著者

Hikichi Takafusa Matoba Ryo Ikeda Takashi Watanabe Akira Yamamoto Takuya Yoshitake Satoko Tamura-Nakano Miwa Kimura Takayuki Kamon Masayoshi Shimura Mari Kawakami Koichi Okuda Akihiko Okochi Hitoshi Inoue Takafumi Suzuki Atsushi Masui Shinji

出版者

National Academy of Sciences

雑誌

Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America (ISSN:10916490)

巻号頁・発行日

2013-04-02

被引用文献数

31

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初期化を阻害する転写因子が分化を促進する. 京都大学プレスリリース. 2013-04-02.

著者

伊藤 裕子

出版者

科学技術政策研究所

巻号頁・発行日

2012-08-31 (Released:2012-08-31)

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多くの大学の研究者は自分の研究室以外が保有する研究施設・機器を使用しており、利用に関して「事前の情報がない」、「専門知識を有したスタッフがいない」等の様々な問題を感じていることがアンケート調査の結果よりわかった。また、大学の共用化の取組は遅れているが、共用化に向けて大きな期待を持っていることが示された。米国のスタンフォード大学では学科や学部単位など様々な共用の拠点が存在し、いずれも稼働率が高く、専門人材が拠点の運営・管理を担当していた。日本の大学において研究施設・機器の共用化を実現するためには、研究者の研究時間の確保の観点から、研究者の手をわずらわせないように研究室の外に研究施設・機器を集めた拠点を複数つくることが必要である。それらの拠点はそれぞれで運営・管理をできるようにし、そのための人材を配置することが必要であると考えられる。また、共用化の効果や規制などを検証するために、2~3の大学の組織の参加による、共用化の実証実験の実施が重要であると考えられる。

著者

村田 治 Osamu Murata

雑誌

関西学院大学高等教育研究 (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.創刊号, pp.31-43, 2011-03-10

出版者

東洋史研究会

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.41-43, 1943-03-31

著者

吉田 右子 Yoshida Yuko

出版者

大修館書店

雑誌

月刊言語 (ISSN:02871696)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.54-57, 2008-09

著者

佐藤 創 小林 欣吾 星 守

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.333, pp.97-145, 1978-09

著者

一ノ瀬 正樹

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科グローバルCOEプログラム「死生学の展開と組織化」

雑誌

死生学研究 (ISSN:18826024)

巻号頁・発行日

vol.17, no.S1, pp.38-58, 2012-03-20

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日台国際研究会議「東アジアの死生学へIV」, 2011年10月7日, 国立中山大学社会科学院, 高雄

著者

藤原 文雄

出版者

東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室

雑誌

東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 (ISSN:13421980)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.2-21, 1998-03-28

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The importance of collaboration has been emphasized in the discourse of educational reform, yet it mayeeasier to talk about the notion as a nomalised idea than to achieve it in practice. Besides, the term of collaboration it self has remained consepually amorphous and sanguine. So, this paper tries to elaborate the term of collaboration by the works of investigation of political and theoretical background which has spawned the present enthusiasm for teacher collaboration. By such works, we report that collaboration should be interpreted as interaction to establish shared knowledge and meanings between teachers and dynamic process in which knowledge is constituted which has possibility of managing of a weak point of "educational organization as loosely coupled system". At the same time, however, we report that all teachers must adapt their notions of roles and responsibility an s a set of communication skills to achieve collaboration in above sense. We explore the central notion" reciprocity" "redundancy" in the process of collaboration. Finally, we point out that succesfull collaboration depends on the withdom of the headteachers in the therms of maintaining teachers' autonomy which is the essence of" educational system of loosely coupled system".

著者

曽我部 真裕

出版者

丸善プラネット

雑誌

放送メディア研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.159-183, 2013-02-28

著者

山岸 利次 山口 真里

出版者

東京大学大学院教育学研究科 教育学研究室

雑誌

研究室紀要 (ISSN:02857766)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.91-96, 2002-06-28

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書評

著者

安蒜 孝政 市村 光広 佐藤 翔 寺井 仁 松村 敦 宇陀 則彦 逸村 裕

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

2010年日本図書館情報学会春季研究集会発表要綱

巻号頁・発行日

pp.87-90, 2010-05

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本研究の目的は電子情報環境下で育った世代に見られる情報探索行動の特徴を明らかにすることである。そのため、学生と図書館員を対象に課題実験を行い視線データ、パソコン操作ログなどを収集して両者の情報探索行動を比較した。実験結果から、学生と図書館員を比較すると学生はWikipedia を起点としたWeb 閲覧をおこなうこと、書架に出た際には視線を向ける場所が定まっていないこと、図書の選定時には請求記号ではなくタイトルを見ていること等が示された。

