著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1888年01月04日, 1888-01-04

出版者

東京帝国大学

巻号頁・発行日

vol.明治21-22年, 1912

著者

安川 由貴子

出版者

京都大学大学院教育学研究科生涯教育学講座

雑誌

京都大学生涯教育学・図書館情報学研究 (ISSN:13471562)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.11-28, 2009-03

著者

岸野 文雄

出版者

創価大学

雑誌

通信教育部論集 (ISSN:13442511)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-15, 2006-08

著者

富永 京子

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.109-126, 2013-02-28 (Released:2015-05-13)

参考文献数

22

著者

林 完枝

出版者

明治学院大学文学会

雑誌

明治学院大学英米文学・英語学論叢 (ISSN:13497294)

巻号頁・発行日

no.126, pp.27-47, 2011-02

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論文

著者

アンドレーエフ 著

出版者

易風社

巻号頁・発行日

1908

著者

和田 剛明

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0180211a, (Released:2018-02-16)

参考文献数

10

著者

金子 建志

出版者

常葉大学短期大学部

雑誌

常葉学園短期大学紀要 (ISSN:03876489)

巻号頁・発行日

no.31, pp.87-112, 2000

著者

金子 直樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.244-264, 2016-09-30 (Released:2016-10-11)

参考文献数

68

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本稿は岩木山信仰の伝播について,主にそれに関与した主体,および北海道における状況を,先学が明らかにした信仰圏モデルと関連づけて検討した.岩木山信仰は,ナイーブな自然崇拝的な特徴を有している一方,近世の津軽藩による別当百澤寺の庇護や津軽総鎮守化などの政治的影響力も指摘されてきた.このため,岩木山の信仰圏は津軽地方に意図的に限定され,百澤寺も信仰を組織的に拡大させる活動には消極的であった.しかし,津軽藩による管理が廃絶した明治以降,カミサマと称される宗教者,および非組織的であった民衆が,新たに信仰を広める主体となった.そして彼らの一部は,移住先の北海道において,岩木山系神社の建立という形式で,岩木山信仰を従来の信仰圏と考えられていた津軽地方を越えて,北海道に伝播させた.しかし,岩木山信仰の非組織的という特徴のため,こうした動きは長期的には持続せず,信仰の伝播という点では限定的な動きにとどまっている.

著者

浅倉 直美 アサクラ ナオミ Asakura Naomi

出版者

駒沢史学会

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.165-188, 2018-03

著者

栗田寛 纂訂

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

vol.上, 1898

著者

奈須 きのこ さやわか

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.251-257, 2008-05

著者

田中嘉彦

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.216, 2003-05

著者

福井千衣

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.232, 2007-06

著者

片山 由美子

出版者

園田学園女子大学

雑誌

史園 (ISSN:13458396)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.35-63, 2005-10-01

著者

森 一郎

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.67, pp.42-58, 2016-04-01 (Released:2017-06-13)

参考文献数

1

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„Die politische Verantwortung eines Philosophen“ – das ist eine heikle Frage. In meiner Thematik versuche ich das Problem am Beispiel Heideggers zu erläutern, um darüber nachzudenken, inwiefern wir Philosophierenden dem Politischen entsprechend handeln können.Neuerdings hat eine heftige Diskussion über die „Schwarze Hefte“ stattgefunden, in denen Heidegger im Geheimen eine Anzahl von „antisemitischen“ Bemerkungen hinterlassen hatte. Wenn man, anstatt dieser Diskussion nachzugehen, seine Aufmerksamkeit den direkt nach dem zweiten Weltkrieg geschriebenen Heften zuwendet, sieht man, dass der Philosoph dort immer wieder über seinen „Irrtum 1933“ reflektierte. Sein akademisch-politisches Unternehmen und Scheitern als Rektor der Universität Freiburg bleiben noch heute aufschlußreich.Es gibt aber auch einige zu unterscheidende Aspekte, wenn von der „politischen Verantwortung der Wissenschaftler“ die Rede ist: erstens als Staatsbürger im Allgemeinen, zweitens als Mitglieder wissenschaftlicher Organisationen und drittens als Forscher, deren Zusammenarbeit eine große politische Wirkung entfalten kann. Seit der Explosionen der Atombomben 1945 ist vor allem die dritte sogenannte gesellschaftliche Verantwortung der Wissenschaftler maßgeblich geworden.Dementsprechend lassen sich die Aspekte der politischen Verantwortung eines Philosophierenden unterscheiden: erstens als Staatsbürger, wobei noch weiter die Rolle irgendeines Philosophen-Königs und die irgendeines theoretischen Beraters zu unterscheiden sind, zweitens als Führer einer Gelehrtenrepublik und drittens als freier kritischer Betrachter menschlicher Angelegenheiten und radikaler Theoretiker politischer Philosophie. Als freier Geist ent-spricht er seinem eigenen Zeitalter – für uns nämlich: dem Atomzeitalter.

著者

島田 大輔

出版者

日本政治経済史学研究所

雑誌

政治経済史学 (ISSN:02864266)

巻号頁・発行日

no.578, pp.27-61, 2015-02

出版者

博道社

巻号頁・発行日

1918

著者

宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1603-I_1608, 2015 (Released:2015-11-10)

参考文献数

14

被引用文献数

3

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古くから熊野信仰やお伊勢参りで知られる紀伊半島には多くの神社が鎮座している.太平洋に面する本半島沿岸は,2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で甚大な被害が出ると予想されており,限られた平野部に拓かれた集落における避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本半島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,境内が直接被災するのは2割程度に留まるが,こうした神社の多くは浸水深が1mを超え,避難場所には適さないことがわかった.祭神別では,伊勢神宮の主祭神である天照大神とその周辺の神々で津波被災リスクは低くなっていることが明らかにされた.