著者

采女 博文 ウネメ ヒロフミ UNEME Hirofumi

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学法学論集 (ISSN:03890813)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.87-105, 1995-12-06

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本稿は,Johann Braun, Vom Beruf unserer Zeit zur Überarbeitung des Schuldrechts, Juristen Zeitung 1993, SS. 1-8を訳出したものである。数年来民法典の中心的部分の根本的な改革が準備されている。しかしこの領域の立法についての我々の時代の「使命」という根本的な問題が計画の推進者によって真剣に問われてはいない。それゆえ本稿はもっぱら問題を追究し,結論として懐疑的な評価に至っている。

著者

阿部 順子 小林 克弘 中原 まり

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.297-298, 1996-07-30

著者

香山 リカ

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.1237-1241, 2016-10

著者

竹林 正彦 青木 義次 大佛 俊泰

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

研究報告集. 計画系

巻号頁・発行日

no.61, pp.201-204, 1991-01-20

著者

西村友伸 大用庫智 高橋達二

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.101-102, 2013-03-06

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本研究では人間認知の適応的特性の大規模コンピューティングへの適用例として、ヒトの認知バイアス(対称性・相互排他性)を持つ行動価値関数、 Kohno & Takahashi (2012) が提案したLSVR (loosely symmetric model with variable reference) モデルを用い、モンテカルロ木探索の評価値として実装し、囲碁AIでのゲーム木探索を通して効果を確認した。同様の行動価値関数としては期待損失の限界に保証を持つUCB1が有名だが、LSVRがUCB1と比較して、サンプリング回数が少ない時、また探索の幅が非常に広い時に、より良い性能をもたらすことを示す。更に、LSVRとUCB1の両者を使い分けるハイブリッドモデルについても検証し、その効果も確認した。

著者

渡邉 裕 中村 貞吾

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2011論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.6, pp.62-67, 2011-10-28

著者

高澤 弘明

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.155-167, 2016-02-25

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When Arasuke Sone, the Chief Secretary of the House of Representatives, announced that the fire that destroyed the Imperial Diet Building on January 20, 1891 was caused by an electric circuit short. The electricity supplier, Tokyo Dento (Tokyo Electric Light Company), filed a civil action against Sone in the Tokyo District Court in order to seek a correction of his announcement. The Yamagata Cabinet regarded this suit case as an administrative one, and intended, depending on the cabinet decision, to give to the court an order that the court should reject the case on the grounds that it lay outside the court's jurisdiction. Akiyoshi Yamada, Minister of Justice, alone dissented from this motion. He submitted, however, a written opinion arguing that the position of the cabinet should be proclaimed in court in accordance with due process under the Code of Civil Procedure at the time. While Yamada's opinion was consequently adopted, this in a sense prevented executive interference in the judiciary and differed sharply from Yamada's response to the Otsu incident (a failed assassination attempt on the then Tsesarevich of Russia on Japanese soil) four months later. In this paper, I examine Yamada's view of the independence of the judiciary through the lens of the Diet Building fire shortly before the Otsu incident.

著者

名越 健郎

出版者

公立大学法人 国際教養大学 アジア地域研究連携機構

雑誌

国際教養大学 アジア地域研究連携機構研究紀要 (ISSN:21895554)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.33-43, 2016

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ロシア政府は2015年夏、北方領土問題で対日強硬姿勢を強め、15年で期限切れとなるクリール社会経済発展計画をさらに25年まで延長することを決めた。ロシアは西のクリミア半島と同様、北方領土の実効支配を強め、民族愛国主義高揚の手段に利用しているかにみえる。北方領土の情報収集は、短期間のビザなし渡航では難しく、国後、択捉両島で発行されている地元紙を読むのがデータ入手に有効な手段だ。四島は漁業、水産加工など開発潜在力は高いものの、自然環境、投資環境とも過酷で、開発の難易度が高い。ロシアは軍事目的もあって四島開発を重視しているが、汚職・腐敗も深刻で、住民の生活は厳しい。劣悪だった生活環境は政府の開発計画で改善されているものの、しょせんは公共投資による人工のミニバブルであり、公共投資が終了すると、島の経済は再び破たんしそうだ。地理的に近く、水産技術が高く、離島開発の経験豊富な日本にしか島の開発はできないだろう。

著者

金田 義行

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp."SS-55"-"SS-56", 2012-08-28

