著者

佐藤 優 鹿毛 美香

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.11-20, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

31

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目的:特定の地方自治体の事例から,介護保険二次予防事業の長期的な効果について,新規要介護認定の発生を指標としたアウトカム評価を行うことを目的とした.方法:北九州市における,2007年度の二次予防事業(訪問型介護予防事業,通所型介護予防事業,地域交流支援通所事業,セルフプラン型介護予防事業)対象者1,936名の二次的データについて分析した.Cox比例ハザードモデルを用い,2007年度の基本チェックリスト実施から2013年3月までに起きた新規要介護認定をエンドポイントとして,二次予防事業への参加・不参加による要介護認定のハザード比を算出した.結果:要介護認定を受けた者の割合は,参加群で53.3%,不参加群で38.9%であった.二次予防事業参加群に対する不参加群のハザード比は最大で0.74(95%信頼区間:0.61–0.90)であり,不参加群の方が要介護認定のリスクが有意に低くなっていた.結論:分析の結果,二次予防事業の要介護認定の発生に対する長期的な予防効果は見られなかったが,一次予防事業等の活動と連動させた事業終了後の継続支援及び事業の評価方法に関する示唆を得た.

著者

小谷 スミ子 佐藤 優子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成16年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.66, 2004 (Released:2004-09-09)

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目的 白飯は保存によりデンプンが老化し食味は硬くボソボソする。特にアミロース含量の高い米は老化しやすい。これを防ぐため柑橘果汁、食酢などを添加して炊飯する方法が考案されている。これらの飯に含まれるレジスタントスターチ(以下RSと略)を測定すると同時にRS生成に及ぼすアミロース含量と保存の影響について検討した。方法 1.試料:平成15年度新潟産コシヒカリ、平成15年度滋賀産日本晴、平成12年度タイ産タイ米、2.試料の調製:白飯は米に重量の1.5倍の水を加え、酢飯は米と炊き水合計重量の6%の食酢を炊き水に添加し、全自動炊飯器JNL-T551 Wで炊飯した。3.試料の保存:炊き上がり後、あらかじめ洗って水を切っておいた飯台に移し、ぬれ布巾をかけ放冷した。その後およそ100gずつ秤量し、市販の食品包装用ラップフィルムに包み、室温(23℃)および冷蔵(4℃)で2日間保存した。4.RSの定量:Goni等(1996)の方法を一部改変して測定した。5.アミロースの定量:Mestres等(1996)のDSCを用いた方法で測定した。結果 1.食酢を加えて炊飯することでいずれの米も粘りは増した。2.コシヒカリ、日本晴、タイ米を炊飯した白飯のRS量はそれぞれ0.10±0.02%、0.14±0.04%、0.77±0.02%であり、酢飯のRS量はそれぞれ0.11±0.03%、0.17±0.02%、0.50±0.08%であった。食酢添加によりタイ米のRS量は著しく減少した。3.すべての飯は保存によりRS量が増加し、酢飯のRS増加量は白飯より多かった。4.タイ米の酢飯は、保存により白飯と同程度のRS量になった。

著者

佐藤 優

出版者

東洋経済新報社

雑誌

週刊東洋経済 = Weekly toyo keizai (ISSN:09185755)

巻号頁・発行日

no.6546, pp.108-109, 2014-09-06

著者

半藤 一利 佐藤 優

出版者

文藝春秋

雑誌

文藝春秋special

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.216-229, 2016

著者

佐藤 優

出版者

K&Kプレス

雑誌

月刊日本

巻号頁・発行日

vol.11, no.7, pp.48-55, 2007-07

著者

井尻 千男 佐藤 優

出版者

K&Kプレス

雑誌

月刊日本

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.46-57, 2009-03

著者

佐藤 優

出版者

新潮社

雑誌

新潮45

巻号頁・発行日

vol.24, no.10, pp.214-220, 2005-10

著者

佐藤 優 竹内 洋

出版者

文芸春秋

雑誌

諸君 (ISSN:09173005)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.130-143, 2007-07

著者

佐藤 優

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.95, no.5, pp.390-393, 2017-05

著者

木村 宏 佐藤 優子

出版者

科学技術振興機構

雑誌

情報管理 = Journal of information processing and management (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.555-563, 2017-11

