著者

ソレマニエ 貴実也

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.74, no.640, pp.1457-1463, 2009-06-30 (Released:2010-01-18)

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This study is based on a field survey and historical data of Tehran's great Bazar. As a result of survey, we found existing 32 commercial facilities which are shown one or both maps made in 1857 and 1891.And based on the number of courtyard and passage (dalan), 32 facilities could be classified into 4 types. 1. type-a with single dalan and single courtyard. 2. type-b with single dalan and multi courtyards. 3. type-c with multi dalans and courtyards. 4. type-d with no courtyard.These 4types of commercial facilities extended from east to west of Bazar. And as it goes west their formation become subdivided.

著者

森下 正修 本島 優子 Masanao MORISHITA Yuko MOTOSHIMA

出版者

京都府立大学福祉社会学部福祉社会研究会

雑誌

福祉社会研究 (ISSN:13471457)

巻号頁・発行日

no.4, pp.41-51, 2004

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本研究では、親が子どもについて日常的に抱いている発達への期待と、子どもに対する叱る行為、および子どもの行動実現の三者の関係について検討した。設定された7領域の行動のすべてにおいて、当該行動についての親の発達期待が高いほど子どもの行動実現も進んでいることが明らかとなった。ただし、親の発達期待の高さは叱る行為の増加には必ずしもつながらないこと、また叱る行為の持つ行動実現への効果はほぼ認められないかもしくは負の影響を及ぼすことが示された。こうした結果から、親が子どもに対して抱いている素朴な発達期待は、ある行動ができないことを叱るという行為を媒介せずに、他の何らかの意識的・無意識的な方法を通じて、子どもの行動の獲得を促進させることがわかった。

著者

中野 由章 中山 泰一

雑誌

情報教育シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.1-7, 2017-08-10

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大学入試センター試験において,数学 ② の選択科目として 「情報関係基礎」 が長く出題されている.これは,数学 Ⅱ ・ B を履修していない専門学科の生徒も大学入試で不利にならないよう配慮されたものである.高等学校 2003 年度入学生から学年進行で普通教科 (現 ・ 共通教科) 情報科が必履修となったが,専門学科の生徒は専門教科の学習でそれを代替する特例措置があり,殆どの専門学科ではその特例を利用して,共通教科情報科を開設していない.そこで,現行学習指導要領における専門教科の情報関係基礎科目の目標と内容について分析し,その類型化を試みる.

著者

小林 由子

出版者

北海道大学高等教育推進機構国際教育研究部

雑誌

日本語・国際教育研究紀要

巻号頁・発行日

vol.22, pp.28-45, 2019-03

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小河原(2016)で紹介されているように、北海道大学旧留学生センター(現高等教育推進機構国際教育研究部)では、2013年度から、一般日本語の中上級レベルを大きく組み換え、日本人と留学生が日本語で共に学ぶ「多文化交流科目」を最上級レベルと設定した「北海道大学日本語スタンダーズ」を構築し、「やりとり」「表現」「理解」という3つのモード、中級1・2・3および上級という4レベル構成で日本語での課題遂行能力を養うこととした。一般日本語コースの中上級レベルの対象者は、多様なニーズ・学習歴を持つ。対象者の中には、日本人学生対象の授業を履修し単位を取らなければならない者もおり、そのための高度な日本語能力を保証しなければならない。心理学や第二言語習得研究の知見からは、広く行なわれている言語構造や4技能を中心とする授業よりも課題遂行型授業の方が効果的に日本語の運用能力を養成することができると考えられる。一方、5年間の実践とスタンダーズに関する先行研究から見ると、文法や語彙のような「言語構造能力」の養成について課題は多い。そこで、本稿では、筆者の実践した「中級理解(基礎)3」の授業に基づき、課題遂行型授業における言語構造能力の養成について検討する。

著者

太田竜著

出版者

新泉社

巻号頁・発行日

1985

著者

関野 樹

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日文研 = Nichibunken

巻号頁・発行日

vol.62, pp.34-37, 2019-03-31

著者

山口 直文

出版者

日本堆積学会

雑誌

堆積学研究 (ISSN:1342310X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.29-38, 2018-12-20 (Released:2019-03-27)

参考文献数

36

著者

森 健 村岡 信雄 蔀 花雄

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.187-192, 1967-05-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

