著者

風早 康平 高橋 正明 安原 正也 西尾 嘉朗 稲村 明彦 森川 徳敏 佐藤 努 高橋 浩 北岡 豪一 大沢 信二 尾山 洋一 大和田 道子 塚本 斉 堀口 桂香 戸崎 裕貴 切田 司

出版者

日本水文科学会

雑誌

日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.3-16, 2014-02-28 (Released:2014-05-28)

参考文献数

44

被引用文献数

13 20

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近年のHi-netによる地震観測網により,我が国の沈み込み帯における地殻・マントル中の熱水流体の不均質分布による三次元地震波速度構造の異常や深部流体に関連する深部低周波地震の存在などが明らかになってきた。地球物理学的な観測結果に基づく岩石学的水循環モデルは,固体地球内部の水収支を定量化し,滞留時間の長い深層地下水中には検出可能な濃度でスラブ脱水起源の深部流体が流入していることを示す。また,内陸地震発生における深部流体の役割も,近年重要視されている。モデルは主に地球物理学的観測やシミュレーション等の結果に基づいたものであるため,地球化学的・地質学的な物質科学的証拠の蓄積はモデルの高度化にとって重要である。そこで,我々は西南日本の中国–四国–近畿地方において深層地下水の同位体化学的特徴の検討を行い,地下水系に混入する深部流体の広域分布について明らかにした。その結果,マグマ水と似た同位体組成をもつ深部流体,すなわち,スラブ起源深部流体のLi/Cl比(重量比)が0.001より高いことを示した。Li/Cl比は,天水起源の淡水で希釈されても大きく変化しないことが期待されるため,深部流体の指標に最適である。Li/Cl比の広域分布は,スラブ起源深部流体が断層・構造線および第四紀火山近傍で上昇していることを示した。また,深部低周波 (DLF) 地震が起きている地域の近傍に深部流体が上昇している場合が多く見られ,DLF地震と深部流体の関連性を示唆する。

著者

佐藤 努 廣吉 直樹 小暮 敏博

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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産地の異なる汚染土壌の約4万粒子を詳細に調べたところ、放射性セシウムを濃集している粒子の割合はわずか0.3%であった。また、これら濃集粒子は、風化雲母の凝集体、有機物と風化雲母の複合体、風化雲母片であり、様々な構成鉱物の中で風化風雲母片が最もセシウムを濃集できることは、吸着実験結果とも整合的であった。観察した土壌からはガラス球状物質は見出されなかったので、セシウムの主たるホストは風化雲母と結論された。この風化黒雲母は磁気分離可能なことから、ポールミルや超音波等により風化黒雲母片を解砕し、磁選によって効率的に回収することで、合理的な減容化が可能となることが判明した。

著者

池田 泰久 三村 均 佐藤 修彰 新堀 雄一 小崎 完 佐藤 努 佐々木 隆之 桐島 陽 出光 一哉 稲垣 八穂広 鈴木 達也 竹下 健二

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2012-05-31

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福島原発事故で発生した汚染物の合理的な処理・処分システム構築に向け、従来とは異なる固体・液体汚染物の性状研究、固体・液体汚染物の処理研究、発生廃棄物の処分研究の3分野に分け、基盤データの取得を行ってきた。その結果、燃料デブリの性状、核種の溶出挙動、汚染物の除染法、汚染水の処理法、高塩濃度環境下での核種の移行挙動等、燃料デブリをはじめとした従来知見の少ない海水を含む水溶液に接する条件下で発生した放射性廃棄物の処理・処分技術の開発に資する多くのデータを取得し、福島原発事故廃棄物の処理・処分方策に貢献しうるとともに、放射性廃棄物の処理・処分分野の進展に寄与しうる成果を出している。

著者

笠間 丈史 アシュレイ ロバーツ 藤田 健太 佐藤 努

出版者

日本粘土学会

雑誌

粘土科学討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.55, pp.56-57, 2011-09-14

著者

佐藤 努 福士 圭介 伊藤 健一 池田 穂高 濱部 和宏 横田 漠

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

日本鉱物学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.47, 2002 (Released:2003-04-18)

