著者
中村 文則 小林 豪毅 高木 利光 児玉 敏雄
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.I_1056-I_1060, 2011

Many concrete and steel structures near shoreline are damaged severely by generated salt spray from sea surface. To reduce the transportation of salt spray near shoreline is effective method of prevention of salt damage. In this study, to discuss the effect of the structure on the reduction of salt spray concentration, experiments of transportation of salt spray were carried out. The wind velocity and the distribution of salt spray concentration around the permeable structures were measured in the wind tunnel. In this result, the structure that set up filters can effectively reduce the transportation of salt spray concentration, the experiment data showed that the decrease of salt spray concentration is influenced from the salt amount of adhesion of structures.

1 0 0 0 IR トピックス

著者
広報誌編集委員会 横山 広美
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学理学系研究科・理学部ニュース (ISSN:21873070)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.12-12, 2015-11-20

祝 2015 年度秋季学位記授与式・卒業式/東大理学部ホームカミングデイ2015

1 0 0 0 IR トピックス

著者
広報誌編集委員会 横山 広美
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学理学系研究科・理学部ニュース (ISSN:21873070)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.12, 2015-11-20

祝 2015 年度秋季学位記授与式・卒業式/東大理学部ホームカミングデイ2015
著者
大島 正明 中村 文則 玉井 伸三 山本 融真 森 治義
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.120, no.1, pp.104-111, 2000-01
参考文献数
12
被引用文献数
3 1

This paper proposes a novel single-phase UPS inverter modulated by Error-Tracking Mode PWM scheme. An ac voltage regulation scheme which matches the PWM scheme is newly developed in a theoretical way. Since Error-tracking Mode PWM is based on constantly-sampled data, the controller is suited to be digitally implemented. The equivalent circuit of the UPS inverter controlled by the schemes is derived. The output impedence is found to be composed mainly of resistance differently from general ac apparatus.<br>According to the newly-developed schemes, a 3kVA, 100V, 50Hz UPS inverter is experimentally fabricated in which the sample period is 10μs and the average switching frequency is 6kHz. No load, linear load and non-linear load characteristics are measured. The output voltage remains almost sinusoidal even for the rated non-linear load. The output impedences are also measured and well agreed with the intended values.
著者
辻野 綾子 平山 哲 佐川 史郎
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.E4P3217-E4P3217, 2010

