著者

鈴木 慶太 林原 めぐみ 藤井 雅弘 渡辺 裕 伊藤 篤

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.879-880, 2008-03-13

参考文献数

2

著者

林原 めぐみ 鈴木 慶太 藤井 雅弘 渡辺 裕 伊藤 篤

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.555-556, 2008-08-20

著者

西岡 清 向井 秀樹 上村 仁夫 堀内 保宏 伊藤 篤 野口 俊彦 西山 茂夫

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.98, no.9, pp.873, 1988 (Released:2014-08-08)

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重症成人型アトピー性皮膚炎患者64例にアンケートならびに面接調査を行い以下の結果を得た.①39.1%の症例が生後6ヵ月以内,28.1%が1~4歳に発症し,10歳迄に発症した症例は75%であった.②アトピー背景として2親等内に本症の発生あるいは気道アレルギーの発生の両者あるいはその一方を病歴に持つ症例が86.7%にみられた.③いずれの症例も教科書的皮膚症状の分布を示しながら全身への皮膚症状の拡大を示し,93.8%の症例が思春期もしくは成人期に全身への皮膚症状の拡大を示した.④1例を除いて血中IgE値は200U/ml以上を示し,気道アレルギーを合併する症例では血中IgE値がより高値を示す傾向がみられた.気道アレルギーを合併しない症例の血中IgE値は,皮膚症状罹患後10年を経て著明な高値を示す傾向がみられた.ダニ抗原に対するRASTも血中IgE値同様,本症罹患10年以上の症例に高スコアーがみられた.⑤18.8%の症例に発症後寛解期間が見られ,これらはいずれも5歳以前の発症者であった.これらの症例では気道アレルギーを合併するか血中IgE高値がみられた.以上より,重症成人型アトピー性皮膚炎患者は一般の本症患者に比しアトピー背景が強く,また,IgE産生機構の昻進が著明で,アトピー性皮膚炎全体の中で1つのサブグループとして解析されるべき集団であると考えられた.

著者

伊藤 篤 佐藤 文博 上田 一貴 平松 裕子 羽多野 裕之 東海林 健二 原田 康也 森下 美和 佐藤 美恵

出版者

宇都宮大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

著者

伊藤篤太郎 編纂

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.[2], 1879

著者

伊藤篤太郎 著

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.葡萄牙部, 1800

著者

伊藤篤太郎 稿

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.[15], 1800

著者

杉江 修治 伊藤 篤

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学研究紀要 (ISSN:03882829)

巻号頁・発行日

vol.85, no.2, pp.p214-199, 1991-07

著者

伊藤篤太郎 著

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.[5], 1879

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

大谷 寛明 田村 祐一 陰山 聡 大野 暢亮 水口 直紀 伊藤 篤史

出版者

分子シミュレーション研究会

雑誌

アンサンブル (ISSN:18846750)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.2_51-2_57, 2009 (Released:2011-09-01)

参考文献数

16

著者

伊藤篤太郎 編

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.伊勢部, 1800

著者

伊藤篤太郎 編纂

出版者

伊藤篤太郎

巻号頁・発行日

vol.[4], 1879

著者

樋口 真理可 古屋野 太一 伊藤 篤 和田 哲

出版者

水産増殖談話会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.251-258, 2004-09-20

参考文献数

28

被引用文献数

2

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高知県浦ノ内湾及び沖ノ島周辺で採集されたマガキガイの捕食者防御行動について室内実験をおこなった。本種は成長に伴い貝殻外唇部が肥厚するので、外唇部が厚さと防御行動の関係に着目した。ほぼ同一サイズの個体を用いた室内実験の結果、捕食者であるソメンヤドカリは外唇部の薄い個体を選択的に捕食したが、外唇部の肥厚によって捕食者防御行動に対する明瞭な影響は認められなかった。また、本種の行動に対する同一水槽内のソメンヤドカリの影響は認められなかった。ソメンヤドカリに捕らえられたマガキガイは多量の粘液を分泌したが、粘液の有無による本種の行動においても有意な違いは認められなかった。一方、つぶしたマガキガイが入った水槽では、コントロール条件に比べて本種が有意に早く完全埋没(自分の貝殻が底質表面から見えなくなるまで潜砂した状態)に至った。

