著者

田中 嘉彦

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

レファレンス (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.121-146, 2011-12

著者

濱野 雄太

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

レファレンス (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.147-165, 2011-12

著者

田中 嘉彦

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

レファレンス (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.37-66, 2016-03

出版者

日本水道新聞社

雑誌

水道公論 (ISSN:13436007)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.25-34, 2016-06

著者

関 知恵子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.22, pp.572-573, 1980-10-05

著者

齋藤 信也 児玉 聡 安倍 里美 白岩 健 下妻 晃二郎[翻訳]

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.667-678, 2013-12

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本報告書は,ガイダンス(推奨)作成に用いるプロセスを設計する際,およびガイダンスの各項目を作成する際にNICEが従うべき諸原則についてまとめたものである.これは主として,介入の効果と費用対効果に関する決定を行う際,とくにそれらの決定がNHSの資源配分に影響を与える場合に,NICEおよびNICEの諮問機関(advisory body)が適用すべき判断に関するものである.本報告書はNICE理事会によって作成された.これは2005年に作成された「社会的価値判断(Social value judgements)」第一版に基づいている.すべてのNICEガイダンスおよびガイダンスの作成にNICEが用いるプロセスは,本研究所の法的義務,および本報告書で記述された社会的価値の諸原則と一致していなければならない.NICEガイダンスのいずれかの部分がこれらの諸原則に従っていない場合,NICEと諮問機関はそれらを特定し,その理由を説明しなければならない.

出版者

出版ニュース社

雑誌

出版ニュース (ISSN:03862003)

巻号頁・発行日

no.2418, pp.50-46, 2016-07

著者

大和 礼子

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 = Journal of welfare sociology (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

no.13, pp.187-191, 2016

著者

道野 英司 石井 敦子

出版者

日本食品衛生協会

雑誌

食品衛生研究 (ISSN:05598974)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.13-21, 2000-11

著者

大野 裕己

出版者

第一法規

雑誌

日本教育経営学会紀要 (ISSN:02872870)

巻号頁・発行日

no.58, pp.144-146, 2016-06

著者

渋谷 茂一 石塚 春夫 木下 敏雄 安藤 秀哉 亀島 昭徳 鈴木 喬

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学

巻号頁・発行日

vol.94, no.229, pp.49-56, 1994-09-13

被引用文献数

20

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1996年1月を期限とする各国の法制化に向けて、CISPRは最新版のpub.16-1(1993)「無線妨害とイミュニテイ測定装置」を公開した。その内容を検討したところ、"測定アンテナの種別と性能の規定""NSA(正規化サイトアッテネーション)規格表"をはじめ、多くの誤りや内部矛盾の存在が判明した。本論文は、勧告の承認に伴う国内と国際的な混乱を避けるため最小限必要な改訂提案ならびに、直ちに実行できる効果的な改善方法として、「NSG(正規化サイトゲイン)の導入」、「自由空間型サイトの採用と適合性判定基準」の追加提案を行った。

著者

太田 道彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.104, no.1291, 1989-10-20

著者

馬場 俊介

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.29-36, 1991-01-25

著者

花輪 裕樹 牛島 邦晴 陳 玳[コウ]

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

材料力学部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.543-544, 2003-09-23

著者

安達 正嗣

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 = Journal of welfare sociology (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

no.13, pp.154-158, 2016

著者

田邊 宏樹

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.72-78, 2009

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There are two fundamental principles of functional organization in the human brain: functional specialization, and integration. Functional specialization assumes a local specialization for certain aspects of information processing. However, this view cannot characterize how local areas interact with each other. The other view, functional integration within a system, is able to address and characterize this issue in terms of effective connectivity. Effective connectivity is defined as the causal influences that neural units exert over another. This view is gradually gaining importance in the study of functional neuroimaging. The present article at first introduced four types of dynamic systems that are framed in terms of analyses of functional and effective connectivity. It then focused on dynamical causal modelling (DCM). The conceptual and mathematical basis of DCM are reviewed. The key advantage of DCM is that it allows for generating plausible models of neural population dynamics, and uses a biophysical forward model that describes the transformation from neural activity to hemodynamic response. A Bayesian model selection procedure is an additional benefit. Finally, notions for the usage of DCM have been described.

著者

梅林 健太 Lehtomaki Janne J 鈴木 康夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.260, pp.133-138, 2011-10-19

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プライマリユーザとセカンダリユーザ間のダイナミックス周波数共用におけるOR-ruleに基づく協調センシングのための効率的な情報収集法の検討を行う.OR-ruleに基づく協調センシングでは,FC (Fusion Center)は少なくとも1台の協調セカンダリーユーザが"1"と判断を下したかどうかを知れば良い.よって,情報収集のために直交チャネルを割り当てることは効率的とは言えない.本稿で提案する決定融合のアプローチでは,"1"と判断したセカンダリユーザは同一のタイムスロットで正弦波(continuous wave : CW)を送り,FCはそのクイムスロット内でCWを検出した場合に最終判断を"1"とする.この情報収集では,情報収集のチャネルのゲインが高いとしても,セカンダリユーザ間信号の打ち消し合いによる情報収集の通信品質が劣化するという問題がある.この問題に対して,本稿ではセカンダリユーザヘの送信電力割り当て法を提案する.これにより,打ち消し合いの影響を軽減することが可能となる.本提案方式は,非常にシンプルであるが効果的であり,ほぼエラーフリーの情報収集が高いチャネルゲインにおいて可能であることを示す.

著者

小川 多賀子

出版者

看護の科学社

雑誌

看護実践の科学 (ISSN:03854280)

巻号頁・発行日

vol.32, no.8, pp.11-16, 2007-07

著者

服部 浩 堀井 高久 池田 正典 手島 研作 野田 起一郎

出版者

特定非営利活動法人日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.107-112, 1983-01-25

被引用文献数

3

著者

梶 龍兒

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.310-315, 2005-05-20

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種々の不随意運動は大脳基底核, 小脳, 大脳皮質, 脊髄などを含むフィードバックループの障害と考えることができる.本論文では大脳基底核とそれを含む運動ループの生理的な役割と疾患, 特にパーキンソン病とジストニアにおける異常について詳説する.このループ内では運動に関係した知覚入力のみが処理されていると考えられるが, その選択(gating)に異常をきたすと運動に不必要な筋の収縮がみられ, ジストニアなどの不随意運動をきたす.パーキンソン病ではこの感覚入力と運動出力のgain control (scaling)の異常が起こり運動が過少になる.このような知覚情報処理が基底核の生理と病理できわめて重要な意味をもっている.