著者

兼松 顯 内藤 良 下東 康幸 大野 素徳 小笠原 富夫 黒野 昌庸 八木 國夫

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.1438-1440, 1990-05-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

6

被引用文献数

7 14

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An S-activated sulfhydrylmorphine derivative was synthesized, and its linking to the μ-opioid receptor through a disulfide bond was demonstrated.

著者

Ikuo Fukuda Kazuyuki Daitoku

出版者

Annals of Vascular Diseases 編集委員会

雑誌

Annals of Vascular Diseases (ISSN:1881641X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.107-114, 2017-06-25 (Released:2017-06-25)

参考文献数

50

被引用文献数

25

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Acute pulmonary thromboembolism is a catastrophic event, especially for hospitalized patients. The prognosis of pulmonary thromboembolism depends on the degree of pulmonary arterial occlusion. The mortality of massive pulmonary embolism is reportedly as high as 25% without cardiopulmonary arrest and 65% with cardiopulmonary arrest. In patients with unstable hemodynamics due to pulmonary thromboembolism, surgical pulmonary embolectomy is indicated for patients with a contraindication to thrombolysis, failed catheter therapy, or failed thrombolysis. Thrombolytic therapy adds an additional burden on patients who are at risk of potential hemorrhagic complications. It is also indicated if patients are already on a veno-arterial extra-corporate membrane oxygenator for circulatory collapse or cardiopulmonary arrest. The outcome for patients who require cardiopulmonary resuscitation for longer than 30 minutes is poor. Therefore, early triage for massive and sub-massive pulmonary embolism is crucial. A team approach including a cardiovascular surgeon may be effective to save critically ill patients. Prompt removal of emboli reduces the right ventricular load with quick recovery of cardiopulmonary function in the early postoperative period. A recent series reported excellent results, with in-hospital mortality of less than 10%. Surgical pulmonary embolectomy is an effective, safe, and easy procedure to save critical patients due to pulmonary thromboembolism.

著者

テオ ヘルマン

出版者

関西大学

雑誌

関西大学外国語教育研究 (ISSN:13467689)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.79-93, 2004-03

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言語心理学とは何か。この間いに(1)若干の概念的区分と(2)言語心理学的研究諸例で答える試みがなされる。(1)言語心理学は心理言語学と幾多の問題を分かち合い、緊密な研究協力を介して結びついている。しかし、両学問分野の理論的出発点と目標設定は同じでない。言語心理学は言語行動(発話とその理解、読み書き)、この行動の条件となる心的および神経学的機能を扱う。その際重要なのは、言語機能および他の心的諸機能、例えば思考や記憶、情緒との密接な結びつきである。基礎心理学の一分野である言語心理学の対象は、正常な成人である。逆に言語科学の分野に属する心理言語学は、矛盾なく一義的、統一的でよく整ったコミュニケーションに適する文やテクストを生成するために、システムとしての言語、特に個別言語体系がどのような諸前提を与えるかを研究する。従って、心理言語学の理論的出発点は、個人を超える理念的システムとしての言語(language)である。言語心理学の出発点は話す個々人(ラテン語のhomo loqens)であり、その言語行動(speech)および心的神経学的諸条件である。本論の前半は、言語心理学で重要な若干の下位概念区分がなされる。(2)実験的な言語心理学の研究法とその結果が6つの例示により具体的に述べられる。すなわち、(i)文意の理解やその言語的、状況的文脈への埋め込みとしての言語受容、(ii)話し手・聴き手の空間的距離に応じた声量の自動的調節とその進化論的行動決定因の仮説、(山)要求表現とその状況的諸条件、(iv)話し手・聴き手に関わる対象呼称の実験的区分、(v)状況的文脈の有無による理解の文処理、(vi)言語産出における語彙検索と語形実現、プロソディーの実験的分析である。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1937年06月02日, 1937-06-02

著者

国木田独歩 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1910

著者

伊達竜城 著

出版者

明治図書出版協会

巻号頁・発行日

1932

著者

李 廷冕

雑誌

リベラル・アーツ : 札幌大学教養部教育研究 = = Liberal arts

巻号頁・発行日

vol.4, pp.73-101, 1991-01-15

著者

貝塚 茂樹

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム (ISSN:09196560)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.56-64, 2015