著者

佐藤 努 巻田 由美子 熊澤 茂則 岡田 裕史 五十嵐 保正

出版者

千里金蘭大学

雑誌

千里金蘭大学紀要 (ISSN:13496859)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.111-117, 2012-12-25

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ニジマスはデリケートであり取扱いや環境によるストレスを受けやすい。ニジマスに水産業界で一般的に行われている水氷締めを施し氷蔵したところ、魚体の硬直の度合は死後30分後に最大に達し、その後、軟化を含めた品質の劣化が速やかに進んだ。この劣化の速さは苦悶死魚にも匹敵するものであり、手法の変更が望まれた。そこで、広く海水魚に適用されている延髄切断、それに引き続いての脱血と針金による脊髄破壊を施し、その効果を先の水氷締めの場合と、魚体の死後硬直と魚肉中ATP関連物質量の経時変化から比較した。その結果、脊髄破壊の手法によりニジマスの死後変化が10時間以上遅延することが判明した。これは死後すぐに脊髄の自律神経を破壊することで死後硬直を早める要因となる筋肉中のATP消費を抑えることができたためと考えられるが、脊髄破壊魚は、単に延髄切断を施した魚よりも解硬が緩やかであることも認められた。また氷蔵ニジマスにおいては、硬直指数とうまみ物質IMP含量の増減パターンが非常に類似しており、延髄破壊魚、水氷締め魚ともに魚体の最大硬直時にはIMP含量が最大値に達した。 延髄切断、脱血、そして脊髄破壊という一連のプロセスによりニジマスの鮮度は保持されることが判ったが、ストレスを与えない安定的な処置が難しいこともATP残存量における個体差の大きさから推察された。実用にあたっては、さらにストレスを除く方向性とともに、延髄切断と脱血にとどめ,不用なストレスをかけない方向性も提案される。

著者

万福 裕造 八田 珠郎 矢板 毅 佐藤 努

出版者

一般社団法人 日本粘土学会

雑誌

粘土科学 (ISSN:04706455)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2-3, pp.28-40, 2017-12-25 (Released:2018-01-15)

参考文献数

26

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In this study, we examined the mineralogical and chemical properties of the 11 soils weathered from different rock-types and Kanto loam, and their properties after heat treatment at 1550°C.The constituent mineral of the weathered soils does not necessarily reflect the mineral and chemical compositions of the host rock. The sum of SiO2, Al2O3, Fe2O3 in the weathered soil shares a considerable ratio as weathered materials while it's not necessarily reflect the chemical composition of the base material rock.With heat treatment of the 11 weathered soils and Kanto loam at 1550°C, the considerable weight loss and phase change was observed. The minerals produced after heating at 1550°C were mullite, cristobalite, hematite. While cristobalite is formed from all soils, mullite and hematite were existed after limited soil treatment. From this chemical weathering index (WI), the formation of mullite from the soil where the weathering is considerably advanced was clarified.The correlation between the formation of hematite and WI is not clear, but the dependence of the content of Fe2O3 is considered. After the heat treatment, significant weight loss was observed in the soils containing large amount of Fe2O3, weathered from andesite, basalt, gabbros, serpentinite, limestone as base materials and Kanto loam. It is thought that it depends on the difference of the content of clay minerals, the dehydration due to the change of clay minerals etc., and the reduction of iron (III) oxide. The basic data obtained in this study are considered to be important for future direction toward the heat treatment and volume reduction of the actual radioactive Cs-contaminated soil in Fukushima Prefecture.

著者

佐藤 努

出版者

金沢大学21世紀COEプログラム

雑誌

環日本海学:森・海・空のメッセージ

巻号頁・発行日

pp.72-81, 2006-08-01

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富山工業高等専門学校環境材料工学科

著者

佐藤 努 秋田 奈生子 大世古 光弘 荒井 章司 福士 圭介 横山 信吾

出版者

極限環境生物学会

雑誌

極限環境微生物学会誌 (ISSN:13485474)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1_60-1_67, 2004 (Released:2007-05-18)

