著者

岡部 友峻 高橋 史 伊藤 大輔

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第83回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1D-022, 2019-09-11 (Released:2020-09-26)

著者

伊藤 大輔 安井 敬三 長谷川 康博 中道 一生 勝野 雅央 髙橋 昭

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.481-485, 2016 (Released:2016-07-28)

参考文献数

24

被引用文献数

1 2

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症例は65歳の女性である.再発性の小リンパ球性リンパ腫に対し,半年間rituximab等が投与され,めまいと小脳性運動失調が発症した.頭部MRIで両側中小脳脚病変を認め,進行性多巣性白質脳症(progressive multifocal leukoencephalopathy; PML)を疑い,髄液中JC virus(JCV)-DNA PCR検査を数回施行し,4回目に初めてJCV-DNAが検出され,診断が確定した.小脳萎縮を認め,granule cell neuronopathyの合併が示唆された.Mirtazapineとmefloquineの併用治療により長期生存が得られた.PMLでは両側中小脳脚の病変で発症する例がある.また,病初期には髄液検査でJCV-DNAが陰性のことがあり,繰り返し検査する必要がある.

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 清水 馨 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.11-22, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究の目的は、うつ病休職者の職場復帰の困難感を測定する尺度を作成し、さらにその尺度をもとに職場復帰の困難感の特徴を明らかにすることであった。単極性のうつ病と診断された34名を対象に職場復帰の困難感について自由記述による回答を求め、項目案を作成した。次に、単極性のうつ病と診断された休職者60名を対象にその項目について探索的因子分析を行い、「職場で必要な体力面の困難」「職場復帰後の対人面の困難」「職務に必要な認知機能面での困難」の3因子10項目から構成されることが示され、十分な信頼性と内容的妥当性、併存的妥当性が確認された。そこで、職場復帰の困難感尺度を使用してタイプ分類を実施したところ、四つの類型を得た(全般困難型、復職後の対人関係困難型、体力・認知機能困難型、困難少型)。最後に、それぞれの類型にあわせた支援について議論がなされた。

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.95-106, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、うつ病の治療において、うつ症状とともに評価が必要とされている社会的機能に着目し、うつ症状と社会的機能に関連する心理的要因を明らかにすることである。単極性のうつ病と診断された66名を対象に、自動思考尺度(ATQ-R)、対処方略尺度(TAC)、ソーシャルスキル尺度(KISS)、うつ症状尺度(BDHI)、社会適応状態尺度(SASS)を実施した。その結果、うつ症状に対しては、"自己に対する非難"が関連していたが、社会適応状態には"肯定的思考"と"肯定的解釈と気そらし""社会的スキル"が関連しており、うつ症状と社会適応状態では関連する要因が異なることが示唆された。これらのことから、うつ病患者への支援においては、うつ症状だけでなく社会適応状態に関連する要因を検討する必要性が議論され最後に本研究の限界について述べられた。

著者

渡邊 明寿香 仲座 舞姫 石原 綾子 山本 和儀 伊藤 大輔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.137-147, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

参考文献数

36

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本研究の目的は、職場復帰後に生じると想定される問題に焦点を当てた介入コンポーネントを付加した集団認知行動療法の効果を検証することであった。うつ症状を主訴とした休職者21名(男性11名、女性10名、平均年齢40.52±8.45歳)に対して、週1回150分、計8回のプログラムが実施された。プロセス変数として、自動思考、認知的統制、行動活性化、環境中の報酬知覚、被受容感・被拒絶感に関する各尺度と、効果変数として、抑うつ・不安、社会機能、職場復帰の困難感に関する各尺度を介入前後で実施した。分析の結果、プロセス変数の改善がみられ、本プログラムの妥当性が示唆された。また、本研究のプログラムによって、抑うつや不安症状、社会機能の改善とともに、部分的には職場復帰の困難感が改善されたことが示された。さらに本プログラムの参加者の復職率は高く、脱落率は低かったことからも、職場の問題に焦点化した集団認知行動療法の有効性が示唆された。

著者

伊藤 大輔 野場 悠佑 水野 幸治

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.838-843, 2019 (Released:2019-05-24)

参考文献数

14

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Aピラー衝突時の自転車用ヘルメットによる脳傷害軽減メカニズムについて有限要素解析により検討した.ヘルメットを着用した人体モデルを自転車に着座させ,車両と衝突させたところ,多くの場合でヘルメットにより脳ひずみが軽減したが,脳傷害発生リスクが軽減されない場合もあった.その原因を力学的観点から分析した.

