著者
野村 大成 中島 裕夫 藤堂 剛
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1992

1.マウス胸腺リンパ球Apoptosisの放射線感受性を決定する優性および劣性遺伝子群:凍結切片を用い微量放射線(0.01-0.5Gy)によるApoptosisを鋭敏に検出する方法を開発した。この方法を用い、中程度の放射線感受性を示すN4系マウスと抵抗系のC3H/HeJマウスとの遺伝交配により、単純にメンデル遺伝する1つの優性遺伝子(Apo-1)があることを証明した。従来のlinkagetestに加え、PCR法を用いた染色体標識遺伝子(マイクロサテライト)による全染色体マッピングを行った。その結果、第4染色体に連鎖を認めた。更に、高感受性のC57BL/6Jマウスと抵抗性C3H/HeJマウスのRecombinant inbred(RI)マウス(BXH)を用い、2つの劣性遺伝子(apo-2,3)を見つけ、マッピングを行い第9染色体Mod-1、第12染色体Ighの近傍に存在することがわかった。2.胸腺リンパ球の集団自決機構:本来、胸腺リンパ球のApoptosisは単一の細胞死によるとされていたが、本法により一定数の細胞が集団で死亡することを判明した。この集団死は、2時間後には観察され、4時間でピークに達する。12時間を過ぎると死細胞は排除され、単一の死細胞が散在して観察されるため、誤解されていたのかもしれない。また、胸腺の器官培養により放射線誘発Apoptosisは、低温処理およびcyclophosphamideで抑制されることがわかった。3.リンパ性白血病との関係:マウスリンパ性白血病発生に関する放射線感受性にも系統差が見られ、Apoptosis高感受性マウス系統は白血病高感受性であることを証明した。しかし、RIマウスを用いて検討したところ、異なる遺伝子によることが判明した。
著者
梁 治子 中島 裕夫 野村 大成
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

電離放射線のヒトへの継世代的遺伝リスクを、人類の通常の被曝形態(低線量・低線量率による被曝)で調べるのが本研究の目的である。チェルノブイリ核施設崩壊による被曝は、人類が放射線曝露を受ける被曝形態そのものである。共同研究者K.G.Yelisseeva博士により被曝者群(ベラルーシ共和国に居住し事故後、除洗作業に携わった父親とその配偶者および子供から構成されている家族)、非被曝者群(同国内の非汚染地区に居住している家族で被曝者の子供と年令、性別をマッチさせた子供をもつ家族)のリンパ球を冷凍保存し、大阪大学医学部放射線基礎医学講座で保存している。遺伝リスクの検出には、マイクロサテライト変異検出系を試みた。リンパ球は約10^7個まで培養増殖させた後DNAを抽出し変異を検出した。最終的に変異検出可能な対象としてのF1子孫は、被曝者群62人、非被曝者群85人である。用いたマイクロサテライトは常染色体由来21、X染色体由来1、Y染色体由来19種である。マイクロサテライト変異頻度(/locus/gamate)は、被曝者群、非被曝者群について、常染色体由来が0.64%(12/1858)と0.80%(19/2362)で統計学的にも差はみとめられない。Y染色体由来については、被曝者群、非被曝者群で、0.44%(3/675)と0.23%(2/835)で被曝者群で変異頻度が高い傾向がみられたが、有意差はない。被曝者群については、父親の精細胞の照射時期から分類すると、F1子孫はspermatogonia期40、post spermatogonia期22人である。両精子期についての、変異頻度はpost spermatogonia期におけるほうが低い頻度であった。
著者
中島 裕夫 本行 忠志 斎藤 直
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

