著者

井上 久美子 向後 朋美 阿部 史 角田 真二 泉 直子

雑誌

十文字学園女子大学紀要 = Bulletin of Jumonji University (ISSN:24240591)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.109-116, 2016-03-28

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【はじめに】情報機器の急速な普及に伴って多数の社会問題や健康問題が表出している。これらの問題解決のために,効果的な健康教育プログラムの立案に用いられるプリシード・プロシードモデルの枠組みが有効であるか,検討を試みた。【方法】本研究では,疫学アセスメントの項目である「行動とライフスタイル」として,女子大学生の情報機器の使用頻度と,通常授業日の1日の生活行動の流れに沿った使用状況をアンケート調査した。【結果と考察】対象者101人の90%以上はスマートフォン(以下,スマホ)を高い頻度で使用し,無料通話アプリであるLINEのチェックと書き込みを,起床時から就寝時に及んで行っていた。アルバイト時には使用が少ないのに対し,授業時間内,あるいは帰宅後から就寝前までの学習すべき時間帯での使用が顕著に見られ,プリシード・プロシードモデルの前提要因である,女子大学生のスマホ使用に対する意識や態度をアセスメントする必要性が明らかになった。また,食事時にスマホを使用する傾向は,特に友人と一緒の昼食時に多く観察され,食行動への直接の影響だけでなく,友人との人間関係の構築にも影響を及ぼすことが懸念された。【まとめ】プリシード・プロシードモデルは,段階的なアセスメントの結果から因果関係を推察し,課題を明確にするために用いるものである。今後は,「環境;疫学アセスメント」として社会環境がスマホ使用者に及ぼしている影響を,「健康;疫学アセスメント」として睡眠障害や心身の健康問題を,さらに「QOL;社会アセスメント」として,スマホを介したコミュニケーションによる人間関係とQOLとの関わりをアセスメントし,解決すべき優先課題の抽出とプログラムの立案をすすめるものである。

著者

前田 強 松島 寿冶 岡本 英司 奥村 冶 飯野 聖一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ

巻号頁・発行日

vol.95, no.526, pp.119-124, 1996-02-21

被引用文献数

1

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カラーフィルタを備えた液晶パネルをMIM(Metal-Insulator-Metal)アクティブマトリクス方式で駆動することを前提に、高画質で表示色数の多い反射型カラー液晶ディスプレイを開発した。本報告では、液晶モード、下側ガラス基板による視差の影響、カラーフィルタ特性、カラーフィルタ配置、反射板特性等について検討した結果を述べる。

著者

青木 秀男

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.19, pp.107-121, 2001-07-07 (Released:2011-02-07)

参考文献数

51

著者

山田直三郎 編

出版者

山田芸草堂

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1903

著者

野畑 友恵 高浜 浩二

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集

巻号頁・発行日

no.41, pp.128-129, 2015

著者

千田 いづみ 島田 亜紀 宇高 二良 佐藤 公美 長嶋 比奈美 武田 憲昭

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.345-351, 2013 (Released:2014-03-20)

参考文献数

9

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新生児聴覚スクリーニングの実施率の低かった平成16年度に徳島県で出生した児の新生児聴覚スクリーニングの実施状況,両側難聴と診断された児の診断に至った経緯と 7 年間の経過を追跡調査した。平成16年度に徳島県で出生した新生児6493人のうち,2894人(45%)が新生児聴覚スクリーニングを受けたにすぎず,23人が refer と判定されたが,1 次精査機関を受診した児は12人のみであり,1 人が両側高度難聴と診断された。4 か月で補聴器を装用し,聴覚学習を開始した。ところが,新生児聴覚スクリーニングを受けて pass した児の中から 1 人が,2 歳11か月時に両側中等度難聴と診断され,進行性難聴が疑われた。一方,新生児聴覚スクリーニングを受けなかった3599人から,5 人が両側難聴と診断され,補聴器の装用開始は22か月から61か月であった。新生児聴覚スクリーニングの実施率の低い県の場合,難聴の早期診断ができず療育の遅れにつながると考えられた。