著者

新村 秀幸 佐藤 優也 北 潔

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2193-CbPI2193, 2011

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【目的】<BR> 脛骨大腿関節(以下膝関節)は大腿骨内側の関節面が外側に比べて大きく、蝶番関節という形状特性から屈曲・伸展に加え、内外旋が生じることが知られている。関節内運動についての研究も多く、屈曲90°あるいは120°までの報告が散見できる。しかし、洋式・和式といった文化の違いや趣味活動などによっては120°以上の関節可動域(以下ROM)も必要とされる機能である。国による生活背景の違いから、欧米における報告の多くは膝関節屈曲90°あるいは120°までのものがほとんどであり、150°に至るまでの報告はわずかしか見られない。その中でNakagawaら(2000)は健常若年者20名で脛骨に対する大腿骨の運動を最大屈曲位(164±4°)でMRIから運動学的に分析した。またLiら(2004)は13死体膝に対して、脛骨を移動させ屈曲角度を150°まで増やしながら関節内運動を観察した。これらはいずれも脛骨の内旋が確認されるものの、疾患との関連や可動域制限への影響は述べられていない。そこで膝関節屈曲運動および膝疾患と下腿内旋の関連を明確にするため、変形性膝関節症(以下OA)膝と健常膝で内旋の影響を検討した。<BR><BR>【方法】<BR> 対象は整形外科外来通院患者41名(79.0±6.6歳)、64肢で、このうちOA膝は50肢、健常膝は14肢であった。OA症例は Kellgren-Lawrence分類II~IIIでIVが1肢であった。強直および膝屈曲90°未満での可動域制限のある症例、または強い炎症を有する症例は除外した。対象者へは日本整形外科学会・日本リハビリテーション医学会の測定法(1995)に準じてゴニオメーターで膝関節屈曲ROMを測定した。測定後、対象者をOA膝内旋群(IR群)、OA膝外旋群(ER群)、健常膝外旋群(NER群)に分けて介入を行い、再度屈曲ROMを測定した。測定時はバイアスを防ぐため、アイソフォース GT-300(オージー技研社)を用いて他動運動の強さを一定(1kgf)とした。測定結果から介入前後の平均可動域で、3群の比較検討を行った。介入は屈曲90°から脛骨の内旋または外旋を加えて屈曲させ、痛みを出現させない範囲で運動が止まるまで行った。介入前後の平均可動域の比較にはPaired t-testを、3群間での差の比較にはANOVAを用い、Tukeyの多重比較を行った。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 本研究はヘルシンキ宣言に則って計画され、対象者は本研究の主旨を説明し、同意を得ることのできた者のみとした。また、全対象者は診療の範囲内で行い、測定終了後は内外旋のうち可動域の良い方で終了した。<BR><BR>【結果】<BR> OA膝ROM制限の程度はKellgren-Lawrence分類との関連は認めなかった。膝屈曲ROM(介入前/後)はIR群で129.6±9.1°/137.41±9.4°(p=0.0002)、ER群で134.6±13.8°/131.3±13.3°(p<0.0001)、NIR群では143.2±8.9°/147.1±8.3°(p=0.0002)であり、IR群、NIR群は介入後にROMが有意に増加、ER群は有意に減少した(paired t-test)。ROMの変化量の平均値も3群間それぞれで有意差を認めた(ANOVA ; Tukey's HSD)。<BR><BR>【考察】<BR> IR群・NIR群とも90°以上の屈曲時に下腿を内旋させることで関節可動域の改善を認め、外旋を行ったER群では可動域が低下した。これは今回介入した内旋および外旋の影響であるといえる。Liらは膝屈曲120°で脛骨の内旋が8.1°、150°屈曲で内旋が11.1°起こることを報告しており、これらは本研究から臨床でも十分に活用できるものであることが示唆された。また、外旋させるのみで可動域が悪化することからも、関節内の運動が可動域に与える影響は少なくはないことが容易に推察される。健常膝・OA膝とも下腿内旋で改善したことは、健常とされている膝にも下腿の内旋障害が存在している可能性を示した。改善された膝屈曲ROMの変化量は健常膝に比べOA膝でより著明であり、このことからも元々存在した関節内運動の障害にOAが加わることで、可動域制限をより助長していることが推察される。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> OA患者のROM制限は、整形外科疾患の中でも多く携わる症候の一つである。今回の結果より、下腿内旋が可動域制限の治療として有効であることが示唆された。また、OA膝の可動域制限には病態変化によるものだけでなく、下腿の内旋障害もその一因であったといえる。これらからOAによる可動域制限の治療方法や治療の順序などが新たに確立できる可能性が示される。