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日本教育史においては、教育勅語が近代教育における道徳教育の理念の中核であり、「源流」であることが自明のこととされてきた。しかし、教育勅語の評価は、近代教育を通じて決して「安定」していたわけではなく、国民道徳論や「日本的教育論」などの影響の中で、確固たる有効性を持ち得ていたわけではなかった。この点の歴史的分析を欠いた戦後の教育史研究は、教育勅語の歴史的定位を明確にすることに成功しておらず、同時にそれが道徳教育研究を妨げる要因ともなってきた。道徳教育をめぐる議論を学問的な研究対象とするためには、教育勅語を歴史研究の中に実証的に位置付ける努力が求められる。それは、道徳の「教科化」の本質的な意義と可能性を理解するためにも不可欠である。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1913年03月07日, 1913-03-07

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1936年10月13日, 1936-10-13

著者

商工社 編

出版者

商工社

巻号頁・発行日

1914

著者

白井 利明

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.68-70, 1998-02-25 (Released:2017-09-10)

著者

稲垣 陽子

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.44-46, 1991-06-15 (Released:2017-09-10)

著者

長尾豊 著

出版者

厚生閣書店

巻号頁・発行日

vol.尋常 6年生, 1930

著者

Korff Gottfried 河野 眞

出版者

愛知大学語学教育研究室

雑誌

言語と文化 (ISSN:13451642)

巻号頁・発行日

no.16, pp.163-197, 2007-01

著者

Korff Gottfried 河野 眞

出版者

愛知大学語学教育研究室

雑誌

言語と文化 (ISSN:13451642)

巻号頁・発行日

no.17, pp.161-194, 2007-07

著者

久保田 謙作

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_504-I_509, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

4

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海岸構造物の損傷・磨耗状況や消波ブロックの被災状況を知ることは,海岸構造物を維持・管理する上で極めて重要である.しかしながら,これまで消波護岸の海中部の磨耗状況を詳しく調査した例は殆どなく,磨耗のメカニズムも殆ど明らかにされていない.したがって,護岸や消波ブロックの磨耗・損傷の現地調査データの蓄積が望まれている.本論文では,新潟県親不知海岸における高速道路高架橋の波浪対策護岸工の磨耗調査を詳しく行い,損傷メカニズムを明らかにしている.さらに,現地海岸の構成材料および海象状況に応じた対策法を策定,実施しており,現時点でのその効果についても紹介している.これらの調査・対策法は,同様な波浪および海岸等の自然条件下で磨耗対策を実施する際に役立つものと考えられる.

著者

田中 美穂 渡辺 靖之 大野 慎介 田丸 貴臣 手嶋 紀雄 酒井 忠雄

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.291-296, 2004 (Released:2004-09-13)

参考文献数

20

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コバルト(II)による鉄(III)の還元反応は,2-(5-ニトロ-2-ピリジルアゾ)-5-(N-プロピル-N-スルホプロピルアミノ)フェノール(nitro-PAPS)の共存下,pH 3.5の条件で進行する.この反応の生成物である鉄(II)-nitro-PAPSキレートは,790 nmに鉄(II)キレート特有の吸収極大を有する.したがって,この錯体の吸光度を測定することにより,コバルト(II)の吸光光度定量が可能である.この酸化還元反応を2流路のフローシステムに導入したところ,コバルト(II)2.5×10-7~1.0×10-5 Mの範囲で直線性の良い検量線が得られた.コバルト(II)の検出限界(S/N=3)は1.0×10-7 Mであり,2.5×10-6 Mのコバルト(II)を10回繰り返して測定した際の相対標準偏差は0.3% であった.1時間当たり約70検体のサンプル処理が可能である.本法は,コバルト合金(NIST SMR 862; High Temperature Alloy L 605)及びリョウブ(NIES標準試料No. 1)中のコバルトの定量に応用され,良好な結果が得られた.更に本法により市販医薬品中のコバルトを定量し,間接的にビタミンB12を測定することができた.

著者

佐藤 博信

出版者

千葉大学文学部

雑誌

千葉大学人文研究 = The journal of humanities (ISSN:03862097)

巻号頁・発行日

no.45, pp.21-68, 2016

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本稿は、第一章については興風談所勉強会での発表(二〇一五年六月二日)、第二章については千葉歴史学会中世史部会での発表(二〇一五年六月二十八日)を踏まえて纏めたものである。