参考文献数

26

著者

大谷 竜 塚本 斉 佐藤 努 木口 努 重松 紀生 板場 智史 北川 有一 松本 則夫 高橋 誠 小泉 尚嗣

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター

雑誌

地質調査研究報告 (ISSN:13464272)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1-2, pp.57-74, 2010-01-26 (Released:2013-07-09)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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産業技術総合研究所(以下,産総研と呼ぶ)は, 2006年度より四国・紀伊半島~愛知県にかけて地下水等観測点やGPS観測局の新設を行っており,これを機に従来の産総研のGPS観測局と統合したGPS連続観測システム(以下,GPSシステムと呼ぶ)の全面的な更新を行った.本報告ではその概要,及び本GPSシステムを用いて得られる結果について紹介する.まず,全局についてTrimble製の同一型の受信機とアンテナに統一した.また,解析ソフトウエアはBerneseソフトウエアに切り替えた.これらの結果,従来の産総研のGPSシステムの結果に比べ,新解析で推定されたGPS局の変位の再現性の向上が見られた.また,産総研のGPS観測局だけではなく,周囲にある,国土地理院のGPS連続観測網(GEONET)の観測局も一緒に解析を行い,日々の座標値を推定するようにした.この解析方法の導入により,産総研GPS観測局周辺の歪をGPSから求めることができるようになった.更に, GEONETの定常解析であるF2 解に準拠した解析を産総研の新GPSシステムでも独立に行うことにした.産総研による解析結果と,F2解で求められた同一観測局 の変位を比較した結果,両者の間に大きな差はないことが確かめられた.

著者

佐藤 努

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.222-224, 2021-05-01 (Released:2022-05-01)

参考文献数

6

著者

奈良 禎太 加藤 昌治 佐藤 努 河野 勝宣 佐藤 稔紀

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.138, no.4, pp.44-50, 2022-04-28 (Released:2022-04-28)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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It is important to understand the long-term migration of radionuclides when considering rock engineering projects such as the geological disposal of radioactive waste. The network of fractures and pores in a rock mass plays a major role in fluid migration as it provides a pathway for fluid flow. The geometry of a network can change due to fracture sealing by some fine-grained materials over long-term periods. Groundwater usually contains finegrained minerals such as clay minerals, and it is probable that the accumulation of such minerals occurs within a rock fracture upon groundwater flow, thereby decreasing the aperture of a fracture and the permeability. It is therefore essential to conduct permeability measurements using water that includes fine-grained minerals to understand the permeability characteristics of a rock; however, this has not been studied to date. In the present study, we use a macro-fractured granite sample to investigate the change of permeability that occurs under the flow of water that includes two different amounts of clay. Findings showed that clay accumulated in a fracture and that the permeability (hydraulic conductivity) of the granite sample decreased over time, which was greater in for the higher clay content. We concluded that the accumulation of clay minerals in the fracture decreased the permeability of the rock. Furthermore, we consider that the filling and closure of fractures in rock is possible under the flow of groundwater that includes clay minerals.

著者

佐藤 努 佐藤 絢 紺野 聖 木幡 修 江井 邦夫 佐藤 幸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100342, 2013