著者

佐藤 優

出版者

たちばな出版

雑誌

伝統と革新 : オピニオン誌

巻号頁・発行日

no.10, pp.69-79, 2013-01

著者

小池 朋孝 上田 康久 横山 美佐子 辺土名 隆 芝原 美由紀 川端 良治 岩松 秀樹 佐藤 優子 遠原 真一 安達 まりえ 広瀬 真純

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.369-369, 2003

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はじめに<BR>呼吸理学療法(CPT)において、特に肺理学療法と呼ばれる用手的排痰手技は、痰の喀出、1回換気量の増大など、その場での効果の報告は良く見受けることができる。しかし、急性期における介入がどの程度の効果をもたらすかという報告は、特に小児急性期には見当たらない。当院では、小児呼吸器疾患重症例にCPTの適応、不適応を検討し、必要な場合にCPTを展開している。今回、小児急性期呼吸疾患により重度呼吸不全を呈した症例に対し、第1病日から医師、看護師、理学療法士から構成される小児CPTチームに参入し、CPTの適応、不適応を検討し、必要な場合にCPTを展開した症例を数例経験した。小児集中治療室(PICU)入室日数、入院日数、再悪化、再入院、人工呼吸器管理中の肺機能の肺コンプライアンスの指標として人工呼吸器の最高吸気圧(PIP)、酸素化の指標としてPaO<SUB>2</SUB>/Fi O<SUB>2</SUB>(P/F比)の推移を数値化し、一定の傾向が見られたので考察を交え報告する。<BR>症例1:1歳男児 クループ 肺炎 二次合併症として気胸を呈する<BR>症例2:6歳女児 ARDS<BR>症例3 4歳女児 ARDS<BR> 気管支喘息以上の3症例に対し可能な限り、早期から参入し、医師、看護師との相互の情報交換によりCPTの施行・非施行を判断し、必要な場合には適宜CPTを行うこととした。抜管後も、吸入時の呼吸介助、用手的排痰法を行い、一般病棟入院中家族指導、退院後外来フォローを行った。<BR>結果<BR>PICU入室日数、入院日数に関しては、病態の相違もあり一定の傾向は見られなかった。再度悪化し、一般病棟から、PICU管理となった症例や、人工呼吸器PIPを上げなければならない症例は認めなかった。P/Fについては悪化の傾向は見られなかった。退院後数ヶ月以内の再入院患者はいない。また、脳血管障害などの二次的合併症を生じた症例はいなかった。<BR>考察<BR>小児呼吸器疾患急性期の呼吸管理において、理学療法士が早期から介入することによる悪影響は示唆されなかった。また、医師、看護師との連帯を密にし、病態理解に勤め、適切な手技を選択することにより、肺二次合併症の予防、治療、肺のコンディションの維持につながると思われた。病態の理解により、CPTが急性期呼吸管理に有用であると示唆され、状態の換気力学的な解釈などの観点から理学療法士の介入に意義があると思われる。

著者

佐藤 優

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.130, no.2, pp.100-107, 2016-02

著者

佐藤 優

出版者

文藝春秋

雑誌

文學界 (ISSN:05251877)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.165-167, 2015-04

著者

佐藤 優

出版者

東洋経済新報社

雑誌

週刊東洋経済 = Weekly toyo keizai (ISSN:09185755)

巻号頁・発行日

no.6565, pp.98-99, 2014-12-06

著者

窪田 辰政 佐藤 優果 山田 幸雄

出版者

筑波大学体育センター

雑誌

大学体育研究 (ISSN:03867129)

巻号頁・発行日

no.35, pp.129-130, 2013-03

著者

佐藤 優 鈴木 俊太郎

出版者

信州大学大学院教育学研究科心理教育相談室

雑誌

信州心理臨床紀要 (ISSN:13480340)

巻号頁・発行日

no.11, pp.23-32, 2012-06

著者

茂木 一司 福本 謹一 上田 信行 苅宿 俊文 刑部 育子 阿部 寿文 下原 美保 佐藤 優香 宮田 義郎 熊倉 敬聡

出版者

群馬大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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異文化理解・多文化共生の可能性を探る身体・メディア活用型プロジェクトの主要な成果は、(1)日本文化(美術)、身体を基礎にしたアート(学習)、障害児(者)のアート(学習)、プログラミング(cricket, scratch)による創造学習、などのワークショップの開発・実践・評価、(2)カフェ的な空間=オールナタティブスペースの創出と学びの検討、(3)ワークショップにおけるファシリテータ養成プログラムの開発とNPOの教育力の活用、の3点である。(1)では、異文化や多文化を単なる外国文化との交流だけでなく、障害のあるなしも含めた広い概念で捉え直し、日本文化(美術)を基盤にした(ワークショップ型学習には不可欠な)身体性を中心に据えたワークショップ(型学習)の開発・実践・評価を行い、それが表現性や協同性という特色によって、学びを創造的にし、(学校教育を含めた)現代の閉塞的な教育状況において非常に有効であることが実証できた。(2)(3)では、新しい学びの空間(学習環境のデザイン)をカフェという「ゆるやかにつどい語らう場」での学びがやはり現代教育にとって有効であることやワークショップという学びを支えるファシリテータに必要な資質の検討や育成のプログラムを作成した。

著者

佐藤 優 雨宮 処凛

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.123, no.4, pp.76-85, 2008-04