著者
川井田 豊 福留 清博 上嶋 明 西 智洋 松下 寿史
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.B3P1321-B3P1321, 2009

【目的】<BR> 2007年任天堂からビデオゲーム機Nintendo WiiのコントローラーであるバランスWiiボード(以下Wiiボード)が発売された.端に4つの高性能ストレインゲージ式フォースセンサを内蔵したこのWiiボードは、重心動揺計として機能することが期待できる.臨床の場で重心動揺計は、身体の静的・動的バランスの客観的評価を可能とする.しかしながら、機器が高価であるため、われわれ理学療法士が客観的評価に重心動揺計を用いることは少ない.そこで、低価格なWiiボードをパーソナルコンピューター(以下PC)のMicrosoft Excelから利用できるか、そして重心動揺計として機能するか検討した.<BR><BR>【方法】<BR> PCにBluetoothで接続したWiiボードの制御は、公開されているWiimoteLibを利用し、Excelのシートに質量と足圧中心座標値を直接記録できるようにプログラミングした.Wiiボードを重心動揺計として利用できるかを検討するために、AMTI社製BIOMECHANICS PLATFORM BP400600-2000(以下床反力計)を用い、その上にWiiボードを設置し、さらにその上に人(健常成人一名33歳、167cm、78kg)が立ち、床反力計・Wiiボードの両方から重心動揺データを50Hzでサンプリングした.その後、両データに相関があるかを調べた.なお、Wiiボードの出力を、15kg、30kg、45kg、60kg、70kgの重錘を用い床反力計を基準として較正した.この研究は鹿児島大学医学部疫学・臨床研究等倫理委員会の承認を得て実施した.<BR><BR>【結果】<BR> ExcelからWiiボードを制御できることを確認した.こうして得たWiiボード出力と床反力計出力(質量)との間には相関係数0.999を得た.重心動揺では、前後方向座標値、左右方向座標値の相関係数が共に0.989であり、回帰直線の傾きはバランスWiiボードに対して前後方向が0.996、左右方向が0.987、と傾きはほぼ1であった.<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果より、Wiiボードと床反力計両者の足圧中心座標値の相関関係は前後方向左右方向共に0.989と線形性を前提とした回帰分析を許すことがわかった.さらに、回帰直線の方程式も、足圧中心座標値は前後方向の傾きが0.996、左右方向は0.987と、両座標値はわずか1%の差しかなく、よく一致していることがわかる.以上の結果から、Wiiボードは重心動揺計と同じ機能を有するといえる.それにもかかわらず、Wiiボードは実売価格9000円程度と安価であり、数百万円する床反力計と同じ測定結果が得られたことは、理学療法における重心動揺計を利用した客観的評価の観点から普及・利用が期待できる.
著者
影山 太郎
出版者
国立国語研究所
雑誌
国語研プロジェクトレビュー (ISSN:21850119)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.5-27, 2010-05

世界諸言語の中で日本語は特殊なのか,特殊でないのか。生成文法や言語類型論の初期には人間言語の普遍性に重点が置かれたため,語順などのマクロパラメータによって日本語は「特殊でない」とされた。しかし個々の言語現象をミクロに見ていくと,日本語独自の「特質」が明らかになってくる。本稿では,世界的に見て日本語に特有ないし特徴的と考えられる複合語(新しいタイプの外心複合語,動作主複合語など)の現象を中国語,韓国語の対応表現とも比較しながら概観する。
著者
新矢 麻紀子 山田 泉 春原 憲一郎
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.115-140, 2011-10

韓国では近年,移民受入れが進み,それに伴って移民政策も急速に整備されてきている。本稿は2010年9月に科学研究費補助金により,日本語教育保障法研究会で実施した韓国における移民関連施策および移民支援の状況に関する現地実態調査の報告後編であり,2009年度調査の報告書から通算すると第4号となる。本稿は,「朝鮮日報」(第2章),「中央日報」(第3章),「韓国日報」(第4章),「戸田郁子氏」(第5章)に対する聞き取り調査報告,および「2009年度,2010年度の韓国現地実態調査から」(第6章)によって構成される。
著者
新矢 麻紀子 山田 泉 岩槻 知也 三登 由利子
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.41-67, 2012-06

移民の受入れと,それに伴う移民政策が急速に進んできている韓国。そこに,筆者らの研究グループ「日本語教育保障法研究会」は科学研究費補助金によって2009年より3か年にわたって赴き,移民関連施策や移民への生活・教育支援に関する調査を行ってきた。本稿は,2011年9月に実施した第3回目となる現地実態調査の報告前編であり,2009年度調査の報告書から通算して第5号にあたる。本稿は,本研究全体の概略(第1章),2011年度韓国現地実態調査の概要(第2章),キム・ヒョンチョル氏への聞き取り調査報告(第3章),ムジゲ青少年センター訪問調査報告(第4章),マン・ヒ氏への聞き取り調査報告(第5章)によって構成される。なお,2011年度調査報告の後編は本号に報告(6)として掲載されている。
著者
佐藤 潤一 新矢 麻紀子 大谷 晋也 春原 憲一郎
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.69-97, 2012-06

