著者

ニコライ著 中村健之介訳・解説・註解

出版者

教文館

巻号頁・発行日

2007

著者

村木 正芳 中村 健太 鈴木 真 瀬上 高博 山本 賢二

出版者

一般社団法人 日本トライボロジー学会

雑誌

トライボロジスト (ISSN:09151168)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.507-514, 2014-08-15 (Released:2018-02-23)

参考文献数

11

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Tribological performances of the oils containing polylaurylacrylates with and without hydroxyethyl group were studied under elastohydrodynamic lubrication (EHL), partial EHL and the boundary lubrication conditions. The base oil was polyalphaolefin and the viscosity of polymer solutions and the concentration of polymer was adjusted at the same level. Under the partial elastohydrodynamic contacts using a ball-on-disk type tribometer, polylaurylacrylatehydroxyethylacrylate (PLA/HEA) showed a greater oil film thickness while lower traction coefficient at low rolling speeds than polylaurylacrylate (PLA). This can be interpreted that adsorption of hydroxyethyl group of PLA/HEA reduced traction under the partial EHL condition. Under the boundary lubrication conditions using a pin-on-disk type tribometer, PLA/HEA exhibited the flat friction-velocity relation while PLA showed a large negative gradient of friction-velocity relation. Finally, PLA/HEA was superior to PLA in terms of the antiwear properties with a reciprocating friction tester. It is inferred that these better performances of PLA/HEA under the boundary lubrication conditions were brought about by formation of a tribofilm based on reaction of hydroxyethyl group and the sliding surface.

著者

根岸 哲 武田 邦宣 中川 寛子 善如 悠介 島並 良 鞠山 尚子 池田 千鶴 泉水 文雄 和久井 理子 川濱 昇 柳川 隆 水野 倫理 中村 健太 川島 富士雄 前田 健 井畑 陽平 手嶋 豊

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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1 海外調査(i)和久井・池田が、欧州諸国において、競争・情報通信当局及び競争法の研究者との間で、特にプラットフォームと競争法の関係につき、相互の意見交換と実務と研究動向の調査を行い、(ii)川島が、北京社会科学院・上海交通大学での長期研究により、科研に係る全般的な論点に係わり、中国独禁法の研究者との相互の意見交換と中国独禁法の対応状況の調査研究を行った。2 研究会、ワークショップ等(i)医薬品・機器規制の競争に及ぼす影響及び先発医薬品・後発医薬品間の競争に係る問題を解明するべく、外資系医薬品企業の2人の法務部長弁護士とのヒアリング・研究会及びSokol米国フロリダ大学教授との研究会を通じ、日米における現状と課題を把握し、(ii)競争法と知的財産権の関係を検討するべく、仁ラボ代表鶴原稔也氏との研究会及びCheng香港大学准教授との研究会「特許・イノベーションと競争法」・「不争条項」を通じ、現状と課題の把握し、(iii)日中米欧の研究者・実務家が参加した国際ワークショップ「企業結合規制の先端的問題-プラットフォーム・ビジネスとイノベーション時代の諸課題」を開催し、企業結合規制の先端的問題の把握に努め、(iv)世界的プラットフォーム事業者アマゾンの最恵国待遇条項の競争上の問題につき、アマゾン側担当の平山賢太郎弁護士との研究会を通じて、研究を深めた。3 シンポジウム(i)日本の研究者・実務家によるシンポジウム「景品表示法の実現手段の多様性-独禁法の視点も含めて」、(ii)日中米欧の研究者・実務家が参加した公正取引委員会競争政策研究センター主催の大阪国際シンポジウム「デジタル・エコノミーの進展と競争政策-IoT、データ、プラットフォーム・ビジネスと法-」に本科研チームが共催者として参加し、国際的な動向把握とともに日本の状況につき発信を行った。