著者

伊藤 大輔 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.13-22, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、致死性のないトラウマが外傷後ストレス反応、トラウマ体験後の認知に及ぼす影響を検討するとともに、致死性のないトラウマ経験者の認知と外傷後ストレス反応の関連を、致死性のあるトラウマ経験者との比較から検証することであった。大学生302名を対象に、外傷体験調査票、改訂版出来事インパクト尺度、トラウマ体験後の認知尺度が施行された。その結果、重篤な外傷後ストレス反応を発症・維持していた人数に、致死性のあるトラウマ経験群と致死性のないトラウマ経験群で有意差はみられなかった。また、自責の念は、致死性のないトラウマ経験群のほうが有意に高かった。さらに、トラウマ体験後の認知と外傷後ストレス反応の関連は、致死性のあるトラウマ経験群のほうが致死性のないトラウマ経験群と比較して強いことが示された。以上の結果から、今後、致死性のないトラウマ経験者の特異的な認知内容を検証する必要性が示唆された。

著者

小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 栁井 優子 小川 祐子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.15-28, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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本研究の目的は、日本の認知行動療法の実践家を育成するために不可欠と考えられる教育研修内容を明らかにすることであった。まず、国内外の認知行動療法家4名によって、英国認知行動療法学会が認証した大学の35の研究科を対象に、教育内容項目が網羅的に収集された。次に、国内外の認知行動療法家7名によって、英国におけるガイドラインにおける教育カテゴリーと日本での教育制度の状況を参照しながら、収集された580項目の教育内容について、分類・整理が行われた。その結果、最終的に、3カテゴリー、62項目が得られ、日本の認知行動療法の教育内容リストが作成された。今後、本研究を基盤として、教育研修内容を構成することが求められる。

著者

伊藤 大輔 兼子 唯 小関 俊祐 清水 悠 中澤佳 奈子 田上 明日香 大月 友 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.119-129, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、近年の外傷後ストレス障害(PTSD)に対する認知行動療法の効果をメタ分析によって検証することと、PTSDの効果研究に関する今後の検討課題を明らかにすることであった。メタ分析の結果、PTSDに対する認知行動療法の有効性が明らかにされ、その適用範囲も拡張しつつあることが示された。さらに、今後の課題として、(1)対象者の症状プロフィールや状態像を考慮した介入法の検討を行うこと、(2)薬物療法と認知行動療法を組み合わせた際の効果について検証すること、(3)治療効果に作用する治療技法および要因を特定し、効率的かつ適切な介入法を検討すること、(4)治療効果に影響を及ぼす治療技法以外の要因について検討すること、などが指摘された。

著者

伊藤 大輔 佐藤 健二 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-12, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、トラウマの構造化開示が心身の健康に及ぼす影響を検証することであった。実験参加者(大学生25名)は、構造化開示群、自由開示群、統制群に無作為に振り分けられ、20〜30分間の筆記課題を3日間行った。構造化開示群は認知的再評価を促進させるため、実験者からの詳細な指示に従ってトラウマを筆記するように求められた。自由開示群は自由にトラウマを筆記するように求められた。統制群は中性的な話題について筆記するように求められた。効果指標には、コルチゾール、ワーキングメモリ容量、出来事インパクト尺度、外傷体験後の認知尺度を用いた。その結果、構造化開示群、自由開示群においては、内分泌系の改善効果が維持される可能性が示された。また、構造化開示群が統制群と比較して認知機能が向上したものの、統計的には有意傾向であった。したがって、今後も、実験手続きを改定し、構造化開示の効果について再検証する必要がある。

著者

伊藤 大輔 渡邊 明寿香 竹市 咲乃 石原 綾子 山本 和儀

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.334-338, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

18

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筆者らは, 心療内科クリニックのショートケアにおいて, 主にうつ症状によって休職に至った者を対象に, 職場に焦点化した集団認知行動療法 (WF-CBGT) の効果を予備的に検証した. WF-CBGTは, 職場での問題を積極的に扱いながら, 行動活性化療法, 認知療法および問題解決療法などを含んだ合計8回 (1回150分) のプログラムであった. 参加に同意した対象者16名は, 介入前および介入後に, 抑うつと不安症状, 社会適応状態, 職場復帰の困難感に関する自記式尺度に回答した. 分析の結果, 職場で必要な体力面の困難は有意傾向であったが, うつと不安症状, 社会適応状態, 職場復帰後の対人面の困難と職務に必要な認知機能面の困難については介入後に有意に改善することが示され, 中程度以上の効果サイズが得られた. さらに, プログラムを完遂した多くの参加者が職場に復帰し, 復職3カ月後も就労を維持していることが確認された. このことから, WF-CBGTは, 復職支援に有用な介入である可能性が示唆された.

著者

伊藤 大輔

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.33-41, 2017-10-31 (Released:2017-11-14)

参考文献数

26

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本研究の目的は,思考内容が行動を制御するための他の有用な資源を抑えて支配的になる傾向を示す認知的フュージョンが,否定的認知を媒介して,外傷後ストレス症状に悪影響をもたらすというモデルを検証することであった。大学生557名を対象に,外傷体験調査票,認知的フュージョン,トラウマに対する否定的認知,外傷後ストレス症状に対する否定的認知,外傷後ストレス症状に関する測定尺度を実施した。広義のトラウマ体験者281名を対象に,共分散構造分析を実施した結果,想定したモデルの適合度について十分な値が得られた。つまり,認知的フュージョンは,トラウマや外傷後ストレス症状に対する否定的認知に正の影響を及ぼし,トラウマや外傷後ストレス症状に対する否定的認知は外傷後ストレス症状に正の影響を及ぼすというプロセスが示された。今後は,認知的フュージョンをターゲットとした介入法の有効性やその改善プロセスの検証が求められる。