著者

佐々木 全 伊藤 篤司 今野 文龍 SASAKI Zen ITO Atsushi KONNO Ayaru

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.89-102, 2015

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近年,子どもたちの健全育成のために,放課後や休日における地域生活の充実の必要性が指摘され,全国各地で多様な取組みがなされている1)2)3).このような活動は,当然ながら障害の有無や障害種を問わないテーマである. しかし,LD,ADHD,アスペルガー障害等いわゆる発達障害の子どもにおいては,既存の活動,例えば学童保育,学習塾,スポーツ少年団などに馴染みにくいことが少なからずあり,その補完的な活動の場が必要だったり,むしろ積極的な適応の場としての活動が必要だったりする.これらの事情に対応して,親の会や専門家グループなどの支援団体が放課後活動や休日活動を企画し提供する実践がある.岩手県内においても,このような支援団体は複数あり,それぞれに療育や訓練,あるいはレジャーや交流という生活自体を目的としている4)5). このような市民団体の活動を巡っては,その実践の意義を検討しようとする「実践論」と,その実践を持続するための運営方法を検討する「運営論」が必要である6)7)8).特にも,「運営論」に関しては,近年,全国各地の親の会等の支援団体における運営上の悩みが顕在化しており,重要視される9)10)11).岩手県内でも,いくつかの支援団体において,持続不能状態に陥ったり,過重な努力によってようやく持続したりしている状況が散見される.それゆえ,持続可能な運営に関する知見を相互参照可能な情報として共有することが役に立つだろう.本稿は,その一環として「実践論」と「運営論」を包括的に検討する事例研究である.具体的には,放課後活動「Act.(アクト)」を事例として,その実践の意義と,持続可能な運営のために施した工夫点を明らかにすることを目的とする.

著者

寺見 陽子 南 憲治 松島 京 及川 裕子 寺村 ゆかの 伊藤 篤

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.1-22, 2016-03-30

著者

伊藤 篤 塚本 美由紀

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.57-71, 2015-09-30

著者

渡辺 浩 佐藤 努 泉對 則男 木村 文治 佐野 美也子 星 雅彦 伊藤 篤 仲 孝治 佐川 良

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.285-294, 2009-03-20 (Released:2009-04-11)

参考文献数

15

被引用文献数

4 4

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We have investigated the role assignment and radiation exposure of medical workers (including receptionists) in PET (positron emission tomography) facilities in Japan using a questionnaire. The survey period was from October 1st to November 15th 2006. The response rate for the questionnaire was 60.0% (72/120 facilities). Nurses were engaged in the intravenous administration of radioactive FDG in 66.9% of PET facilities. In 89.5% of PET facilities, radiological technologists mainly performed the PET examination. The average radiation exposure to medical workers was 0.13 mSv/month (n: 709, S.D.: 0.16) as the effective dose. It was shown that radiation exposure was significantly different depending on the occupation and content of work (p<0.01). The radiation exposure of cyclotron operators and radiological technologists was higher than that of the other occupations (p<0.01). The highest radiation dose to one worker per a PET facility was 0.60 [mSv month−1], which was 4.6 times higher than the average dose of 0.13 [mSv month−1]. We have clarified the actual conditions of radiation protection in PET facilities in Japan for the first time.

著者

平松 裕子 島田 文江 伊藤 篤 佐藤 文博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.320, pp.13-18, 2011-11-19

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ユビキタス社会の中では子どもも情報の波の中で生活する.身体的直接的なコミュニケーションが他者との関係をつくり,具体的な対象理解が中心である小学生に通信によるコミュニケーションの学習は可能か.インターネット上でどのような場をつくることができるのか.小学4年生の短歌学習実証から,言語使用にみられる子どもの認識の変化など,目的を持った使用の有効性,教育効果,子どもの認識を考察する.

著者

伊藤 篤

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.317-318, 1994-09-20

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ネットニュースのような電子掲示板において、万人が納得できるようなニュースグループ構成を作ることは難しい。ニュースグループ構成を分類体系ととらえた場合、記事を分類する基準は人によって異なるものだからである。一方、ニュースシステムは単一のニュースグループ構成を要求する。電子掲示板のユーザができるだけ納得できるニュースグループ構成を作ること、また、そのために各ユーザの合意を得るのは大変な作業である。また、その作業の過程や結果によって、感情的な対立を引き起こすこともある。以上のような問題を解決するために、ニュースグループ構成をユーザ毎に変えられる方法を提案する。また、この方法に基づきプロトタイプシステムを作成した。