著者

竹村 和久 岩満 優美

出版者

早稲田大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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これまで描画や風景構成法は、解釈における客観性が乏しいという問題ががあったため、本研究では、社会的認知を測定するための投影的方法ついての統計的画像解析技法を提案した。本研究では、(1)画像の走査と分割、(2)濃度ヒストグラム法(GLHM)、空間濃度レベル依存法(SGLDM)、濃度レベル差分法GLDM)などのテクスチャー解析、(3)特異値分解、(4)フーリエ解析、(5)風景構成画や描画の心理的解釈という手続きである。我々は、今回提案した統計的画像解析で分析を行い、心理過程を考察した。併用した不安や抑うつに関する心理テストなどからも、これらの画像特徴との関係性があることがわかった。

著者

Xi LI Kazuhiko HIGASHIDA Takuji KAWAMURA Mitsuru HIGUCHI

出版者

Center for Academic Publications Japan

雑誌

Journal of Nutritional Science and Vitaminology (ISSN:03014800)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.233-238, 2018 (Released:2018-06-30)

参考文献数

23

被引用文献数

6

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It is known that a high-fat diet induces an increase in mitochondrial biogenesis in skeletal muscle. To examine the time course of decrease in mitochondrial biogenesis in skeletal muscle after discontinuing a high-fat diet feeding, C57BL/6 mice were fed a high-fat diet for 4 wk and then switched to the control diet for another 3 or 7 d. During the high-fat diet withdrawal period, the protein content of the mitochondrial respiratory chain decreased faster than the fatty acid oxidation enzymes. The mitochondrial DNA copy number remained high for at least 1 wk after withdrawing the high-fat diet. These results suggested that after switching to the control diet following a period of high-fat diet, the increased mitochondrial biogenesis levels are maintained for a few days, and the rate of decline is divergent between the different mitochondrial components.

著者

松原 英輝 入口 豊 中野 尊志 西田 裕之 中村 泰介

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. IV, 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.51-70, 2006-09-29

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競技スポーツにおいて,若年期から発育・発達を考慮した選手育成を行っていく必要性があることは世界の常識となっている。フランスは,1970年代始めにヨーロッパにおいてプロサッカー選手育成システムをいち早く導入し(モアン,2000),世界のサッカー界の中でも先駆的に若年層の体系的・組織的育成に着手している国である。また同時に,強豪国の中で唯一国立のサッカー学院を持つ国でもある。その成果が,1998年のワールドカップでのフランス代表チーム優勝へと結実したとも言われている。本研究は,このフランスの青少年期におけるサッカー選手育成システムに着目し,その長期的な視野に立った若年層の選手育成システムの理念と実情を分析し,今後の日本の青少年サッカー選手育成システム改革に資する資料を得ることを目的とする。特に,本稿ではフランスの若年層におけるサッカー選手育成システムの現状とその特徴について、(1)育成スタイル(2)育成年齢とその期間(3)システム化されたプログラム(4)育成のための特別な施設(5)中央と地方との結びつき(6)育成システム終了後のプロサッカー選手への到達率とその活躍の6つの視点から明らかにした。

著者

堀田 真理

出版者

東洋大学

雑誌

経営論集 (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.149-172, 2010-03

著者

Seitaro OHTSU Masamitsu YAMAGUCHI Hisashi NISHIWAKI Eiichiro FUKUSAKI Shuichi SHIMMA

出版者

The Japan Society for Analytical Chemistry

雑誌

Analytical Sciences (ISSN:09106340)

巻号頁・発行日

pp.18SCP04, (Released:2018-06-29)

被引用文献数

12

著者

重光 俊彦

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.82, no.941, pp.751-754, 1966-09-25 (Released:2011-07-13)

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At Chikubetsu Coal Mine, we have begun excavation of prospecting mine road about 1, 700 meters long, using Russian PK-3 heading machine since February, 1966.There are some difficulties in working, e. g. maintenance of PK-3's loop-feeder and transporting debris cars, we could perform heading of mine road in coal seam 20 meters per day.

著者

川島 高峰

出版者

明治大学社会科学研究所

雑誌

明治大学社会科学研究所紀要 (ISSN:03895971)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.31-45, 2011-03

著者

榎本松之助 画作

出版者

榎本法令舘東京支店

巻号頁・発行日

1927

著者

長谷川 貴彦

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.213-225, 2004-07-25

著者

菊池 直人

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.626, pp.626_127-626_144, 2014-09-30 (Released:2015-08-13)