著者

伊藤 友計

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

no.32, pp.87-100, 2000

著者

田畑 麻里子 福田 祥子 大杉 匡弘 佐藤 美次 山川 友宏 波多野 健二 野池 利彰 松井 徳光

出版者

日本きのこ学会

雑誌

日本きのこ学会誌 : mushroom science and biotechnology (ISSN:13487388)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.159-163, 2008-12-31

被引用文献数

1

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担子菌で豆乳を発酵させることによって,うまみ成分に富み,高い生理活性を示す新規な機能性発酵豆乳の開発を試みた.担子菌はスエヒロタケ(Schizophyllum commune)を用いた.豆乳タンパク質の分解についてSDS-PAGEで観察したところ,培養1週間目には豆乳のタンパク質バンドは消失し,新たなバンドが現れた.遊離アミノ酸濃度を測定したところ,最も高いアミノ酸濃度を示したのは培養3週間目であったが,全遊離アミノ酸に対するうまみ系アミノ酸の割合が最も高いのは培養4週間目であった.シュウ酸,リンゴ酸,コハク酸,ピログルタミン酸などの有機酸の濃度は低く,発酵中に変化し,一定ではなかった.抗酸化活性,抗トロンビン活性はスエヒロタケで発酵させることで増加し,また発酵時間の経過とともに強くなった.

著者

林 秀彦 能本 敬次

出版者

日本経済大学アジアパシフィック経済研究所

雑誌

日本経大論集 = The economic review of Japan University of Economics (ISSN:21855676)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.257-305, 2014-12-20

著者

梅原 頼子

出版者

鈴鹿大学短期大学部

雑誌

鈴鹿短期大学紀要 (ISSN:13450085)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.77-89, 2011

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中年テニス選手を対象に食生活状況、疲労の自覚症状について調査を実施し、次のような結果を得た。(1)BMIでは、男性の3割は肥満であった。(2)テニスの頻度では、半数は1週間に5回以上テニスをしていた。(3)朝食の摂取状況では、9割は毎日食べていた。(4)間食の習慣では、女性の9割は間食の習慣があった。(5)食意識では、9割は食事に気をつけていた。(6)疲労の自覚症状数では、女性のほうが男性よりも多かった。(7)疲労の自覚症状がない対象者は、全員が食事に気をつけていた。以上のことから、中年テニス選手には、情報提供が必要であり、食知識を高めることが怪我予防や疲労防止に役立つと考えられる。

