著者
高橋 侑里 Yuri Takahashi
出版者
同志社大学
巻号頁・発行日
2022

source:https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/BB13194890/?lang=0
著者
真崎 翔
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究 (ISSN:03868176)
巻号頁・発行日
no.40, pp.11-46, 2013

小笠原諸島は、太平洋戦争末期の硫黄島の戦いの末に陥落して以降、1968 年まで米国による軍事占領下におかれた。戦後日米関係史において、国務省と軍部の対日政策は、その対立点よりも、むしろ一致点に焦点が当てられてきた。しかしながら、国務省と軍部は、対小笠原政策においては、対立していたかのようであった。国務省は、良好で安定した日米関係を構築する必要性から、小笠原の信託統治化に反対し、その早期返還を求めた。一方で、軍部は、不安定化しつつある極東情勢を懸念し、米国の安全保障戦略上の要請から、小笠原を恒久的に軍事占領する必要性を訴えた。最終的に、国務省が主張する小笠原返還が、1967 年11 月の日米首脳会談において合意された。それは、自国の軍事的利益よりも、日米の友好関係から得られる利益を優先した決断のようであった。 小笠原諸島には、米国の安全保障戦略上、重要な基地がおかれていた。加えて、硫黄島の戦いにおける激戦から、多くの米国民にとって象徴的意味をもつ。国務省は、軍部や米国民に小笠原返還を納得させるために、返還によって安全保障上の既得権を保持する必要があった。また、米国民の小笠原に対する特別な感情にも配慮しなくてはいけなかった。さらに、ベトナム戦争や沖縄占領に起因する日米の緊張関係を緩和することも急務であった。本論は、これらの難しい課題に対する国務省の解決策が、核「密約」であったということを論証する。そして、国務省と軍部の小笠原の占領と返還をめぐる対立が表面的なものであり、むしろ根本的には双方の意図が一致していたということを証明する。Following the historic U.S. victory of the Battle of Iwo Jima, during the last phase of the Pacific War, the Bonin (Ogasawara) Islands came under U.S. military control and remained occupation until 1968. In the history of U.S.-Japan relations, the primary focus regarding Japanese policy has been cooperation—rather than confrontation—between the Department of State and the military. However, these two parties seemed to be in conflict over the Bonin policy. For the sake of maintaining a satisfactory and stable relationship with Japan, the former opposed putting the islands under U.S. trust territory and advocated early reversion. The latter, concerned with the unstable situation developing in the Far East, perceived the necessity for permanent occupation of the islands from a security standpoint. During the U.S.-Japan summit meeting in November 1967, return of the islands was agreed upon, supported by the State Department. This decision indicated that the U.S. considered interests obtained from a desirable relationship with Japan more important than military interests.The Bonin Islands had important military bases in the U.S. security strategy. In addition, Iwo Jima held a symbolic meaning for many American citizens since the fierce battle fought over it. In order to convince the military to return the islands, the State Department needed to maintain America's vested rights even after the reversion. Moreover, it had to take Americans' special feelings for the islands into consideration, and attempt to ease the tension of U.S.-Japan relations, which originated in the Vietnam War and occupation of Okinawa. Was there any magical tool that could solve these difficult problems altogether? The answer this paper gives is a nuclear "secret agreement." This paper will demonstrate that the confrontation between the State Department and the military over the occupation and reversion of the Bonins was superficial, and that the intention of the two parties was fundamentally correlated.
著者
田中 均 柏木 信一郎 HITOSHI TANAKA Shinichiro KASHIWAGI
出版者
東京理科大学教育支援機構教職教育研究センター
雑誌
東京理科大学教職教育研究 (ISSN:24327565)
巻号頁・発行日
no.6, pp.83-91, 2021-03-19

平成30 年告示の高等学校学習指導要領に沿って文部科学省が通知した、30 文科初第1845 号「小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校等における児童生徒の学習評価及び指導要録の改善等について(通知)」・平成31 年3 月29 日(以降、「指導要録改善通知」)により、令和4 年度(2022 年度)入学生から順次、高等学校の生徒指導要録に各教科の観点別学習状況の評価(いわゆる観点別評価)が記載されることとなった。さらに、令和7 年度(2025 年度)大学入学者選抜から、調査書に、評定だけでなく、観点別評価が記載されることになった。これまで、高等学校における観点別評価については、設置者により取組みに温度差があったが、全国一斉の取組みとなり、高等学校現場においてもようやく観点別評価の研究が進むと思われる。神奈川県立高校においては、平成18 年度から観点別評価を導入、実施してきたが、その経緯を踏まえて実施上の課題と今後の活用について論じたい。
著者
西川 尚紀 岩井 啓輔 黒川 恭一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.168, pp.49-54, 2009-07-28
被引用文献数
3

近年,GPUを用いた高性能計算が注目されている.GPUは,価格性能比に優れ,並列度の高いアプリケーションでは,安価なシステムで高い効果を発揮することができる.最近の世代のGPUでは整数・論理演算命令がサポートされ,同演算を用いたアプリケーションの実装が可能になった.本稿では,GPUを用いて暗号アルゴリズムDESに対するパスワードクラックを実装した結果について報告する.実装したプログラムでは,一度のジョブ発行で2^<35>乗個の鍵空間を探索することが可能である.DESの鍵空間に対しては,NVIDIA Geforce GTX 285を用いて約7.4時間,Intel Core i7-920 2.66GHzと比較して約9倍の速度で鍵探索が可能であった.その結果を元に,GPUの高速性を生かした暗号アルゴリズムに対するパスワードクラックの可能性を検討する.
著者
高 民定
出版者
千葉大学国際教育センター
雑誌
国際教育 (ISSN:18819451)
巻号頁・発行日
no.4, pp.11-23, 2011-03

本稿では、日常コミュニケーションにおいて重要な言語形式の一つである終助詞「よ」「ね」「よね」を取り上げ、それぞれの機能について先行研究を基に分類し、日本語の初級・中級教科書においてはそれぞれの機能がどのように扱われているかを調査・分析した。教科書の調査結果からは初級・中級教科書において終助詞の機能には偏った使用(提示)が見られ、それによる学習者の終助詞の習得問題が予想されることを指摘できた。さらに効果的な終助詞の指導のためには教科書の会話文などを通じて終助詞の機能がどのような状況で使用され、どのような機能を持っているかを普段から学習者に意識させることが必要であること、また、終助詞の必須性と運用面の注意を社会言語能力との関係から、学習レベルに合わせて指導していくことも重要であることを指摘した。
著者
手塚 豊
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法學研究 : 法律・政治・社会 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.50, no.8, pp.91-93, 1977-08

追悼記事
著者
川崎 勝
出版者
慶應義塾福沢研究センター
雑誌
近代日本研究 (ISSN:09114181)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.163-200, 2016

論説はじめにI 従来の研究からII 板垣洋行への水面下での動きIII 「馬場辰猪日記」よりIV 板垣の資金おわりに