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【はじめに、目的】障害者の自動車運転は,生活関連動作や職業関連動作として位置づけらており,多様化するニーズに即した社会参加を念頭とした支援を進めていく必要がある.障害者の自動車運転再開には,自動車への乗降動作や運転操作などの基本的動作に加えて,事故回避能力や状況判断能力の観点から理学療法士の役割は重要である.しかし,機器操作などの運転技術における専門的な実車検査等を医療サイドのみで実施することは不可能に近く,他職種が関与することが重要であり自動車学校との連携は必須となる.今回,スムーズな運転再開へ向けたシステムの構築および支援体制の確立の一環として福島県内の自動車教習所における障害者の受け入れ状況やその対応等をアンケートにて調査した.【方法】福島県内の指定自動車学校41箇所に対し,アンケート調査を実施した.アンケートは障害者の受け入れの状況および障害者用車両の有無,運転補助装置の詳細など26項目について質問を実施した.回収期間は,平成22年10月から11月末までの2ヶ月間で回収した.【倫理的配慮、説明と同意】自動車学校側に対し調査目的,調査対象などを書面により十分に説明し,同意が得られた場合に限り返送してもらうこととした.【結果】回答数は全41箇所中21箇所で,回答率51.21%であった.障害者の受け入れが可能は9箇所であり,条件付きであれば可能が12箇所であった.可能な障害分類においては右上肢障害,左上肢障害が12箇所,両上肢はわずか3箇所であった.また,右下肢障害は7箇所,左下肢障害11箇所,両下肢障害6箇所であった.障害者用車両の保有は4箇所であり,手動運転補助装置は6箇所であった.手動運転補助装置の具体的詳細に関しては,ハンドル回旋装置6箇所,パワステ付きハンドル5箇所,手動アクセル,ブレーキ4箇所,左ウィンカー4箇所であった.足動運転補助装置は4箇所であった.足動運転補助装置の具体的詳細に関しては,足踏みウィンカー1箇所,シフトチェンジ1箇所,サイドブレーキ2箇所,ホーン,ライトスイッチ1箇所,左足用アクセルペダル4箇所,ドアの開閉装置0箇所,パワステ3箇所であった.障害者に対する対応においては,施設内の段差等のバリアの解消されている教習所は5箇所,車椅子対応のトイレ設置は2箇所,トイレ介助が可能である自動車学校は5箇所であった.通常型送迎車における送迎が可能である自動車学校は11箇所,車椅子対応型送迎車は0箇所であった.また,施設内の移動介助が可能である教習所は7箇所,階段昇降介助が可能である自動車学校は6箇所という回答であった.【考察】障害者の運転再開では,道路交通法において身体的特性や障害の程度により安全に自動車運転が行える範囲での運転免許種別(臨時適性検査)が整備されている.また,管轄の警察署における適性検査も実施される.これらは,運転再開における設定条件の変更が主な目的となっている.運転技術の習得は,実車講習による運転操作判断能力などの運転適正を,より身近な環境で,より多くの障害者が習得できるシステムの構築が必要となる.そのため,各地域における自動車学校の協力が不可欠であり,協力体制を把握することが必要である.今回の結果より,福島県内自動車学校の多くは,条件付きであれば障害者への教習が可能であり,福島県各地域(県北地域,県中地域,県南地域,会津地域,いわき地域,相双地域)に存在していることが分かった.しかし,障害者への移動介助支援や車椅子対応のトイレの設置,段差のバリア解消など障害者への対応が未整備の自動車学校が多いことや障害者用車両,運転補助装置(手動運転補助装置,足動運転補助装置)を保有している自動車学校が少ないことから,個々の障害やニーズに即した自動車教習が困難な状況であると思われる.今後は,各医療機関に対し現段階における情報開示を進めていくことにより,スムーズな運転再開を図ることができると思われる.また、その地域に沿った整備や情報交換の方法などを含め地域支援体制(ネットワークづくり)を確立していく必要性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】障害者の積極的な社会参加(自動車運転など)を念頭とした支援を進めていくにあたり,他職種(自動車学校など)が関与することが重要であり,各地域における状況把握が求められる.今回の自動車学校側へのアンケート調査は,その一端を担っていると言える.

著者

風早 康平 高橋 浩 森川 徳敏 高橋 正明 東郷 洋子 安原 正也 佐藤 努 岩森 光 田中 秀実

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2017年度日本地球化学会第64回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.35, 2017 (Released:2017-11-09)

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スラブに含まれる水は,間隙水(H2O)と鉱物水(OH)の2種類があり,前者は沈み込みに伴う圧密によりスラブから絞り出され,比較的低圧側で放出される.また,後者は温度・圧力の上昇とともに含水鉱物の分解により放出される.Jarrard (2003)やHacker (2008)により世界の沈み込み帯における水収支の見積もりが行われている.本講演では,まず,西南日本弧(フィリピン海プレート:南海トラフ)と東北日本弧(太平洋プレート:日本海溝)について,沈み込み帯における水収支について示す.そして,これらの地域の掘削井や温泉に含まれるスラブ起源水の化学的指標(Li-Cl-Br)を用いて,スラブ起源水の空間分布の特徴と沈み込み帯の構造の関係について議論したい.

