速度からの間接的評価法の妥当性を検証することを第2の目的とした。有風時には安静・歩行時とも換気口は放熱に有効でなかった。無風環境で換気口は安静時には熱通過率向上に有効でなかったが、歩行時にはそれは有効であった。部位毎に熱通過率を見てみると開口部付近の腹部と背部で開口による有意差が認められた。換気速度と熱通過率には相関係数0.54で相関関係があることが明らかになった。

著者

Lopez Lupianez Nuria

出版者

天理大学地域文化研究センター

雑誌

アゴラ (ISSN:13489631)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-16, 2005

---

Handbooks of art history usually consider Dada — the avant-garde art movement born in 1916 and finished in 1923 — as an essentially nihilistic movement. In other words, Dada is supposed to be a kind of destructive movement, which would be surpassed by Surrealism later on. Nevertheless, clearly this widespread historical judgment conceals from us the very force with which Dada movement was experienced at the time as well as the actuality of its main ideas that have been repeatedly embraced by artists of later generations. This article studies the notion of "spirit" and the concomitant idea of "dictatorship of the spirit" in Tristan Tzara (1896-1963) — author of the main Dada manifestos and doubtlessly the key theoretical figure of the movement — in confrontation with the philosophy of Henri Bergson whose books we know Tzara read with his fellow Dadaists. And through this study we will show that Dada's creative force indeed go beyond any historical judgment, or beyond history tout court. Tzara says in one of his manifestos: "Dada is a spirit". In fact, the "spirit" for Tzara is something vital, creative, essentially irreconcilable with any external limitation, just as Tzara conceives Dada. This conception of "spirit", on the other hand, is very close to Bergsonian notion of spirit: "a reality which... is being created or recreated incessantly, and is essentially refractory to the measurement" because it is always active. And it is precisely from this point of view that we can understand the singular characteristic of Dada movement (as a movement of spirit) that is at once destructive and affirmative; it is destructive, on the one hand, because the great vivacity of spirit cannot help breaking the social and cultural order of the modern capitalist world which is essentially bourgeois and utilitarian; it is affirmative, on the other hand, because that vivacity of spirit has nothing nihilistic, it simply expresses an affirmation of life itself. This is exactly the idea Tzara defended by the name of "dictatorship of the spirit". And we can affirm that in this aspect Dada has totally maintained its actuality not only for later artists that have explicitly taken Dada as their reference but also for those other people —artists or not— that have practised their "dictatorship of the spirit" without knowing it.

著者

山崎 元靖

出版者

羊土社

雑誌

レジデントノ-ト (ISSN:13446746)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.293-298, 2005-06

著者

大坊 郁夫

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.11-26, 1982

被引用文献数

3 2

---

本研究の目的は, 対面的な2人会話事態における発言と視線の時系列的な活動性の構造を, 話者の不安水準と対構成条件との関連で検討しようとするものである。<BR>あらかじめ, TaylorのMASによって高・中・低の3種類の不安者群を規定して短大・大学1年の女子学生各不安者群20名計60名を被験者とした。対面場面において・2人の組み合わせ計6通りを構成し, 会話実験を行った。被験者は互いに未知の者同士であり, 1回24分間の会話を日を変え, 各回異なる中程度の興味の話題で2回行った。本報告では, そのうち初回の記録を分析対象とした。<BR>言語活動性の指標としては, 時系列的に0次の4種類の状態 (同時沈黙, 同時発言, 2名各々の単独発言) を基本として, 各対の総発言時間, 発言総頻度や同時沈黙後の単独発言, さらに, 発言交代に関する2次の状態を用いた。視線活動性の指標としては, 4種類の0次状態 (相互視回避, 相互視, 2名各々の一方視) の他に, 相互視回避後の一方視をとりあげた。いずれも, 頻度, 度数平均時間, 総時間を測度として6分間毎の値を算出した。合計50指標を分析のために用いた。これらの指標値に主因子分析, Varimax回転法を適用し, その因子負荷量, 因子得点を算出した。<BR>因子分析の結果によると, 言語活動性と視線活動性とは因子的には独立の構造を各々示している。抽出された因子は, 言語活動性, 視線活動性各々についての共同的な活動性, 個体単独の活動性, 会話相手単独の活動性であり, さらに発言中断生起性, 個体単独, 相手単独の沈黙後発言の因子, 相手の発言持続-発言中断の強さの因子であった。なお, 言語活動性の因子次元は, 非対面会話事態での因子次元と類似している。<BR>話者間の不安水準差の有無 (不安落差群, 一致群) ごとに因子的特徴を比較すると, 共同的な活動性については, 発言面では, 不安落差群>不安一致群, 視線活動面では, 不安一致群>不安落差群の大小関係が認められた。個々の活動性については, 言語活動性では, 不安一致群>不安落差群, 視線活動性では, これと逆転した関係があり, 二重の相補的関係が認められた。<BR>発言と視線の動きとは独立のチャンネルを形成しているが, 相互作用者間の関係によって, 顕著な有機的関係を示すものであることが知られた。また, 不安落差群, 一致群間の判別的特徴を示す因子のなかでは, 個体発言, 中断の生起性因子, 共同的な言語活動性因子の有効性が視線活動牲よりも大きいことが知られた。<BR>両話者の個体単独の活動性を示す指標間の関係を比較すると, 一回あたりの単独発言時間は, 正の相関関係を示すものの, 発言の総時間については, 2名の間に負の相関関係があり, 会話全体としての一定の水準を保つ相補的な関係がみられる。また, 両者の視線活動性について, および言語活動牲と視線活動性との間にも話者間で弱いが相互依存的な関係が認められる。しかし, その関係は, 不安落差の有無という話者の対構成条件によって異なる。<BR>これらのことから, 単純な加算的見方ではないコミュニケーションの多次元的な研究の必要性, コミュニケーションにおける相互作用者間の関係の重要性が指摘できる。