【目的】<BR> 当院は施設に入所されている知的障害児者を対象にリハビリを提供している。対象者がリハビリを理解し意欲的に進めていくためには知的能力の十分な発達が必要であり、知的能力の発達状況によりリハビリの内容や方法、到達点を特段考慮せざるを得ないことが多い。また知的障害以外に様々な問題を抱えているためにリハビリそのものを実施できないことも多く、特に生育過程で不適切な養育を受けた場合には、リハビリを実施する以前の段階で考慮しなければならない点が非常に多い。そのような経験を持った対象者に接する際には十分な準備と注意を要する。乳幼児期に虐待を受けた経験のある知的障害を伴った多発骨折患者の症例を経験したので、それらの特性を踏まえて報告する。<BR><BR>【方法】<BR> 対象者は児童施設に入所中の17歳男性で、基礎診断は知的障害と反応性愛着障害。学校校舎より転落、両足部を含む多部位骨折を受傷し外科的治療後当院へ転院。両足部を外科的固定された段階でリハビリ開始される。基礎診断に特異な問題のある対象者に対するリハビリの実施方法を事前検討し、実施内容や経過を後方視的に検証した。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 対象者には今回の発表内容や形式について説明し同意を得た。また本児の処遇担当職員(児童施設の職員、ワーカー)を通じて家族の承諾を得た。<BR><BR>【結果】<BR> 受傷後5週目より両足部ギプス固定のため患部外トレーニングを中心に実施した。対象者の知的能力にあわせたセラバンドを用いた自主トレーニング(自主トレ)を作成し開始。シャーレ固定になり次第、患部のROMexや筋力トレーニング開始し、タオルギャザー(自主トレにも追加)も開始する。受傷後8週目には左足は足底板装着による全荷重許可され、右足は1/3荷重より開始となり立位訓練に移行。体重計を用いての荷重量の学習ができてから歩行訓練を平行棒内より開始し松葉杖歩行へ移行。受傷後9週目に全荷重松葉杖歩行が可能となり当院を退院し週3日の通院リハビリを開始。同時に施設職員との連携も行い施設内での自主トレも同じように進めていった。徐々に松葉杖歩行は安定してきたものの跛行があった時期には片松葉杖歩行の訓練を行い、跛行消失後の受傷後6カ月目より独歩での日常生活開始。受傷後9カ月目には通院リハビリ終了し部活動も再開した。<BR><BR>【考察】<BR> 受傷前の生活レベルの獲得までに9ケ月を要したが、知的障害児であったことを考慮すれば順調にリハビリが進んだものと考えられた。知的障害児は同年代の子どもに比べ知識や技能を有用に活用できるだけの能力や経験に乏しいことが多く、また主体的に活動に取り組む意欲が十分に育っていないことも多い。そのため抽象的・思考的な内容より、実際的・具体的な内容や短期目標設定などの指導が効果的となりやすい。当症例は中度の知的障害があり情報整理が困難であった為、運動指導の際には明確で分かりやすい表現や方法が必要だった。プログラムの内容は同一肢位で行えるよう配慮し、指導用具には簡単で分かりやすいようにイラスト表記を用いた。また、当症例は虐待経験から自己肯定感が希薄で失敗すると過度に落ち込んでしまい意欲の低下をきたすことがあった。リハプログラムを進める際には容易な課題から行っていき成功経験を増やすよう工夫した。跛行が生じている間は安定して実施できている片松葉杖歩行を継続させ成功体験を増やし意欲的に自主トレを継続させるように努めた。また「もう一生治らないって思ってきた」などの負の感情が芽生えることがあったが、受傷後と比較し出来るようになったことを強調し努力を誉めるなどしてモチベーションの維持に努めた。本児の主張が時と場面で変化し、大人の対応や返答が都度異なることにより情緒的に不安定になることがあった。そのため、他施設の職員との連絡を密にし本児に対する対応が異ならないように努めることも必要であった。知的障害があり虐待による経験からの問題行動が見られる児童であっても障害特性を理解して対応し、周りの環境や人的要因にもアプローチすることにより、必要なリハビリを進めることが出来たと考えられた。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 被虐待児の多くは情緒行動上の問題が多く、さらに知的障害を伴うと一般病院での医療ケアを十分に受けることが困難で、当症例のようにリハビリが進まない段階で退院となることがある。当院でも児童期の骨折後のリハビリが不十分であったため、中高年期にその後遺症が顕著となる症例が多くみられ、知的障害者が高齢になった際に健康で豊かな生活を送るためにも児童期のリハビリは大切であると考えられる。今回の発表により、知的障害児や被虐待児の障害特性を知ってもらい、当症例のようなケースへの対応に生かせて頂きたい。
著者
吉川 徹
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.359-369, 2017

<p>我が国では2006年の国連で採択された障害者の権利に関する条約を念頭に,障害児者に対する合理的配慮に基づく支援についての検討や国内法の整備が進められ,2014年に同条約の批准に至った。本稿では我が国の合理的配慮をめぐる状況を概観するとともに,限局性学習症をもつ人に対する合理的配慮の内容について,検討を行った。また限局性学習症を持つ人が合理的配慮を得るために,医療機関が果たすべき役割について,診断の際の留意事項,疾患教育や環境整備のための提言などについて,検討を行った。</p>
出版者
立花書房
雑誌
警察公論
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.15-43, 2007-02
著者
立木 圭吾 竹中 洋 後藤 違也 西山 康之 水越 治 西村 武重
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.92, no.1, pp.37-45, 1989
被引用文献数
6

We experienced 102 cases of facial bone fracture during 16 months of 1986 to 1987. These cases were analyzed statistically concerning causes, age and locations of the fracture.<br>These fractures have increased rapidly in number. The causes were classified into three types; occurrence during sport, traffic accident and fighting, which were equal in number. There were 85% males and 15% females in the patient cohort, which were concentrated at the ages of 10-20 years. A large part of the fractures was mostly consisted of maxillo-facial components (95%). These trends were similar to the previous report of our clinic (1972-1979). On the other hand, not only severe dysfunctioning cases but also complicated cases increased in number, so that the several clinical aspects were reported.<br>Case 1 : 17-year-old male presented with retraction of left cheek caused by Rugby foot ball, whose maler bone was dislocated backward and anticlockwise, was treated with oroantral reduction and with the intermaxillary packing of silicon blocks.<br>Case 2 : 10-year-old boy with complaint of double vision occured by head blow to right eye. Pure type blowout fracture of the orbital floor was presented, which was reconstructed by silicon plate from the incision of the lower eyelid.<br>Case 3 : 59-year-old male presented with 6 month history of diplopia and retraction of left eye ball, had been under the conservative care by an eye doctor. X-ray examination showed the intraorbital soft tissue was blown out into the ethomoidal sinus.However the transethomoidal reduction was performed, the result was not satisfactory.<br>Case 4 : 17-year-old female visited emergently with facial destruction by traffic accident. Bilateral mid-third fracture of the face and fractures of the mandibullar processes were found. In order to pull out the maxilla, silicon blocks were packed into the maxillary sinus and intermaxillary fixation with bite plate was tried.However, the maxilla was receded backward and "dish face" deformity was appeared.
著者
MORIGUCHI Mai 森口 舞
出版者
神奈川大学人文学研究所
雑誌
人文学研究所報 (ISSN:02877082)
巻号頁・発行日
no.54, pp.65-80, 2015-09