著者

佐藤 努 中島 望 長橋 厚 江井 邦夫 佐藤 幸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P1200, 2010

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【目的】<BR>近年,障害者の社会参加や生活の質の向上に向けた取り組みや促進が求められる中,職場復帰や積極的な地域参加などを念頭においた理学療法を展開していくことが必要である.その中で,障害者の自動車運転へ向けた取組みも十分に考えられる.当地域における,近隣への移動手段として自動車が一般的である.そこで今回,障害者の自動車運転再開へ向けた取組みおよびシステムの構築を目的とし,自動車教習所の協力の下,障害者を対象とし自動車運転体験を実施した.<BR>【方法】<BR>自動車運転免許を取得されており,且つ管轄の警察署にて適性検査を受講され,重篤な高次脳機能障害を呈さない脳卒中片麻痺患者3名を対象とした.対象者ごとに,運動能力(麻痺の程度,歩行状態等)や知能能力(高次脳機能,認知機能等)の情報を作成し,自動車教習所側に個別情報提供表として事前に提示した.自動車教習所では,基本走行や応用走行などの運転技術のレベルアップを目的として実施されている「安全運転講習」を個々の運転技術に沿って実施した.<BR>【説明と同意】<BR>今回の体験を行うにあたり,本研究に関しての趣旨を十分に説明し,被験者および自動車教習所側に同意を得た.<BR>【結果】<BR>症例1,67歳,女性,要介護2.平成14年に脳内出血による左片麻痺を呈する.以後,自動車運転は未実施.麻痺側上肢機能に関しては,Brunnstrom―Stage(以下Br―S略)3.今回の自動車体験においては,基本走行のみ実施.自動車への乗車時において座席への着座に不安定を認めた.座席調節の際は,非麻痺側上肢にて調節レバー,シートベルトやハンドブレーキ,オートマティックトランスミッションの切り替え等の操作が困難であり,介助を要した.走行検査においては,走行速度が平均約5km/h程度と低速走行であった.非麻痺側上肢によりハンドル操作を行なうも,直線走行時には中央線へのふらつきを認めた.また,カーブ走行時には急なハンドル操作や細かな修正困難が認められた.症例2,61歳,男性,要支援2.平成19年に脳内出血による左片麻痺を呈する.半年前に数回の運転経験あり.麻痺側上肢機能に関しては,Br―S5.今回の自動車体験においては,基本走行及び応用走行を実施.自動車への乗車動作や座席調節には特に問題なく,両上肢にて行なっていた.自動車走行に関しては,一時停止標識やカーブ走行時におけるブレーキの減速不十分を指摘されたが,口頭指示後に修正可能であった.また,ハンドル操作やトランスミッションの切り替え等も両上肢を使用し安定し可能であった.走行速度の変化におけるハンドル操作のタイミング等には問題なく,今回の運転技術において十分に路上での自動車運転再開が可能であると判断を受けた.症例3,48歳,男性,要介護3.平成16年に脳内出血による左片麻痺を呈する.数年前までは,障害者用自動車による運転経験を有するが,現在はセニアカーにて移動.麻痺側上肢機能に関しては,Br―S2.乗降動作において短下肢装具装着のためハンドル・座席間のクリアランスの問題にて介助を要した.今回の自動車体験においては,基本走行及び応用走行(坂道,S字,クランク等)をノブ付き自動車(片手ハンドル操作)にて実施した.方向転換やカーブの際における,方向指示器の操作時にハンドルのブレを認め指摘されるが,それ以外のアクセル調節,車両間隔,速度変化におけるハンドル操作等の運転技術等には問題なく,路上運転が十分に可能であるとの判断であった.<BR>【考察】<BR>今回の結果より,当地域における障害者の自動車運転再開において,各機関がそれぞれの役割を担う必要があると感じた.理学療法士としては,歩行能力や高次脳機能障害の状態,自動車教習所側が実車講習を行うため必要となる留意事項(乗降動作,シート上での動作状況,シートベルトの着脱などの細かな機器の操作など)の運転評価表の作成・指導,またその情報の共有が必要であると感じた.基本的動作や状況判断能力(反応の速さ,注意力の左右差)などの観点から理学療法士としての関わりの重要性が示唆された.このように,身体状況や運転技能に合わせた実車講習を通し,より安全な運転再開にむけた評価機関が必要であると思われた.さらに,制度上の相談,情報提供などの窓口の設置が必要であると感じた.今回の試みを通し,各機関における連携や地域の環境作りの重要性が示唆された.自動車運転は,便利な反面,リスクと社会的責任をともない安全運転技術の修得および家族を含めた検討については,今後の課題のひとつである.<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>理学療法士の職域は広がりをみせており,身体機能面や日常生活動作面などへの理学療法に限定されず,それぞれの地域性に応じたアプローチが求められており,今回の試みもそのひとつと言える.