チェルノブイリ原発事故以来、低レベル放射能汚染地域に生活するヒトの継世代的影響が懸念されている。ヒトへの影響研究の代替法としてマウスに0または100Bq/mlのセシウム137水を自由摂取させて世代交代させた子孫マウスでの発がん性、遺伝的影響を調べた。その結果、セシウム137摂取群で腫瘍増殖抑制ならびにDNA切断頻度の有意な上昇が認められたが、肺腫瘍発生頻度、小核頻度、染色体異常には対照群との間に有意な差が認められなかった。
著者
中島 裕也 川端 香 杉本 志保理 宮原 智子 小林 康孝
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.40, no.6, pp.793-803, 2021-12-15 (Released:2021-12-15)
参考文献数
9

高次脳機能障害に対する介入として,Self-awareness(自己の気づき)に焦点をあてることは重要である.今回,高次脳機能障害者の社会復帰支援に際して,日本語版SRSIを活用した.その評価結果から,Self-awarenessの程度を把握して介入指針を決定した.Self-awarenessの程度に合わせた有効な補填手段と,実際に用いる補填手段との整合性が合うことで,各ストラテジーが定着し,社会復帰へつながる一因になると考えられた.日本語版SRSIは,Self-awarenessの程度とその変化に対する評価や,高次脳機能障害者支援における的確な介入指針を見出す一助になる可能性が示唆された.
著者
佐藤 慶季 中島 裕輔
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.83, no.753, pp.901-911, 2018 (Released:2018-11-30)
参考文献数
22
被引用文献数
1

Recent years have seen the wide adoption of floor insulated houses. Floor insulated houses is Many studies in the past have reported the high humidity of crawl spaces in the summer season. In this research, we propose a humidity control method for crawl spaces in floor insulated houses based on actual measurement data. The effects of that proposal on crawl spaces were clarified through experimentation and simulation. The result is shown as follows. 1) In the actual measurement, crawl space of target house is average relative humidity 80% or more in summer season. It was guessed that high humidity of crawl spaces can be suppressed by supplying indoor air to crawl space. 2) In the experimentation, it was confirmed that the relative humidity decreased due to the air supply effect. But the cumulative percentage at a relative humidity of over 80% didn't fall below 80 percent. Therefore, this result shows that the risk of fungal contamination is high. 3) In the simulation, calculations were performed to supply indoor air to the crawl space as in the actual measurement. it was confirmed that the relative humidity decreased due to the air supply effect in all areas. And it was shown that the risk of fungal contamination is relatively low where the cumulative percentage of relative humidity of 80% or more is 50% or less. Increase rate of heating load in the house was about 10% at maximum. As above, characteristics of hygrothermal behavior in the crawl space were clarify. And it was shown that supplying indoor air to the crawl space is effective for reduction of high humidity in the crawl space. The proposed method is effective only when indoor air is low humidity by air conditioner etc. But it is guessed that there are many people who use air conditioning in summer season. Therefore, it is believed that the method proposed in this research is important.
著者
堀田 智樹 中島 裕輔
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.88, no.806, pp.364-374, 2023-04-01 (Released:2023-04-01)
参考文献数
27

In this research, we developed an "Indoor and Outdoor Environment and Energy Visualization System" that supports energy-efficient living while maintaining comfort and safety, and conducted a long-term system operation experiment targeting detached houses.The results of the experiment confirmed that more than 90% of the houses utilize tools to easily check the indoor and outdoor environment, and adjust their behavior according to the indoor and outdoor environment. In addition, more than 75% of the houses visited the site at least once a week during most of the time period, and there was no trend of declining usage.
著者
中島 裕也 酒井 涼 杉本 志保理 小林 康孝
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.665-673, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)
参考文献数
17