カストロがキューバ革命当初は圧倒的な国民の支持を得た理由のひとつは,ナショナリズムであると言われている。だが,世界中にある無数のナショナリズムの全てがカストロ政権の事例のように支持を得られるわけではなく,むしろそうでないものは数多い。また,カストロのナショナリズムが支持の柱のひとつであることは多くの研究者において一致しているものの,これを思想内在的に分析した研究は現在まであまりなされていない。本稿では,革命前後のフィデル・カストロのイデオロギーを,当初彼と協働したが後に決別した革命政権初代首相ホセ・ミロ・カルドナの思想と,革命前の共和国,政治原則,バティスタ政権,革命後,米国という5つのポイントで思想の比較を行う。この比較の結果を,リーア・グリーンフェルドの理論を援用して分析した結果,両者がルサンチマンという点に注目した際に国民へのアピールで大きく異なることを明らかにし,カストロの思想は国民に対し,劣等感を抱く身近な強国(米国)に対する自らの優越性を見出したという特徴があり,それが強みである可能性を示した。
著者
道重 文子
出版者
メヂカルフレンド社
雑誌
看護技術 (ISSN:0449752X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.418-428, 2002-04
被引用文献数
3
著者
竹中 克行
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.65-83, 2009-03-30
被引用文献数
1

世界有数のワイン生産国スペインは,1980年代以降,EU(EC)共通農業政策による生産制限や新大陸産ワインとの競争といった新たな状況の中で,高品質化と製品の差別化による販路拡大を模索してきた.本稿では,そうしたワイン産業の質的転換に地理的呼称制度が果たした役割について,小規模な原産地呼称が多数成立したカタルーニャ自治州の場合に即して検討した.まず,地理的呼称制度の中で,呼称保護や品質管理といった保証の側面に焦点を当て,同自治州の12の原産地呼称に関する分析を行った結果,産地のイメージや風味の違いを競争資源とする付加価値の創出に一定の効果を与えたことが明らかになった.他方,地理的呼称制度による生産地域画定は,大規模生産者の事業展開にとってはしばしば制約要因となるので,そうした規制の側面についても,代表的な大手生産者を事例として分析した.その結果,大規模生産者は,保証・規制のレベルを異にする地理的呼称の複数のカテゴリを併用したり,複数の原産地呼称に生産拠点をつくるなどの方法で,生産地域画定による縛りを巧みに回避しつつ,付加価値の向上にかかわる地理的呼称制度の利点をいかしていることが判明した.
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.854, pp.100-103, 2014-02-20

暗闇プロジェクトでは現場の担当者が試行錯誤を繰り返しつつ、作業を進めなければならない。マネジャーが常に現場に張り付くのは不可能なので、必然的に担当者自ら判断を下すシーンが多くなる。この時に、現場の担当者が持つ情報が多ければ多いほど、正しく…
著者
藤原 明広 巳波 弘佳
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.96, no.6, pp.580-588, 2013-06-01
参考文献数
11

大規模災害が都市部に起こり,通信サービスが機能不全に陥った場合を想定し,災害耐性のあるネットワークシステムの一例として,すれちがい通信を利用した災害時避難誘導を提案する.この避難誘導では,避難者が避難所へ避難中に被災地の情報(被災による通行不能箇所や危険地帯)を携帯電話を用いて収集し,出会った被災者同士で情報共有を行う.我々は本提案を数値シミュレーションにより評価し,避難時間が避難者の渋滞の有無にかかわらず,大幅に短縮できることを確認した.