著者

仲里 到 倉科 巧 前田 伸悟 木村 雅巳 夏目 隆典 武田 尊徳 中村 有希 竹中 良孝 野口 千春 海田 長計

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.134, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 当院では、理学療法標準プログラムを作成しH21年4月より運用している。理学療法標準プログラムとは、詳細な理学療法プログラムを組み込み、フローチャート・ステップアップ方式を導入した治療プログラムである。当院の特徴として毎年10名以上の新人セラピストが入職している。そこで、経験年数を問わず、提供する理学療法にばらつきが出ず、一定の質を保った理学療法を提供する事を目的に作成された。この理学療法標準プログラムの効果について検証を行った。 【対象と方法】 対象は、H19年4月からH22年12月までの3年間に当院整形外科に入院し、人工股関節全置換術を施行、理学療法介入があった症例のうち、後方視的にデータ収集が可能であり、創傷治癒に関わる術後感染や合併症のある症例は除外した70症例とした。方法は、群間分けを理学療法標準プログラム導入前の症例(以下A群)、50症例51股(男性14名・女性37名、年齢65.3±9.7歳)、理学療法標準プログラム導入後の症例(以下B群)、19例19股(男性6名・女性13名、年齢69.9±9.2歳)とした。入院前基本情報は、年齢、BMIとした。治療効果のアウトカムをT-cane歩行150m獲得までの日数(以下杖歩行獲得期間)、在院日数として、当院における理学療法標準プログラムの効果を検証した。統計処理は、R-2.8.1を用いてマン・ホイットニーのU検定を使用し群間比較を行なった。危険率は5%及び1%とした。なお、当院の倫理委員会より承認を受け実施した。 【結果】 入院前の基本情報としてA群とB群のBMI、年齢に有意差を認めなかった(p>0.05)。杖歩行獲得期間の平均はA群21.3±10.6日、B群10.6±3.0日で有意差を認めた(p<0.01)。在院日数の平均はA群34.2±10.1日、B群27.0±4.3日で有意差を認めた(p<0.01)。 【考察】 B群の杖歩行獲得期間と在院日数は短縮した。理学療法標準プログラムを導入する事で、患者個人の機能的、能力的な評価を着実に行い、期間ごとのステップアップ基準を設けることでリハビリの進行状況が確認できる。そのため、遅延した場合は、再評価を行い適切な治療を選択することで機能、能力が向上し杖歩行獲得期間、在院日数が短縮した。これらの結果より、当院における理学療法標準プログラムは一定の効果が得られたと言える。今後の課題として、経験年数が浅いセラピストとそうでないセラピストで杖歩行獲得期間や在院日数の短縮に有意差があるか検証していく。

著者

小林 和子

出版者

放送大学大学院歴史研究会

雑誌

放送大学日本史学論叢 (ISSN:21884102)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-32, 2016-03-01

著者

富山県企画部広報課

出版者

富山県

巻号頁・発行日

vol.1998年, no.(356), 1998-09

著者

岩崎 香

出版者

大正大学

雑誌

大正大学大学院研究論集 = Journal of the Graduate School, Taisho University (ISSN:03857816)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.268-262, 2010-02

著者

藤澤 友祥

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.161, pp.1-10, 2010-06-15

著者

八木 浩一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E1(舗装工学) (ISSN:21856559)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.I_1-I_7, 2013 (Released:2014-03-06)

参考文献数

6

被引用文献数

13

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自動車の車内ダッシュボード面などばね上にスマートフォンを設置し,内蔵の加速度センサとGPSの情報だけを使い,ばね下の上下変位量すなわち路面縦断プロファイルを推定する手法とその精度について報告する.本技術はばね上設置であるため実施が容易であり,路面プロファイルそのものを推定しているため平たん性やIRIなど各種指標の算出も可能である.はじめに計測原理を述べ,次にこれを実装したスマートフォンアプリケーションにより計測した値と,路面プロファイラにより計測した値の比較結果を述べる.今回行った280[m]区間での走行実験では,走行速度20~60[km/h]の速度域において,20m区間の平たん性の比較で寄与率R2=0.63~0.78,15m区間の平均面に対する凹凸量の地点ごとの比較で寄与率R2=0.63~0.80の高い相関が確認できた.

著者

松山基範 著

出版者

大阪毎日新聞社[ほか]

巻号頁・発行日

1925

著者

地人書館 編

出版者

地人書館

巻号頁・発行日

vol.第2, 1933

著者

松山基範 [著]

出版者

[松山基範]

巻号頁・発行日

1928

著者

松山基範 著

出版者

古今書院

巻号頁・発行日

1928

著者

河野 裕介 平 勁松 加藤 隆二 市川 勉 河野 宣之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.1071-1078, 2001-06-01

被引用文献数

4

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スピン安定型衛星に搭載された送受信アンテナの不均一な位相特性は, 衛星が自転することによって送受信位相に変化をもたらし, この位相変化はドップラー周波数に影響を与え, 真の距離変化率の測定に誤差を与える.またアンテナ位相中心の平均的な位置は必ずしも衛星のスピン軸に一致しておらず, 位相中心の平均的な位置とスピン軸の不一致もドップラー計測に影響を与えることが知られている.そこで, 鹿児島宇宙センタにおいてインテグレーテッドドップラー計測方式で得られたスピン安定型衛星'のぞみ'のドップラー周波数データを解析し, スピンの影響と考えられるドップラー周波数の変動を検出した.そして, それらの影響が除去できる条件と, その除去方法を提案し, 実際に'のぞみ'の観測データからそれらの影響をほとんど除去できることを示す.またこのような条件を満たすためには, 衛星軌道投入時のスピン周波数に制限があることがわかった.

著者

猪狩 滿和

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会雑誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.10-10, 1935 (Released:2011-02-09)

著者

浅井 宗海 赤沢 真世 芝野 淳一 中井 秀樹

出版者

大阪成蹊大学

雑誌

大阪成蹊大学紀要 (ISSN:21894744)

巻号頁・発行日

no.2, pp.251-260, 2016-03-20

著者

早瀬 博範

出版者

佐賀大学

雑誌

佐賀大学全学教育機構紀要 (ISSN:21880875)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.43-56, 2013-07