著者

伊藤 大輔 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.155-166, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、非致死性トラウマ体験者を対象として、トラウマ体験後の認知を測定する尺度(CognitionsInventoryofNon-lethalTrauma;CINT)を作成し、その信頼1生、妥当性を検討することであった。大学生302名を対象に、非致死性トラウマ体験後の否定的な考えについて自由記述による回答を求め、項目を作成した。次に、大学生902名を対象に、CINT暫定版を実施した。探索的因子分析を行った結果、「自己の能力や価値に対する否定的な認知」「出来事の対処についての後悔の念」「他者関係性に対する否定的認知」「周囲の不安全・将来に関する否定的認知」の4因子19項目から成るCINTが作成された。また、CINTは十分な信頼性と内容的妥当性、基準関連妥当性、併存的妥当性を有することが確認された。最後に、CINTの臨床的有用性に関して議論がなされた。

著者

巣山 晴菜 大月 友 伊藤 大輔 兼子 唯 中澤 佳奈子 横山 仁史 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.35-45, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、パフォーマンスの解釈バイアス(以下、解釈バイアス)が社交不安に対するビデオフィードバック(以下、VFB)の効果を規定する要因の一つであるかを検討することであった。大学生27名を対象に、VFBを挟んだ2度の3分間スピーチからなる実験を行い、スピーチ前の主観的不安感、スピーチ中の主観的不安感、スピーチの自己評価および他者評価、心拍数を測定した。パフォーマンスの質については解釈バイアスの大小による差は見られなかった。しかし、解釈バイアスの大きい者ほどVFBを受けることで自己評価は改善し、スピーチ前およびスピーチ中の不安感は低下することが明らかにされた。本研究の結果から、解釈バイアスが大きい者の社交不安症状に対してVFBが一層有効である可能性が示唆された。

著者

岡部 友峻 伊藤 大輔

出版者

兵庫教育大学発達心理臨床研究センター

雑誌

発達心理臨床研究

巻号頁・発行日

no.27, pp.49-57, 2021-03

著者

鈴木 伸一 小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 小川 祐子 柳井 優子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.93-100, 2018-05-31 (Released:2019-04-05)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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本研究の目的は、英国のCBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法を明らかにすることであった。英国認知行動療法学会のLevel 2認証を得ているCBTトレーニングコースのカリキュラム責任者を対象に、CBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法に関する調査を実施した。その結果、英国認知行動療法学会のLevel 2の認証を受けたトレーニングコースにおいては、おおむねガイドラインに沿った包括的な教育がなされていた。特に、治療関係の構築やクライエントの個別性への対応、およびスーパービジョンの有効活用などについては、現場実習における実践的なトレーニングが重視されていることが明らかになった。最後に、本研究の結果を日本のCBTトレーニング・ガイドライン策定にどのように活用していくかについて考察された。

著者

伊藤 大輔 笈田 桂治 小林 吾一 水野 幸治 吉田 良一

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.455-460, 2015 (Released:2018-01-25)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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歩行者頭部インパクト試験と有限要素解析により,A ピラーへの頭部衝突に対するヘルメットの頭部保護効果を検討した.頭部インパクタ試験を実施した結果,HIC はヘルメット着用で減少したが,3000 を超えていた.ヘルメットを装着した人体頭部モデルによる解析では頭蓋骨の骨折は発生しなかったが脳のひずみが大きな値となった.

著者

松村 健太 細川 愛美 伊藤 大輔 茅野 順子 杉田 祐司

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.457-461, 2020-08-20 (Released:2020-09-20)

参考文献数

19

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血尿,元気消失を主訴に来院した犬の左側近位尿管内に占拠性病変と同側の水腎症を認めた.腎盂内減圧処置の後,開腹下で腎臓経由の生検を実施したが確定診断は得られず,病理診断は「移行上皮由来の腫瘍の可能性」であった.減容積により罹患側尿管の疎通は認められ,ピロキシカムを659病日まで投与継続したが,大きな変化がないため投薬を中断した.965病日に症例は元気消失,血尿を主訴に再度来院し,左側尿管の再閉塞を認めた.経過から良性挙動の病変の可能性が高いと判断し,尿管切開により姑息的に腫瘤を除去したところ,病理検査結果は移行上皮乳頭腫であった.術後1年経った現在,再発徴候はなく症例は良好な一般状態を保っている.犬の尿管腫瘤は良性病変についても複数報告されていることから,罹患側の腎臓尿管摘出だけでなく,診断を兼ねた減容積手術も診断・治療選択になる可能性がある.

著者

.企画代表者(Representative Organizer)丹野 義彦 .企画者(Organizer)公認心理師養成大学 教員連絡協議会 .大月 友 .伊藤 大輔 .話題提供者(Speaker)大月 友 .伊藤 大輔 .吉橋 実里 .佐々木 淳 .有光 興記 .嶋田 洋徳 .指定討論者(Discussant)日本 心理学会 .司会者(Chair)丹野 義彦

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

岡部 友峻 高橋 史 伊藤 大輔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第45回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.269-270, 2019-08-30 (Released:2023-06-01)