移民の受入れと,それに伴う移民政策が急速に進んできている韓国。そこに,筆者らの研究グループ「日本語教育保障法研究会」は科学研究費補助金によって2009年より3か年にわたって赴き,移民関連施策や移民への生活・教育支援に関する調査を行ってきた。本稿は,2011年9月に実施した第3 回目となる現地実態調査の報告後編であり,2009年度調査の報告書から通算して第6号にあたる。本稿は,本研究全体の概略及び韓国現地実態調査の概要(第1章),「ソル・ドンフン氏」(第2章),「法務部(法務省)」(第3章),「アジア人権文化連帯」(第4章),「富川市労働者の家」(第5章)に関する調査報告によって構成される。なお,2011年度調査報告の前編は本号に報告(5)として掲載されている。
著者
新矢 麻紀子 山田 泉 大谷 晋也 三登 由利子
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.177-197, 2010-06

韓国では近年,移民受入れが進み,それに伴って移民政策も急速に整備されてきている。本稿は2009年10-11月に科学研究費補助金により,日本語教育保障法研究会で実施した韓国における移民関連施策および移民支援の状況に関する現地実態調査の報告(1)である。本稿は,研究全体の概要および韓国調査の位置付け(第1章),韓国調査の概要(第2章),政府関係機関である「韓国女性政策研究院」1)(第3章)と「保健福祉家族部多文化家族課」(第4章)の訪問調査報告によって構成される。調査によって,労働移民や結婚移民にかかわる施策の充実,特に韓国人男性との結婚移住女性およびその子どもたちを含めた多文化家族への支援に特化した法律が制定され,支援施策が進行形で日々拡大されていることがわかった。
著者
新矢 麻紀子 大谷 晋也 三登 由利子 春原 憲一郎
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.101-127, 2010-10

韓国では近年,移民受入れが進み,それに伴って移民政策も急速に整備されてきている。本稿は2009年10-11月に科研費補助金により,日本語教育保障法研究会で実施した韓国における移民関連施策および移民支援の状況に関する現地実態調査の報告後編で,「韓国移住女性人権センター」(第2章),「緊急支援センター」(第3章),「安山市外国人住民センター」(第4章),「安山市多文化家族支援センター」(第5章),「安山市サハリン永住帰国者の家(コヒャンマウル)」(第6章),「平澤大学校多文化家族センター」(第7章),「チョ・ソンギョン氏」(第8章)に関する調査報告によって構成される。本編で2009年度調査の報告は完了し,次号では,2010年度調査について報告が行われる予定である。
著者
新矢 麻紀子 山田 泉 窪 誠 大谷 晋也 三登 由利子
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.187-212, 2011-02

韓国では近年,移民受け入れが進み,それに伴って移民政策も急速に整備されてきている。本稿は2010年9月に科学研究費補助金により,日本語教育保障法研究会で実施した韓国における移民関連施策および移民支援の状況に関する現地実態調査の報告前編であり,2009年度調査の報告書から通算すると,第3号となる。本稿は,本研究全体の概略(第1章),2010年度韓国現地実態調査の概要(第2章),人権保護の国家機関である「国家人権委員会」(第3章),マイノリティ支援市民団体である「青い市民連帯」(第4章),ハングルの研究や普及促進を行っている「ハングル学会」(第5 章)への訪問調査報告によって構成される。
著者
西口 敏行
出版者
電気通信大学
巻号頁・発行日
2009

It is generally accepted that the frequency bandwidth of human hearing byair conduction does not far exceed 20 kHz. However, some papers discussedthe influence of extending the frequency by such high resolution audioformats on the auditory impression and brain activity. Studies on thebandwidth of human hearing are important for defining the frequencybandwidth for sound recordings and for developing electro-acoustictransducers, next-generation broadcasting systems and the definition of therecording format of audio archives.If differences of sound impression among high resolution audio formatsindeed exist, it is necessary to consider two factors: influence of reproductionof very high frequency, and difference of sound quality in auditory frequencyband among the sampling formats.Regarding the former factor, we conducted subjective evaluation testsconcerning the influence of very high frequency components on the humanperception in musical sounds. To make a precise evaluation, the test systemwas designed to exclude any influence from very high frequency componentsin the audible frequency range. Tests showed that the subjects coulddiscriminate between musical sounds with and without very high frequencycomponents.While, to study the difference of sound quality in the auditory frequencyband among several high sampling digital recording formats, we alsoconducted subjective evaluation tests of perceptual discrimination amongthe following digital recording formats: 24 bit/48 kHz, 24 bit/192 kHz andDSD. The results showed no significant difference, namely, sound quality ofthe auditory frequency band in this experiment system does not depend onthe sampling format.According to the results of these tests, extension of the frequency range byhigh resolution audio affects the perception of sound and it is caused by thereproduction of very high frequency components. It could be worth recordingmusic by high resolution audio systems with a very wide frequency range.However various issues have been pointed out regarding the very highfrequency band, i.e., the non-linear distortion of the amplifier orloudspeaker, time jitter and so on. Very accurate handling is required toreproduce the very high frequency components.
著者
溝口 紀子
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
2015

審査委員会委員 : (主査)東京大学教授 松原 隆一郎, 東京大学教授 内田 隆三, 東京大学教授 市野川 容孝, 筑波大学教授 菊 幸一, 大阪大学名誉教授 井上 俊
著者
柯 明
出版者
早稲田大学
巻号頁・発行日
2022

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