著者
小林 憲弘 小坂 浩司 浅見 真理 中川 慎也 木下 輝昭 高木 総吉 中島 孝江 古川 浩司 中村 弘揮 工藤 清惣 粕谷 智浩 土屋 かおり 寺中 郁夫 若月 紀代子 加登 優樹 小関 栄一郎 井上 智 村上 真一 金田 智 関 桂子 北本 靖子 堀池 秀樹 米久保 淳 清水 尚登 髙原 玲華 齊藤 香織 五十嵐 良明
出版者
公益社団法人 日本水環境学会
雑誌
水環境学会誌 (ISSN:09168958)
巻号頁・発行日
vol.40, no.6, pp.223-233, 2017 (Released:2017-11-10)
参考文献数
23
被引用文献数
2 1

水道水中の臭素酸イオン (BrO3-) を既存の告示法よりも高精度かつ迅速・簡便に分析するために, LC/MS/MSによる測定方法を検討し, 臭素酸イオンを高感度に検出でき, さらに水道水中に含まれる他の陰イオンを良好に分離可能な測定条件を確立した。さらに, 本研究で確立した測定条件が全国の水道水に適用できるかどうかを検証するために, 水道事業体等の23機関において水道水に臭素酸イオンを基準値 (0.01 mg L-1) およびその1/10 (0.001 mg L-1) となるように添加した試料を調製し, 各機関で最適化した様々な測定条件で試験を行った。その結果, いずれの機関においても厚生労働省が示している「水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン」の真度, 併行精度および室内精度の目標を満たしたことから, 本分析法は水道水中の臭素酸イオンを基準値の1/10 (0.001 mg L-1) まで高精度に分析可能であると評価した。
著者
小林 憲弘 鈴木 俊也 小杉 有希 菱木 麻佑 加登 優樹 金田 智 植田 紘行 河相 暢幸 北本 靖子 土屋 かおり 木村 慎一 古川 浩司 岩間 紀知 中村 弘揮 粕谷 智浩 堀池 秀樹 京野 完 髙原 玲華 馬場 紀幸 佐藤 信武 久保田 領志 五十嵐 良明
出版者
公益社団法人 日本水環境学会
雑誌
水環境学会誌 (ISSN:09168958)
巻号頁・発行日
vol.39, no.6, pp.211-224, 2016 (Released:2016-11-10)
参考文献数
23
被引用文献数
6

水道水中のホルムアルデヒドおよびアセトアルデヒドを迅速・簡便に分析するために, DNPHで誘導体化した試料をLC/UVあるいはLC/MS/MSにより測定する方法を検討した。検討の結果, 水道水に塩化アンモニウムを加えて残留塩素を除去した後, リン酸とDNPHを加えて誘導体化した試料を測定した。いずれの測定機器を用いた場合も両誘導体のピークは短時間で良好に分離し, ホルムアルデヒドの基準値の1/10の濃度 (0.008 mg L-1) まで高精度に分析できた。さらに, 本研究で確立した分析法が全国の水道水質検査に適用できるかどうかを検証するために, 15機関において水道水を用いた添加回収試験を行った結果, いずれの測定機器を用いた場合も両物質について「水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン」の真度, 併行精度および室内精度の目標を満たした。以上のことから, 本分析法は水道水の標準検査法として利用可能と考えられる。
著者
佐道 明広 小針 進 浅野 豊美 古川 浩司
出版者
中京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

本研究では「韓国研究者、日本政治外交(史)研究者、国際関係研究者を中心に、韓国の研究者の協力も得て、包括的な視点での資料収集を行なおうというものである。その際、文書資料はもちろんであるが、(略)近年ようやく方法論的に定着しつつあるオーラル・メソッドを用いて日韓関係に関する基礎的資料の収集を行う。(略)(第二に)今後の研究を発展させるためにはこれまでの研究状況の把握も必要なことから、日韓双方で行なわれた研究状況の確認や、収集したインタビューや収集資料に基づく研究課題の整理などを日韓両国の研究者で行なう」という2点に焦点をあてて研究した。そこで軍事政権下における韓国民主化運動の中心的リーダーの一人である金泳三元大統領、軍事政権下で国会副議長まで務めた張聖萬氏のオーラルヒストリーを実施し、それぞれ記録を公刊した。その内容および収集した文書資料等を韓国側研究者も交えて議論したところ、以下のような点が明らかになった。第一に、金元大統領・別の研究で実施した塚本三郎元民社党委員長(韓国の政党と交流があった)の証言等から、軍事政権下の韓国において、政府側だけでなく民主化運動の中心となった野党政治家も米国や日本との深い関係を背景に活動していたことである。第二に、民主化運動の中心である政党の活動について、これまで具体的な内容はあまり明らかにされてこなかったが、党内の状況、選挙運動の実態などが金元統領、張元副議長等の証言でその一面が表れてきたことである。第三に、大統領制のもとにおける大統領のリーダーシップの在り方や政策決定の一面が明らかにされたことである。以上の点は本研究で明らかにされたことであり、これを基礎に今後の研究に発展させていきたいと考えている。