参考文献数

26

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日本では,未成年者を被保険者とする死亡保険契約について,保険法上特段の規定はなく,道徳危険については,保険者の自主規制や金融庁の監督によって対応がなされている。すなわち,保険金額の相当性および適切な引受・支払基準の構築,その遵守など,運用上の問題に収束したといえる。一方,諸外国に目を向けると,未成年者を被保険者とする死亡保険契約については,立法上制限を設ける例が多数みられる。多くの場合,意思能力の有無を判断材料とし,保険契約を禁止したり,保険金額を制限したりしている。これは,被保険者の同意とは,当該保険について了承する意思表示であるとともに,道徳危険を伴う保険についての自己決定であるとして,未成年者といえども代理による同意を実質的に認めない。我が国の未成年者の生命保険契約は,過去の事例からも道徳危険性は少ないとされてもいるが,意思能力の有無に基づく保険契約上の規制が必要であると思われる。

著者

青木 聖久 小島 寛 荒川 豊 河野 康政

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.130, pp.89-116, 2014-03

著者

村上 之伸 ムラカミ ユキノブ

雑誌

創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.685-698, 2016-03

著者

盛 真依子

出版者

岡山大学経済学会

雑誌

岡山大学経済学会雑誌 (ISSN:03863069)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.223-244, 2007-12

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本稿の目的は,「ワシントン・コンセンサス」をベースとした1990年代のIMF・世銀による途上国に対する政策が,1990年代後半の厳しい批判によってどのように修正されたのか,またその修正された政策は開発途上諸国の希望する改革と矛盾せず,すり合わせが可能であるのかを検討することである。本稿では,検討の対象としてラテンアメリカの国々を選んだ。IMF・世銀が,1980年代末から1990年代前半にかけてラテンアメリカをはじめとする開発途上諸国に対して要求した「新自由主義」に基づく政策の思想的ベースは「ワシントン・コンセンサス」と呼ばれる。西側政府機関,民間金融機関も初めはこの方針と共同歩調をとったが,1990年代後半からこの政策の問題点が頻繁に指摘されるようになった。現在,開発途上諸国では,自由化による経済成長戦略より,貧困問題などの社会問題をより重視する傾向が強まってきている。この傾向に沿ってIMF・世銀はその政策を柔軟に変化させようとしている。こうした潮流の変化の中で,IMF・世銀は「ワシントン・コンセンサス」の問題点を修正しながら開発途上諸国支援を続け,一定の成果を修めてきている。一方で,開発途上諸国においても新しいコンセンサスや経済の仕組みが提示されている。本稿では,このようなIMF・世銀内外で活発化している「ワシントン・コンセンサス」後の新しい改革を模索する動き全体を「ポスト・ワシントン・コンセンサス」と称することにする。本稿では,まずはじめに「ワシントン・コンセンサス」が形成された背景を簡単にまとめる。次に,IMF・世銀の政策変化,IMF・世銀の政策に対する批判を検討する。そして,「ワシントン・コンセンサス」に対するオルタナティブとしての性格を持つ中南米における経済再生プログラムを整理・分析し,これらが理念的・政策的にIMF・世銀の政策と対立するものなのか,または相互補完的な性格を持つものなのかを考察する。In this article, the author intends to analyze so called the "Post−Washington Consensus", the recent economicpolicies after the criticism of the "Washington Consensus". The author defines the "Post−WashingtonConsensus" in the wide sense, which includes : slightly reformed policy of IMF and the World Bank, critical opinions on the policies of these international financial institutions from the liberal economists, alternativetheories and policies, which are criticizing neo−liberal economics ("anti−IMF/World Bank Washington Consensus"). In the last of these groups, the author analyzes especially Latin Americans economic programs and policies as one of the "Post−Washington Consensus". The author outlines the "solidarity economy" and the "Buenos Aires Consensus", and analyzes that these concepts could be supplementary, not always antagonistic to the "Post−Washington Consensus" of IMF and the World Bank.In Chapter I, the author reviews the "Washington Consensus" and its problems. Chapter II shows the criticismof the "Washington Consensus" in IMF/World Bank, criticism from the liberal economists, and the "anti−IMF/World Bank Washington Consensus" (mainly "the solidarity economy" and "the Buenos Aires Consensus" in Latin America). Chapter III compares these concepts and discusses the supplemental or antagonistic aspects ofthese polices.

著者

歌川, 広重

出版者

刊

著者

山口 昌志

出版者

放送大学大学院歴史研究会

雑誌

放送大学日本史学論叢 (ISSN:21884102)

巻号頁・発行日

no.5, pp.38-62, 2018-03-31

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1945年04月07日, 1945-04-07

著者

田中 成典 福澤 薫 本間 光貴

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

日本化学会情報化学部会誌 (ISSN:09133747)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.205, 2017 (Released:2017-10-14)

参考文献数

12

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1945年05月23日, 1945-05-23

著者

藤原夏人

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 275-2), 2018-05

著者

スウャトロフスキー 著

出版者

中興館

巻号頁・発行日

1942