著者

佐藤 努 佐藤 絢 木幡 修 鈴木 宏幸 坂田 真也 大波 清貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>目的</p><p></p><p>脳卒中片麻痺患者における就労支援や社会参加を促していく上で,移動手段の選択は重要であり,その後の活動範囲に大きく影響を及ぼしている。自動車運転は,移動手段のひとつを担っているが,心身機能等の状態や制度上の問題により,積極的な運転再開と至っていないのが現状である。今回,アンケート調査を実施し自動車運転再開における現状を把握することを目的とした。</p><p></p><p>方法</p><p></p><p>2014年4月から2016年3月までに脳卒中片麻痺を呈して,当院回復期病棟へ入院した148名中,当院が独自におこなっている自動車運転評価を実施し,自宅退院となった37名を対象とした。方法としては,郵送にて対象者に対し調査目的,調査対象などを書面により十分に説明し,同意が得られた場合に限り返送してもらうこととした。アンケート内容に関しては,退院後における自動車運転の実施の可否など,12項目について質問形式にて実施し,2016年5月から7月末までの2ヶ月間を回収期間とした。</p><p></p><p>結果</p><p></p><p>回答数は,81.0%(30名/37名中)であった。アンケート結果は,自動車運転免許の保有者は24名,退院後に更新手続きを行った12名,入院中および退院後に臨時適正検査を受けた15名であった。自動車運転に関しては,現在も自動車運転を行っている者は21名であり,毎日運転をしている16名,週の半分程度1名,週に1回程度2名,月に1回程度2名であった。さらに,自動車運転の目的においては,仕事12名,買い物16名,移動手段14名,用事12名,趣味活動9名,特に目的は無い2名であった。運転を行っていない者は9名であり,入院前から1名,退院後から6名,半年前から2名であった。運転を行わなくなった理由に関しては,運転操作が困難のため1名,運転免許を有していないため1名,自動車が無いため1名,退院時に運転許可が出なかったため1名,特に理由は無い1名,家族の同意が得られないため3名であった。また,自動車運転における必要性に関しては,生活で必要であると答えた者25名であり,必要理由として,仕事の継続のため13名,楽しい生活のため12名,1人で自由に移動するため17名,便利だから14名であった。必要性が無いと答えた者3名の理由としては,自動車運転を諦めた1名,送迎サービスを利用1名,生活の中で必要性が無い2名,家族の協力があるため3名であった。</p><p></p><p>結論</p><p></p><p>日常生活における必要性だけではなく,社会参加や就労促進において自動車運転の可否は,移動手段として大きな影響を与えていることが推測された。自動車運転を取り巻く社会情勢の変化や道路交通法の改正により,障がい者における自動車運転の再開には,多くの課題がある。今後,自動車運転再開を円滑に遂行するにあたり,運転技能等の心身機能面や事故回避能力等の高次脳機能面などの関連性も含め検討し,障がい者の自動車運転支援プログラム確立へ向け,関係機関や家族との連携を図り,安全な移動の保障を進めていく必要性が示唆された。</p>

著者

佐藤 努

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.40-50, 1999-08-30 (Released:2017-08-31)

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Recent developments of speech analysis tools in the form of computer software enable us to visualise and observe in a more efficient manner than ever the acoustic characteristics of speech. The pedagogical applications of the analytic technique have been made to a visual-aided teaching method of English pronunciation. This paper, comparing the phonetic characteristics of English pronunciation by native speakers of English and those by Japanese speakers, attempts to clarify the causes of the so-called 'unEnglish' features by Japanese speakers in the following order: segments, rhythm and weakening, assimilation, and intonation. In so doing, teaching methods and learning materials are suggested in order for Japanese learners of English to overcome the inappropriate elements in their pronunciation.