著者

山本 雄平 田中 成典 姜 文渊 中村 健二 田中 ちひろ 清尾 直輝

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.1334-1350, 2018-05-15

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我が国では,2020年の東京オリンピックに向けて,スポーツに関わる政策が積極的に推し進められている.その施策の1つである「スポーツ × ICT」では,スポーツ分野における計測機器の開発やデータ計測と可視化手法の高度化,そして新サービスの提案など,最新ICTの効果的な利活用が進められている.しかし,スポーツ分野にICTを適用する試みは始まったばかりの黎明期であり,教育現場や地域クラブの指導者のみならず,高度な専門知識を保有したスタッフにおいても,自在に操ることは難しい.そこで,本研究では,「スポーツ × ICT」に関わる既存研究を調査し,現状把握と効果的な活用方法を模索するとともに,アメリカンフットボールのプレーデータの可視化システムを開発する.そして,選手にセンシング機器を適用し,統計的手法と組み合わせてプレー分析を行い,カレッジフットボールの監督・コーチなどの指導者に新たな気づきを提供できるかの観点に基づき,実用の可能性を検証する.In our country, policies regarding sports are actively advanced towards the Tokyo 2020 Olympic Games. One of those policies, "Sports × ICT" considers effective methods of utilizing ICT (Information and Communication Technology), such as development of measurement instruments, measurement and visualization of data, and proposals for new services in the field of sports. However, since attempts to apply ICT to sports have just started these days, it is difficult not only for the leaders in schools and local sports clubs but also for the staff who possess advanced expert knowledge about sports to make full use of ICT as desired. In this research, an investigation is made into the trend of studies related to "Sports × ICT" with a focus on field sports, and a visualization system for a positional play analysis is developed to grasp the present state of team and to grope the methods of practical use. Then, its practicality is verified through motion analysis of American football players using the measuring terminal device to be combined the statistical methods, based on whether it is capable allowing the college football leaders such as managers and coaches to perceive something new.

著者

木下 利喜生 橋崎 孝賢 森木 貴司 堀 晋之助 藤田 恭久 幸田 剣 中村 健 田島 文博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100176, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 当院リハビリテーション(リハ)科では、リハ室で患者が急変した場合、緊急カート、心電図モニター(ECG)、パルスオキシメーター、血圧計、ストレッチャーなどの準備、装着を現場スタッフで行う。同時に他のスタッフがリハ医へ報告、現場での診察を依頼し、身体所見やモニターなどの情報をもとに対応の指示を仰ぐまでの一連の流れを救急時対応とし、全スタッフを対象にトレーニングを実施している。そのため、当科では、これまでにも幾度となく血圧や意識レベル低下などの急変が発生しているが、全ての案件において対応が可能であった。 今回、リハ実施時において、開設から始めて患者が心肺停止となる状況に直面した。その際にリハ科で対応可能であったこと、またシステム上の不備や対応不足が明らかとなったことを情報の共有のために報告する。【方法】 10時20分頃、理学療法室で立位練習開始、血圧低下認めないため、平行棒内での歩行練習をこの日より開始する。平行棒内での歩行練習後もバイタルの著明な変動ないため、10時40分頃に歩行器での歩行練習を行う。歩行器歩行10m程度で両下肢の脱力、意識消失を認め、理学療法士数名でベッドへ寝かせている間に、リハ医と外来看護師に連絡、ECG、パルスオキシメーター、血圧計を装着した。ECG上60台でサイナスリズム、酸素飽和度98%、血圧測定行えないためベッド上で下肢挙上する。10時45分頃リハ医・看護師到着、何度か血圧測定するも測定できず、病棟に連絡し、ストレッチャーでの迎えを要請する。その後、意識レベル改善認めず、徐々に酸素飽和度が低下し始めたため、10時48分にホワイトコール(救急対応依頼の全館放送)を要請する。リハ医と看護師により酸素投与開始し、アンビューバックを準備している際に多数の医師、看護師到着。頚動脈も触知困難のため救急医師により、心臓マッサージ、挿管により気道確保され、救急処置室へ搬送される。その後の検査の結果、急変原因は肺血栓塞栓症であることが判明した。【倫理的配慮、説明と同意】 本症例の情報は、医療記録から特定できないよう匿名化し、プライバシーに配慮した。また、今回の発表にあたり当大学医療安全推進部に発表内容および目的を十分に説明し、発表の了承を得た。【結果】 初期対応は、手順通り実施できており問題ないと思われた。しかし、多数の医師、看護師が到着、理学療法室内が騒然とし、リハ中の患者を移動するなどの対応をとるべきであったが、これまでに心肺停止でのホワイトコール経験がなく、迅速な対応が行えず、駆け付けた看護師の判断により、病棟へ帰室するかたちとなった。 また、当科では酸素配管はあるがボンベを常備しておらず、リハ室から救急対応室へ搬送する際の酸素ボンベを救急部に借りに行く必要があった。【考察】 今回の対応の不備は、これまでに心肺停止によるホワイトコールの経験がなく、我々の想定していない状況下に陥った事が背景にある。これを受けて、ボンベの常備を早急に行い、ホワイトコール時は、一旦、リハ中の患者を発生現場以外の訓練室に移動したのち、病棟へ搬送すると決定した。また、シミュレーションをホワイトコールまでを想定したものに変更し、すぐに全体研修を実施、また人事異動のある4月初旬に必ず全体研修を実施すると決めた。 院内対応としては、長期臥床患者のリハを開始する際は、下肢深部静脈血栓症・肺梗塞のリスク因子を評価し、必要があれば下肢静脈エコーを行うなど早期発見・早期予防に務めるよう全科へ指導が行われた。当科でも下肢の腫脹などの身体所見の確認だけでなく、Dダイマー、FDPなどの血液データの確認を指導した。またリハ科で行える静脈血栓塞栓症の予防として、早期からの歩行および積極的な運動が重要であることを再教育し、早期離床を再度徹底した。 今回の案件を経験し、考えうる最悪の状況を想定した急変時対応を常に考えていく重要性を痛感した。本案件だけでなく、ひとつひとつの事例背景を分析し、対応マニュアルの強化、更新が必要であり、また積極的に文献抄読や学会参加をすることで、常に新しい情報を収集しておくことも重要であると感じた。【理学療法学研究としての意義】 最も重篤な急変の1つである心肺停止事例における、対応時の問題、さらにその解決策を報告することは、今後のリハ室での急変時対応マニュアル作成や強化などをする際の貴重な情報になると考えられる。