高次脳機能障害復職支援事例を通して,医療機関から就労支援機関へのシームレスな連携における作業療法介入を再考し,職務選定に係る整理票(以下,整理票)を用いた職場支援の効果について検討した.支援では,休職・所得保障期間を把握し,職業準備性を高めつつ就労支援機関と連携を図った.また整理票を用いて復職時の職務内容を再設計し,配置転換での復職に至った.シームレスな連携には,復職に関する情報,職業準備性の状態,就労支援機関の機能など総合的な視点を持ち,復職プランを見立てる作業療法介入が必要と考えられた.また,整理票を用いて職務内容を再設計することが職場支援への一助になることが示唆された.
著者
横田 哲士 中村 浩 多田 弘幸 菖蒲 敬久 片山 聖二 川人 洋介 近藤 勝義 吉田 悟 今井 久志 川上 博士 富沢 雅美 中島 裕也
出版者
一般社団法人 溶接学会
雑誌
溶接学会全国大会講演概要
巻号頁・発行日
vol.2015, pp.158-159, 2015

溶接における重大欠陥のひとつである割れの発生機構の解明は重要な課題である.大型放射光施設Spring8を用いてX線位相差法による透過観察およびレーザ溶接時における割れの発生過程の撮影を行い,割れの発生速度や割れ発生時に周辺で起こる溶融池の変化について報告する.
著者
真鍋 勇一郎 中村 一成 中島 裕夫 角山 雄一 坂東 昌子
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.705-708, 2014 (Released:2020-02-19)
参考文献数
15

マラーのショウジョウバエの実験以後,放射線のリスクは,総線量で決まることが示され,LNT(直線しきい値なし(仮説))が放射線防護の基礎となった。しかしながら,後にラッセルらによって,線量率効果の存在が示された。これらの異なった種に対する結果を,統一的に理解し,それをヒトまで援用する手法として数理モデルを提案する。更にスケーリング則を導入すると,様々な種の実験データを統一的に理解できる。これは放射線リスク評価に新しい知見を加えるだろう。
著者
天野 松男 梅田 玄勝 中島 裕而 八木 邦子
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.3-12, 1988-01-20

女子製靴流れ作業者の労働態様の特徴を8mm撮影記録によって解析した.また,これらの流れ作業者の頸肩腕障害と労働態様との間の関係を非流れ作業者との102組の性,年齢をマッチしたペアにより断面的要因対照研究法を用いて検討した.結果は次のとおりであった.1)流れ作業者は1つのラインで毎日約3,400個のゴム底靴を製造していた.靴の完成品の重量は約200〜500gで,金属製の靴型の重量は約400〜1,200gであった.製造ラインは完全に機械化されていなかったので,作業者は手送りによって順次製造中の靴を次の作業者へ渡していた.2)労働態様の研究のために選んだある1つのラインでは,28人の女子作業者と1人の男子作業者が従事していた.作業の流れは右から左,あるいはその逆の一方向であった.労働態様は次の4つの基本動作に分類された.すなわち,1)靴や工具をつかむ,2)腕を伸ばしたり,3)曲げたりする,4)腕を一定肢位に保つ,の4つである.これらの基本動作は1日に作業者1人当たり3,400回以上繰り返された.また,右手に靴や工具を持っている時間よりも,左手で靴を持つ時間のほうがやや長い傾向を示した.3)医学的検査の結果は,タッピングテスト,痛覚,振動覚,モーレイテスト,手指の腱鞘炎,圧痛(胸椎労脊椎筋群,肩甲挙筋,僧帽筋,菱形筋,棘下筋,前斜角筋,拇指球,上腕二頭筋,腕〓骨筋,前腕屈筋群)の有所見率が,マクネマーの検定により,対照群より流れ作業者のほうに有意に高く認められた.そしてこれらは,流れ作業者の左側の肩,腕,手において顕著であった.4)非流れ作業者は一様で強制的な,あるいは一方向の作業を行わないので,むしろ右側(利腕側)の障害が多いが,それに対し流れ作業者は,靴の強制的な手渡しや一方向の作業により体の左側に労働負担が多くかかり,したがって左側に頸肩腕障害が顕著であると考えられた.5)靴の強制的な手渡しや一方向の作業が流れ作業者の特に左側の頸肩腕障害の原因であると結論した.
著者
中島 裕輔
出版者
工学院大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2006