著者

丸山 文裕

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.18, pp.129-140,210, 1992

---

This paper firstly analyzes the relationship between the level of tuition fees and the characteristics defining university quality in Japanese private universities, secondly, compares these results with other research findings gained from a study of U. S. private universities, and finally, examines the differences in higher education policy conerning private university tuition in the two countries, Japan and the U. S.<BR>An empirical analysis uses data related to the following university characteristics: tuition fees, admission selectivity, age of the institution, enrollment, number of faculty members, student/teacher ratio, and an additional six variables. A simple correlation is calculated using these twelve variables, and the tuition fee is regressed on admission selectivity. The results show that in Japanese private universities, tuition fees are positively correlated with selectivity; there is no correlation between tuition fees and the number of students enrolled; and the higher the tuition fees, the larger, strangely enough, the number of students per faculty. Regression analysis gives a figure for marginal tuition revenue in four 'gakubu'(schools); 3, 781 yen in the School of Literature, meaning that the school can expect 3, 781 yen revenue increase per student as the selectivity goes up by an additional one unit; 5, 106 yen in the School of Economics; 11, 193 yen in the School of Engineering; and minus 93, 875 yen in the School of Medicine.<BR>The research results show that the more prestigious the school, the more expensive its tuition in both countries. This can be called the "market mechanism" in higher education, whereby the stronger the demand and the better the quality are, the higher the price (tuition fees). This market mechanism, however, comes into conflict with the social need for highly talented manpower and an equal opportunity policy, because the abler students are likely to be more reluctant to go to presitious colleges and universities, where they will have to pay higher tuition fees. American system resolves this conflict through its strong and varied scholarship programs, while in Japan with its poorer scholarship programs, there is still a problem about providing equal opportunity in higher education.

著者

塙 武郎

出版者

筑波大学社会科学系 (経済学)

雑誌

筑波大学経済学論集 (ISSN:03858049)

巻号頁・発行日

no.49, pp.185-215, 2003-03

---

近年米国では、連邦レベルはもとより、州レベルや個々の大学レベルで分権的、自立的に管理運営される奨学金制度への関心が高まっている。そうした関心の高まりの背景には、1980年代以降の大学授業料の高騰がある。低廉な授業料を設定し低・中所得者層にも高等教育の機会を与えてきた州立大学セクターでも ...

著者

徐 国興

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.99-108, 2003

---

Tuition fees of public universities are greatly increasing in recent years in China. Many researchers have made an attempt to examine the effects of rising fee on students'enrollment behavior. However, there is no systematic analysis of the causes of fee increase, and the causal relations between the fee rising and the expansion of higher education. This paper will focus on the following four points: (1) the history of university fees, (2) the present situation of tuition fees, (3) the mechanism responsible for the fee rising, (4) the relation between the rising of fees and the higher education expansion. The findings of this article are as follows: (1) The transformation of fee system is not from free-fee one to high-fee one directly, but through several transitive phases in which various fee policies were experimented by the central government. (2) The present standard of tuition fee is very high. Fee average is up to 5000 yuan every year. And the amount of fee collected by different institutions varies greatly according to university and department's prestige. (3) Each institution of higher education played an important role in the process of fee rising. The central government changed the fee policies, which gave each institution an arbitrary power to decide its fee level and how to spend it partly. (4) Consequently, the fee rising in public universities gave an incentive to every institution and directly promoted the expansion of the higher education.

著者

有元 伸子

出版者

物語研究会

雑誌

物語研究 (ISSN:13481622)

巻号頁・発行日

no.14, pp.28-42, 2014-03-31

---

This essay looked into Sotoba Komachi, one of the "Modern Noh Plays" adapted by Yukio Mishima, by using Judith Butler's theory of gender performativity. Mishima viewed Noh as verse drama in which a script itself serves as a dramatic performance with a life of its own, and came to introduce playwriting techniques to his writing of original works. This essay understands his scripts as a play about a journey to acquiring male gender identity through the speech-act, while also pointing out that Mishima's theatrical world reveals the theoretical nature of gender and instability of norms.

著者

中島 慶悟 大岡 龍三 菊本 英紀

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会論文集 (ISSN:13493507)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.9-21, 2017-01-31 (Released:2017-05-15)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

Computational fluid dynamics (CFD) analysis using large-eddy simulation (LES) and standard k-ε model (k-ε) was conducted for flow within and above urban canyon under various conditions of thermal stratification. The results of LES and k-ε were compared with the wind tunnel experiment to investigate the prediction accuracy of CFD analysis. k-ε failed to reproduce the spatial distribution of the mean wind velocity vector and mean temperature within the urban canyon compared with LES in unstable case. k-ε underestimated the Reynolds stress <u1’u3’> and turbulent heat flux <u3’T’> within the urban canyon in unstable case. It is thought that the prediction accuracy of k-ε decreases because k-ε underestimates the exchange of momentum and heat within and above the urban canyon compared with LES and the wind tunnel experiment.