著者

奥西 智哉 中村 健治 宮本 守 宮下 香苗

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.409-413, 2012-08-15 (Released:2012-09-30)

参考文献数

14

被引用文献数

6 3

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加水量を変えたドウを作成し,ドウの評価を3つの機関において行った.これらの機関では,ドウミキシングのための機器が相互に異なり,ミキシング条件も異なるが,品質の良いドウを作成するための加水量は同じであった.このことから,米粉パンにおいて適正加水量はその組成に応じて固有の値があることが明らかになった.材料組成の異なる各種米粉パンを用いた試験により,適正加水量の決定手段はファリノグラフが適しており,400BUの最高粘度を与える加水量が適正であることが明らかになった.

著者

根田 遼太 井上 純大 中村 健太郎 堀 隆博 渡辺 晋二

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.126, 2015

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2011年3月に発生した東日本大震災の津波被害を受けた東松島市沿岸部(宅地、畑地等)を対象に、被害後3年半経過した植生及び土壌状況(化学性、物理性)の調査を行ったので報告する。東松島市沿岸部8箇所において周辺域の植生を調査し、長谷川式土壌貫入計を用いた土壌硬度の測定及び0-10cm、10-20cm、20-30cmの深さごとの土壌化学性(pH、電気伝導度、C/N比、土壌塩類)を測定した。<br> 調査地の植生は、木本種の出現はほぼニセアカシアのみであり、草本種ではセイタカアワダチソウなどの外来種が優占した。ニセアカシアの樹齢は3年であったため、津波被害直後に成立した可能性が高い。土壌硬度は植物生育に概ね良好な値を示したが、化学性は一部で土壌塩類、pH、C/N比などが植物生育にとって異常値を示した。津波被害を受けた沿岸部は3年半経過した現在でも海水の塩の影響が残っていると見られる場所が存在し、土壌改良および適切な植生誘導がなければ、旺盛な繁殖力と塩類堆積土壌への適応性の高さによりニセアカシアの優占する景観となる可能性が高いと考えられた。沿岸部の正確な植生動態の予測には、今後の詳細かつ広域な調査が必要である。

著者

中村 健一

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3/4, pp.369-385, 1993-03-15

著者

中村 健太郎

出版者

大東文化大学

雑誌

書道学論集 : 大東文化大学大学院書道学専攻院生会誌 (ISSN:13489313)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.53-66, 2003

著者

田中 成典 窪田 諭 北川 悦司 物部 寛太郎 中村 健二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.II_41-II_50, 2011 (Released:2012-03-26)

参考文献数

26

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我が国の建設事業においては,CALS/ECや情報化施工,生産性向上のために3次元データを利用する環境を構築することは重要な課題であるが,その要求を満たす3次元CADが存在しない.そのため,国産の3次元CADの開発を支援することを目的とした,汎用3次元CADエンジンの開発が求められている. そこで本研究では,建設事業において3次元CADを迅速かつ低コストに導入し,これを活用できる環境を構築するために,汎用3次元CADエンジンを設計するための調査研究を行った.ここでは,3次元CADの利用場面,標準化動向,汎用3次元CADエンジンに付随するシーズ,既存製品,IT要素技術について調査し,汎用3次元CADエンジンに対する要求を明らかにした.