本研究では、HEMS導入住戸や一般戸建住宅のエネルギー消費特性とライフスタイルの調査分析をふまえて住宅用エネルギー情報収集・表示システムを開発し、長屋型アパートに試験設置して運用評価を行った。その結果、高効率器具への買い換えや温度データを参考にした住まい方の工夫などシステム導入の効果と見られる様々な省エネ行動の実践が見られ、それに伴う一定の省エネ効果も確認できた。
著者
中島 裕美子
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

既存の鉄(I)錯体である[FeBr(BPEP)](1)を用いて、新規の配位不飽和鉄(I)錯体[FeMes(BPEP)](3)の合成に成功した。錯体1とジアゾメタンRCHN2(R=Ph, Me3Si)との反応は室温で瞬時に進行し、ジアゾメタンのN-N結合切断を経て鉄(I)ニトリル錯体[FeBr(RCN)(BPEP)]および鉄(I)イミン錯体[FeBr(RCHNH)(BPEP)]が得られた。一方、錯体2とMe3SiCHN2との反応では、1, 2-トリメチルシリルエテンの生成が確認された。
著者
熊谷 忠和 橘高 通泰 中島 裕 井上 信次 大野 まどか 立花 直樹 河野 清志 CLEMINSON Timothy
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、わが国の社会福祉教育養成校における、医療ソーシャルワーカーの教育養成について、国際比較(英国、米国、日本)を通してその在り方を検討するものであった。結果、(1)英国、米国では専門特化した領域ごとの教育養成制度はなく、ジェネリックの力量を引き上げることに向けられていた(2)養成カリキュラムの構成では大きい差異は認められなかった(3)ただし、実習教育の在り方が量的・質的ともに英国、米国と日本では大きい差異があった(4)その中で、英国、米国の実習教育では、その教育法としてリフレクティブ・ラーニングの取り組みが標準化していることなどが明らかとなった。
著者
中島 裕夫 斎藤 直 本行 忠志 梁 治子
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

半径60Kmのゾーン内(立ち入り規制汚染地域)にある低汚染地区(ベラルーシ共和国、ゴメリ地区バブチン村)および高汚染地区(同、マサニ村)で棲息する動物体内ならびに植物内に事故後19年を経た現在にどれくらいの^<137>Csが残存しているか、現地調査を行った。採集した試料は、ネズミ、モグラ、カエル、バッタ、トンボ、甲虫類、葉、樹木、小果実および土壌で、それぞれの汚染地区で各種につき3個体以上の採集を試みた。そして、井戸型ゲルマニウム半導体検出器にて、^<137>Csのβ壊変により生成する^<137m>Baのγ線スペクトルの崩壊数を3000秒間(放射能の低いものについては更に適宜最高643000秒まで)測定し、試料のグラム当りのBq(ベクレル)算出を行った。その結果、依然として低汚染地区に比して高汚染地区の試料の方が2〜20倍高い^<137>Cs含量を示し、20年近く経た今日でも低汚染と高汚染地区間での汚染の平均化は起こっていない事がわかった。また、前回1997年の我々の測定値と比較すると、同種間において約8年の間に有意な^<137>Cs含量の減少が確認された。バッタ、カエル、マウス、モグラの1997年に対する2005年の^<137>Cs残存率は低汚染地区でそれぞれ、2.20、0.99、1.23、2.70%で、高汚染地区での同バッタ、カエルも2.07、1.95%とほぼ同じ残存率であった。不撹乱土壌における^<137>Csの浄化半減期が24年とされているが、本調査から動物体内のクリアランス半減期が1.511年と算出され、実際は24年より短い可能性が示唆された。新しく開発した、H2AXヒストン蛋白のリン酸化部位(γH2AX)を蛍光抗体で検出する二本鎖DNA切断端検出法を高汚染地区のマウス固定臓器で試みた。しかしながら、今回の試料処理工程の条件下ではDNA障害量の差異をフォーカスシグナルの発現量で検出することはできなかった。