著者

佐藤 努 佐藤 絢 木幡 修 鈴木 宏幸 坂田 真也 大波 清貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1412, 2017 (Released:2017-04-24)

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目的脳卒中片麻痺患者における就労支援や社会参加を促していく上で,移動手段の選択は重要であり,その後の活動範囲に大きく影響を及ぼしている。自動車運転は,移動手段のひとつを担っているが,心身機能等の状態や制度上の問題により,積極的な運転再開と至っていないのが現状である。今回,アンケート調査を実施し自動車運転再開における現状を把握することを目的とした。方法2014年4月から2016年3月までに脳卒中片麻痺を呈して,当院回復期病棟へ入院した148名中,当院が独自におこなっている自動車運転評価を実施し,自宅退院となった37名を対象とした。方法としては,郵送にて対象者に対し調査目的,調査対象などを書面により十分に説明し,同意が得られた場合に限り返送してもらうこととした。アンケート内容に関しては,退院後における自動車運転の実施の可否など,12項目について質問形式にて実施し,2016年5月から7月末までの2ヶ月間を回収期間とした。結果回答数は,81.0%(30名/37名中)であった。アンケート結果は,自動車運転免許の保有者は24名,退院後に更新手続きを行った12名,入院中および退院後に臨時適正検査を受けた15名であった。自動車運転に関しては,現在も自動車運転を行っている者は21名であり,毎日運転をしている16名,週の半分程度1名,週に1回程度2名,月に1回程度2名であった。さらに,自動車運転の目的においては,仕事12名,買い物16名,移動手段14名,用事12名,趣味活動9名,特に目的は無い2名であった。運転を行っていない者は9名であり,入院前から1名,退院後から6名,半年前から2名であった。運転を行わなくなった理由に関しては,運転操作が困難のため1名,運転免許を有していないため1名,自動車が無いため1名,退院時に運転許可が出なかったため1名,特に理由は無い1名,家族の同意が得られないため3名であった。また,自動車運転における必要性に関しては,生活で必要であると答えた者25名であり,必要理由として,仕事の継続のため13名,楽しい生活のため12名,1人で自由に移動するため17名,便利だから14名であった。必要性が無いと答えた者3名の理由としては,自動車運転を諦めた1名,送迎サービスを利用1名,生活の中で必要性が無い2名,家族の協力があるため3名であった。結論日常生活における必要性だけではなく,社会参加や就労促進において自動車運転の可否は,移動手段として大きな影響を与えていることが推測された。自動車運転を取り巻く社会情勢の変化や道路交通法の改正により,障がい者における自動車運転の再開には,多くの課題がある。今後,自動車運転再開を円滑に遂行するにあたり,運転技能等の心身機能面や事故回避能力等の高次脳機能面などの関連性も含め検討し,障がい者の自動車運転支援プログラム確立へ向け,関係機関や家族との連携を図り,安全な移動の保障を進めていく必要性が示唆された。

著者

風早 康平 高橋 浩 佐藤 努 高橋 正明 大和田 道子 安原 正也 森川 徳敏

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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我々は2003年から阪神地域において,河川,水路等に現れる”赤水”の目視調査および水質調査を行っており,その分布の概要がわかってきたので報告する.”赤水”湧出の特徴として,比較的標高の高い六甲山麓部にも存在し,一部のものは石垣等から染み出している.これらは,ほぼすべて重炭酸型であり,pHが6-7の弱酸性のものが多くCO2が溶解していることを示唆する.”赤水”が赤褐色~オレンジ色を呈する理由は,湧き出し口でリモナイト(FeOOH)が沈殿することによる.この鉄は,地下水中にCO2があった場合に,岩石・鉱物が風化することにより地下水に溶解する.そして,浅所で酸化することにより赤褐色からオレンジ色を生じる.阪神地域では,地下から断層を通じて上昇する有馬型熱水が浅所でCO2を遊離し,気泡となったCO2が上昇し,浅層地下水を炭酸化すると考えられている.したがって,”赤水”の分布域は,有馬型熱水の上昇域に関連していると考えられる.”赤水”の分布が地下に伏在する断層と関連があるかどうか検討をおこなった.その結果,六甲,宝塚,須磨,仮屋沖(延長),芦屋,甲陽,西宮,伊丹の各断層と昆陽池陥没帯に関連づけられる”赤水”が存在していることがわかった.また,断層が存在していても赤水がほぼ見られない地域もあった.講演では,”赤水”調査の概要,産状を紹介し,詳細な分布・特徴について議論したい.