著者

大槻 英男 中村 健三 下村 文彦 桑原 勝孝 塚本 拓司

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.299-303, 2014 (Released:2014-05-28)

参考文献数

13

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日本透析医学会では,同内容の論文が他誌に掲載されているとの報告を受け,重複と判断いたしましたので,掲載を撤回いたします.

著者

上谷弘平 田中成典 北川悦司 吉田博哉 中村健二

雑誌

第74回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp.921-922, 2012-03-06

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今日,SNSやアミューズメント分野において,デフォルメ顔画像が幅広く利用されている.しかし,既存のデフォルメ顔画像生成技術は,顔のパーツ作成や顔の特徴点を取得するのに手間とコストがかかる問題などがあるため,簡単にデフォルメ顔画像を生成することができない.そこで,本研究では,顔領域内の特徴点を自動取得することで,誰もが簡単にデフォルメ顔画像を生成できるアプリケーションの開発を目指す.さらに,デコメや名刺といった様々な用途での利用を想定し,デフォルメ顔画像に表情変化やアニメーションなどの効果を追加する機能も作成する.なお,開発には,手軽に素早くゲーム感覚で利用できるWindowsPhoneを用いた.

著者

阿部 敦子 池田 隆徳 柚須 悟 中村 健太郎 石黒 晴久 塚田 雄大 信太 研二 宮山 和彦 加地 英生 四倉 正之 吉野 秀朗

出版者

The Japanese Society of Electrocardiology

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.54-61, 2005

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症例は28歳男性.生来健康.突然死の家族歴あり, 残業が続いていた週の朝, 起床後に突然倒れ意識消失となる.救急隊が到着した時の心電図で心室細動が記録されたため, 直ちに電気的除細動が行われ, 当院に搬送された.12誘導心電図では下壁・左側壁誘導でJ波がみられ, そのJ波は日内・日差変動を示した.心拍変動解析では迷走神経活動が夜間~早朝で著しく亢進していた.冠攣縮性狭心症を除外するため, 右冠動脈にアセチルコリンを少量負荷したところ, ST-T変化を伴うことなく突然に房室ブロツクが誘発され, その直後に心室細動が発症した.電気的除細動が頻回に行われたが, 心室細動は停止と再発を繰り返し, 35分後にようやく洞調律を維持した.その10日後に除細動器の植込み術を予定したが, その当日の早朝に再び心室細動が頻発し, 約3時間の心肺蘇生と電気的除細動に反応することなく院内突然死に至った.剖検では心臓に器質的異常は認められなかった, 下壁・左側壁誘導で記録されたJ波と迷走神経活動の亢進が, 心室細動の発現に関与した異型Brugada症候群症例と考えられた.

著者

中村 健吾

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.102, no.1, pp.42-62, 2001-06

著者

鈴木 光男 中村 健二郎

出版者

日本経済学会

雑誌

季刊 理論経済学 (ISSN:0557109X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.1-12, 1973-01-16 (Released:2008-02-28)

参考文献数

26

著者

中村 健二郎

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.299, pp.8-26, 1977-06

著者

中村 健二郎 中山 幹夫

出版者

富山大学

雑誌

富山大学紀要. 富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.563-568, 1978-03

著者

中村 健二郎 中山 幹夫

出版者

富山大学

雑誌

富山大学紀要. 富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.233-237, 1978-11

著者

山本 雄平 中村 健二 田中 成典 藤本 雄紀

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_139-I_146, 2013

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CGMには,地域住民に役立つ情報が多く投稿されている.例えば,地域の防犯に関する情報や災害時の緊急対応に関する情報などが含まれており,あらゆる地域の様々な情報が集約され公開されている.しかし,CGMは誰でも投稿可能なメディアであるため,1つのWebページに複数の地域に関する情報が混在することや同一地域でも異なるトピックの情報が含まれることが多くあり,特定の地域やその内容に関連した情報のみを抽出することが困難である.そこで,本研究では,CGMに流通する情報を投稿単位に分割し,各投稿が対象としている地域や内容に基づいてグループ化することで,CGMから有害な地域情報を抽出する手法を提案する.さらに,グループ化した投稿に含まれる位置情報を解析してGIS上に表示することで,地域情報マップの構築の可能性を検討する.

著者

甲木 有紀 中村 健

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.48, 2006-08-21