著者

須堯 敦史 佐々木 貴之 小宮 雅美 坂井 宏旭 益田 宗彰 植田 尊善

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.BaOI2022-BaOI2022, 2011

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【目的】我々は第45回日本理学療法学術大会で、当院において高位頚髄損傷者に対する非侵襲的陽圧換気療法(以下NPPV)の導入が開始されたことを報告した。高位頚髄損傷者に対するNPPVは、気管切開を介した侵襲的な人工呼吸器管理に比べ、喀痰の大幅な減少や声によるコミュニケーションなど多くのメリットが得られる反面、デメリットとして呼吸器外れなどのリスク上昇が挙げられる。メリットは大きいものの、そのデメリットが家庭復帰の障害になる可能性が考えられる。本邦における高位頚髄損傷者へのNPPV導入は歴史が浅く、家庭復帰後の状況に関する報告はない。今回、NPPVで家庭復帰された高位頚髄損傷者の現況を把握するため、調査をおこなった。<BR>【方法】症例は当院入院中、あるいは当院より転院後にNPPVを実施し、NPPVのまま自宅復帰した高位頚髄損傷者2例である。症例1は20代の男性、診断名は第4頚椎脱臼骨折による頚髄損傷である。受傷後に麻痺の上行があり、運動・感覚機能はともに第1頚髄節以下の麻痺を呈している(ASIA impairment scale:A)。自発呼吸は不可であった。単身で生活している。症例2は50代の男性、診断名は第1頚椎脱臼骨折による頚髄損傷である。運動・感覚機能はともに、第2頚髄節以下の麻痺を呈している(ASIA impairment scale:B)。肺括量は540mlであった。家庭での主な介護者は妻である。症例に対し、家庭におけるNPPVの実施状況について、アンケート調査をおこなった。調査項目は(1)呼吸器離脱可能な連続時間、(2)家に一人でいる時間・頻度、(3)呼吸器外れの経験、(4)緊急時の対応策、(5)社会資源の利用状況、(6)NPPVの満足度、についてであり、自由記述形式とした。アンケート実施時には、症例1は受傷後約6年(自宅復帰後2年7ヵ月)を、症例2は受傷後約3年(自宅復帰後3ヵ月)を経過していた。<BR>【説明と同意】症例には本研究の趣旨について十分に説明し、症例情報・結果を研究報告することに関して、同意を得た。<BR>【結果】アンケートの結果は上記項目順に以下の通りである。症例1の結果は、(1)呼吸器離脱不可、(2)家庭では常時介護者あり、(3)1度経験あり救急搬送、(4)パルスオキシメーターの常時装着とヘルパーに対する緊急時徒手送気方法の指導、(5)24時間365日ヘルパー利用および定期的な医師・看護師・理学療法士の訪問、(6)非常に満足している、であった。症例2の結果は、(1)2時間の呼吸器離脱可能、(2)週に3回程で1回につき1時間程度(外部から状況視聴可能なカメラを設置)(3)経験なし、(4)自発呼吸にて対応可能、ナースコールにて外部へ連絡、(5)定期的な医師・看護師・理学療法士の訪問、週3回のヘルパー利用、(6)非常に満足している、であった。<BR>【考察】アンケート調査をおこなった2例の高位頚髄損傷者は、呼吸残存能力に大きな違いがある。そのため、各症例における家庭でのNPPV実施状況は、特に呼吸器外れに対する監視体制の点で異なっていた。症例1は自発呼吸が不可なため、何らかのトラブルで呼吸器外れが発生した場合、生命に関わる。そのため、家庭では常時他者からの監視が必要で、緊急時の対策についても十分な準備がなされていた。それに対して症例2は自発呼吸が可能であり、短時間ではあるが実際に一人で家にいることが出来る状況であった。すなわち、呼吸能力強化による呼吸器離脱時間の延長が、介護者の身体的あるいは心理的負担の軽減に繋がると考えられ、この点が高位頚髄損傷者に対するNPPV導入のポイントになるであろう。また、NPPVに対して、両症例ともに一定の満足が得られており、NPPVで得られるメリットが、症例の生活や心理に良い影響を与えていることが示唆された。両症例とも、侵襲的な人工呼吸器管理での気管切開に伴う苦痛、発声不可、喀痰の出現を経験しており、それらがNPPVによって解消されたことが、満足を得られた要因であると考える。NPPV導入に関しては、家庭復帰後の生活・介護者の負担などを想定した上で実施するべきであるが、NPPVのメリット・デメリットに対する捉え方は、個々の考え方やニーズによって異なるため、一概にリスクが高まるから導入すべきでないとは言えない。今回報告した症例のように、NPPVが症例の身体に多くの恩恵を与えることは疑う余地がなく、呼吸残存能力に合わせたリスク対策および監視体制を整えれば、高位頚髄損傷者の呼吸管理として推奨すべき方法と言える。<BR>【理学療法学研究としての意義】NPPVで家庭復帰した高位頚髄損傷者は、本邦でまだ数例しかおらず、本研究は今後NPPV導入を試みる医療者および患者にとって、非常に有益なものと考える。

著者

根本 由香

出版者

服飾美学会 (お茶の水女子大学内)

雑誌

服飾美学 (ISSN:03861759)

巻号頁・発行日

no.49, pp.55-58, 2009-09

著者

坂口 さとこ サカグチ サトコ Sakaguchi Satoko

出版者

関西意匠学会

雑誌

デザイン理論 (ISSN:09101578)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.33-47, 2006-11-18

著者

池田 祐子

出版者

染織と生活社

雑誌

月刊染織α (ISSN:03899381)

巻号頁・発行日

no.278, pp.23-27, 2004-05

著者

清水 愛子 シミズ アイコ Shimizu Aiko

出版者

関西意匠学会

雑誌

デザイン理論 = Journal of the Japan Society of Design (ISSN:09101578)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-14, 2003

出版者

明治美術学会

雑誌

近代画説 (ISSN:13437445)

巻号頁・発行日

no.10, pp.98-127, 2001

著者

榊原 吉郎

出版者

京都市立芸術大学美術学部

雑誌

京都市立芸術大学美術学部研究紀要 (ISSN:02886057)

巻号頁・発行日

no.30, pp.p82-88, 1985