著者

佐藤 翔 数間 裕紀 逸村 裕

出版者

日本図書館情報学会

巻号頁・発行日

2011

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本研究では一般市民(非研究者)における論文のオープンアクセス(OA)化に対する需要について明らかにすることを目的に、日本の社会人800人を対象とするインターネット調査を行った。結果から、1) 市民のOA認知度は低く、OA論文利用経験も少ない、2) 回答者の過半数がOA論文は自身の役に立つと考えている、3) 専門的な情報を得るためにOA論文を用いたいと考えている、4) 最もOA化の需要が高い分野は心理学や医学だが、性別による有意差があり、男性は情報学や工学、女性は教育学や言語学にも需要があること等がわかった。

著者

中島 義明 井上 雅勝 ナカジマ ヨシアキ イノウエ マサカツ Nakajima Yoshiaki Inoue Masakatsu

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-26, 1993-03

著者

春名 宏昭

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部日本史学研究室

雑誌

東京大学日本史学研究室紀要

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-31, 2000-03-28

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論文

著者

仁田 義雄 ニッタ ヨシオ Nitta Yosbio

出版者

大阪大学文学部日本学科(言語系)

雑誌

阪大日本語研究 (ISSN:09162135)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.11-23, 1991-03

著者

Oda Takashi

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2005-01-24

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新制・課程博士

著者

古川 雄嗣

出版者

京都大学大学院教育学研究科

雑誌

京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.71-84, 2008-03-31

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The subject of this paper is overcoming Nihilism on Shuzo Kuki's philosophy, which is able to be characterized by overcoming contingency through contingency. The fundamental question of Kuki's philosophy was the contingency of being. If it IS a contingency that I am or I am I, our being has no bottom, no sense, and no end. But, Kuki quested for exactly the sense in no-sense and the end in no-end. Kuki's analyses on various aspects of contingency (categorical, hypothetical, and disjunctive) ultimately arrive at the "Primitive Contingency (Urzufall)", but exactly there, we witness the "Metaphysical Absolute necessity," Kuki terms this the "Metaphysical Absolute," which can be characterized by "Necessity-Contingency." This means that the contingency recognized empirically is the necessity metaphysically, i.e. contingency is the "Other Being (Anderssein)" of necessity. Furthermore, this metaphysical view reveals that each contingent part and the necessary whole are mutually restricted to each other, therefore, some empirically contingent phenomenon is the reflection of metaphysical necessity. In this way, a contingent being which seems to be no-end appears to be a reflection of the metaphysical necessary end. It comes to be termed "Fate." When we accept the metaphysical necessary end which is revealed on the contingency as our own necessary end, we will hear the commandment "Do not pass a contingency in vain."

著者

齋藤 経史 伊藤 裕子 富澤 宏之

巻号頁・発行日

2012-11-21 (Released:2012-11-21)

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文部科学省 科学技術政策研究所では、科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」のデータ・情報基盤事業の一環として、博士人材データベースの構築を進めている。博士人材データベースによって博士課程修了者の状況を継続的に把握することで、人材育成に関する政策形成や政策研究への活用、博士課程進学を検討する者にとって有益な情報公開を目指している。本報告書では博士人材データベース構築の背景および国内における既存調査を概説するとともに、海外における卒業生の追跡調査の状況を表す。 米国においては、博士課程修了時点の調査であるSED (Survey of Earned Doctorates)が1957年に開始された後、博士号取得者の追跡調査SDR (Survey of Doctorate Recipients)が1973年に開始され、数十年にわたるデータおよび調査・分析技術の蓄積がある。英国においては2002年に調査体制を刷新し、卒業の約3年半後の追跡調査を見据えた高等教育機関の卒業生に対する調査DLHE (Destinations of Leavers from Higher Education)を実施している。OECDでは、2004年にUNESCOの統計研究所やEurostatと共にCDH (Careers of Doctorate Holders)を開始した。CDHでは整合性のある博士号取得者のデータを各国から収集している。 日本国内の既存調査の課題および海外における卒業後の追跡調査を踏まえた上で、日本における博士人材データベースのシステム設計を検討する。また、2012年11月時点における博士人材データベースの構築の計画を表す。

著者

中田 一志 ナカタ ヒトシ Nakata Hitoshi

出版者

大阪外国語大学留学生日本語教育センター

雑誌

日本語・日本文化 (ISSN:09135359)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.19-51, 2012-03

著者

高橋 純子 Takahashi Junko

出版者

筑波大学留学生センター

雑誌

筑波大学留学生センター日本語教育論集 (ISSN:13481363)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.195-206, 2012-02-26