著者

佐藤 努

出版者

広島女学院大学人間生活学部

雑誌

広島女学院大学人間生活学部紀要 (ISSN:21884447)

巻号頁・発行日

no.5, pp.57-62, 2018

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Japanese anchovy fillets were preserved in salt at 4°C for various periods and then stored at 20°C inolive oil for varying durations after being bottled to produce so-called anchovies. The salting durationswere 0 (no salting), 1.5, 3, 7, 17, 28, 42, 56, 70 and 388 days. The marinating periods were 0 (no marinating),7, 14, 28 and 365 days, and all of the fish were marinated except for those that were salted for 388 days. The condition of the anchovies during the aging process and the extent of putrefaction were determined through the monitoring of water activity (Aw) and volatile basic nitrogen (VBN) levels, and the extent of protein decomposition was determined by means of SDS-polyacrylamide gel electrophoresis (SDS-PAGE). The proteins in the fillets were found to have decomposed into smaller molecules during salting without undergoing putrefaction, and the decomposition progressed during the 388-day salting period. Protein decomposition continued during the 365-day marinating period and was accompanied by a slight rise in VBN levels (which weren't evaluated as putrefaction-related), and the decomposition was less in fillets that were salted for a long time before being marinated. In contrast to the fillets that were salted before marination, those that were marinated without having been salted exhibited rapid protein decomposition to smaller molecules—changing steadily from big to small—with VBN levels evaluated as being clearly associated with putrefaction.カタクチイワシは,内臓の消化酵素活性が高く,その鮮度落ちは外観からも腹部の穿孔に確認される.また,魚肉の脆弱化も速やかであり,これにはタンパク質分解酵素活性の高さが関与している.鮮度が良いうちの活用を考えると,カタクチイワシは扱いにくい魚であるが,筋肉タンパク質の分解による熟成が,品質にとって重要な要因となる発酵食品の原料としては,この魚の特性は優れている可能性がある.本研究では,カタクチイワシの発酵食品であるアンチョビに焦点を当て,様々な塩漬および油漬期間のサンプルを調製し,塩漬,油漬それぞれの意義を調べるとともに,状態を化学分析し評価することを目的とした.広島県内で購入したカタクチイワシをフィレーにし,その一片一片の表面が食塩に接するようにプラスチック容器に入れ,そのまま4℃で一定期間(0, 1.5, 3, 7, 17, 28, 42, 56, 70および388日間)塩漬し,その後,388日間塩漬分以外のものについては,食塩を振るい落とした後,ジャム瓶に詰めオリーブ油を満たし,20℃で一定期間(7, 14, 28および365日間)油漬した.各段階の試料につき,(1)水分活性(Aw),(2)微量拡散法による揮発性塩基態窒素量(VBN)を測定し,併せてSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行なった.その結果から,各試料の保持具合や,熟成に伴うタンパク質の分解の程度を推定し,アンチョビの熟成に及ぼす塩蔵と油漬の効果を評価した.フィレーの数日以上の塩漬により,Awは一般的な細菌が増殖できない0.80前後に低下し,その状態は塩漬最終日の388日まで持続した.また,腐敗細菌によるタンパク質分解産物の生成量を示すVBN値は,塩漬処理を施すと,初期腐敗と判断される値(30 mg%)の約1/3量を維持した.塩漬後の油漬期間においても,数日以上の塩蔵処理を施したフィレーには,Aw,VBN両値において塩漬終了時の低い値(Aw:0.80前後,VBN:30 mg%未満)の保持が確認された.一方,フィレーの電気泳動結果からは,塩漬,油漬両期間におけるタンパク質の分解が確認された.タンパク質の分解は,塩漬せず油漬処理のみを施したサンプルにおいて最も進行しており,初期腐敗値の約25倍ものVBN(758 mg%)が検出されたが,1.5日以上の塩漬処理群においては,油漬期間中のタンパク質の分解は同様に進行していたものの,Awは0.80前後に維持され,VBNの著しい増加は認められなかった.このことから,数日以上の塩漬後に油漬すると,内部の自由水が制御された状態で熟成が進み,魚肉中には低分子化したタンパク質やペプチド等が蓄積されていくものと推察された.