10

被引用文献数

2 1

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シリカゲルカラムによる溶出分析法を用いて,リンゴ,洋ナシ,モモ,ウメ,ミカン,ブドウ,サクランボ,イチゴ,メロンの9果実20品種の有機酸組成および各酸の含量を検討した。以上の果実からシリカゲルクロマトグラム上に18個のピークからなる有機酸の存在が認められた。果実別にみると,リンゴには11~14個のピークからなる有機酸パターンが得られた。同様に洋ナシは12個,モモは12~14個,ウメは12~13個,ミカンは13個,ブドウは13~16個,サクランボは14個,イチゴは14個,メロンは13個のピークからなる有機酸パターンが得られた。主要酸構成をみると,リンゴ酸のみを主要酸とするものはリンゴとサクランボであり,クエン酸のみを主要酸とするものはメロンであった。ウメはクエン酸がもっとも多いが,リンゴ酸もかなり含み,ミカンとイチゴもクエン酸がもっとも多いが少量のリンゴ酸をともなっている。洋ナシは品種により主要酸構成がかなり異なり,バートレットがクエン酸を主要酸とし,ついでリンゴ酸もかなり含むのに対し,ラフランスではリンゴ酸のみを主要酸とし,クエン酸はほとんど認められなかった。モモはリンゴ酸がもっとも多くクエン酸がこれにつぐが,両酸の含量は品種によりかなりの差が認められた。ブドウはリンゴ酸と酒石酸を主要酸とし,ローズシオターと植原1号ではこの両酸の割合が約2対1でリンゴ酸のほうが多いが,ヤマブドウでは酒石酸のほうがやや多く認められた。

著者

佐藤 知己

巻号頁・発行日

2008-06-29

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アイヌ研究の現在と未来:第1部.平成20年6月29日.札幌市

著者

帝国興信所 編

出版者

帝国興信所

巻号頁・発行日

vol.第25版 昭和7年, 1932

著者

陸軍兵器学校 編著

出版者

兵器航空工業新聞出版部

巻号頁・発行日

vol.第12巻 (眼鏡), 1943

著者

牧野 智和

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.150-167, 2010-09-30

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本稿では,大学生の就職活動における自己分析という慣行の定着を,新規大卒採用市場における1つのサブ市場の確立と捉える.このことで,先行研究の欠落点であった,自己分析への関わり方の多様性,送り手と受け手,その影響力の限定性という論点に対応することができる.また本稿では自己分析を,「自己の自己との関係」を通した主体化を行う「自己のテクノロジー」と捉える.このことで他の自己論との比較を可能とし,また先行研究の難点であった定着因の考察を資料内在的に行うことができる.このような観点から,自己分析市場が提供する「自己のテクノロジー」の分析とその機能の考察を行った.<br>分析対象は自己分析をその内容に含む就職対策書,190タイトル計758冊である.自己分析の作業課題の核には,自らの過去の回顧,現在の分析,未来の想像を通して「本当の自分」を抽出する志向がみられる.だがこれは純粋に心理主義的なものではない.自己分析では具体的な職業の導出,内定の獲得に向けた自己の客観化,積極的な自己表現もともに求められるためである.分析を通して,自己分析市場は新規大卒採用市場における不透明性の低減,動機づけの個人的獲得支援・調整,社会問題の個人化という機能を果たしていると考えられた.だが採用状況の悪化によって社会問題の個人化機能が突出するとき,それを可能にする「自己のテクノロジー」への注意が払われなければならない.

著者

徳永 幸子

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集. 健康生活学部編 (ISSN:18807720)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.123-142, 2014-03-31

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The purpose of this paper is to clarify issues concerning parental rights laws in Japan from the point of view of children's interests. Historical changes of parental rights laws in France, Germany, and Japan are reviewed, and the concepts of parental power are examined. Two arguments are presented. The first argument is that we should incorporate the system of joint custody in Japan when parents are divorced or not married. The second argument is that children should have a right to see both parents. when we reform parental rights laws, the well-being of children must be considered first. In modern society both the nation and the parents have responsibilities to raise children.

著者

鶴崎 裕雄

雑誌

文化科学研究 = CULTURAL SCIENCES

巻号頁・発行日

no.30, pp.163-180, 2019-03-15

著者

剣持秀紀

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.26, pp.1-1, 2013-08-24

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歌声合成技術は楽曲制作に幅広く用いられるようになってきている.また特に若い層を中心に,そのような楽曲 (いわゆる 「ボカロ曲」 ) を愛聴する人々も多い.なぜ人間の歌声でなく,合成された歌声が使われ,聴かれるのかについて考えてみたい.併せて歌声合成技術 VOCALOID の現在の仕組み (システム) について解説し,その将来の展開について述べる.

著者

国際軍事研究会 編

出版者

朝風社

巻号頁・発行日

vol.昭和6年版, 1931

著者

細川 裕史

雑誌

阪南論集.人文自然科学編

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.91-90, 2018-03

著者

徳盛 誠

出版者

東京大学大学院総合文化研究科超域文化科学専攻

雑誌

超域文化科学紀要 (ISSN:13492403)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.236-213, 2018-10-25

著者

木原 善彦

出版者

京都大学大学院英文学研究会

雑誌

Zephyr (ISSN:09193146)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.57-70, 1995-11-20

著者

国史大図鑑編輯所 編

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1933