著者
中川 清隆
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.20-36, 1984-01-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
45

大気上限から宇宙空間へ射出される地球出放射を,地上気象要素から推定する公式を理論的に誘導した.その結果,地球出放射は地上気温での黒体放射に比例し,その比例定数は地上の水蒸気圧,二酸化炭素濃度,オゾン全量,雲頂高度,圏界面高度の関数であることが明らかにされた.誘導された公式によって推定される地球出放射の緯度分布は,気象衛星からの実測値とよい一致を示した.この公式の誘導によって,いわゆる熱平衡気候モデルにおいても,大気組成の変化に伴う気候変化が議論できるようになった.フィードバックを一切有さず,地上気温以外のパラメータを固定したきわめて単純化された最小エントロピー交換気候モデルにより,二酸化炭素倍増 (300PPmv→600PPmv) の影響を推定したところ,北半球平均で0.75°Cの昇温が予測された.
著者
中川 清隆 榊原 保志 下山 紀夫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.43, 2007

<BR> 筆者らは、第2筆者を代表者とする任意団体「気象情報を教育に利用する会」を結成して、「気象情報画像取り込み・表示ソフト」の普及に努めてきた。旧版ソフトを公開して4年が経過し、(1)静止気象衛星の交代(GMS5→GOES9→MTSAT1)、(2)気象庁の画像圧縮形式変更(jpeg形式→png形式)、(3)気象庁および広域定点観測実証コンソーシアムのURL変更等が相次いだため、デザインやコンセプトは旧版を踏襲するものの、コーディングそのものは全く新たにやり直して、大幅な改訂を行ない、改定版を作成したので、その概要を報告する。<BR> 2005年6月のMTSAT正式運用後、日本気象協会の画像の領域が気象庁実況天気図領域をはるかにしのぐ領域に拡大されたのを利用して、画像ビュアーサブソフト(第1図)の実況天気図全域と衛星画像の重ね合わせを可能にするとともに、画像観察ウィンドウを3画面に増設した。これにより、旧版では基本画面と観察画面との比較しかできなかったのに対して、改訂版では3種類の衛星画像同士とか3箇所のライブカメラ画像同士等、様々な画像を比較することが可能となった。<BR> 発表当日、「気象情報を教育に利用する会」入会手続者にソフト入りCDを先着順に実費配布する。また、既存会員にはメール添付ファイルにより改訂版ソフトを送付する体制を整備する予定である。
著者
中川 清隆
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

<BR><B>Ⅰ. 関東平野北西部猛暑研究の動向</B><BR><BR> わが国観測史上最高気温40.9℃の記録を持つ熊谷をはじめ,館林,伊勢崎,前橋,高崎といった関東平野北西部では,暖候季にしばしば猛暑が集中して発生し,最高気温起時は太陽南中後約3時間と遅い傾向があり(中川,2010),近年その頻度や強度が増加傾向にある(藤部,2012).藤部(1998)は,850hPa気温≧21℃,日照時間≧8時間の著しい高温気団に覆われる晴天日の増加を関東平野内陸域における猛暑日増加の主要因とし,一般風西風型および弱風型猛暑の場合には都市化も要因の一つとした.<BR> 近藤(2001a)は,1992年7月29日猛暑の原因として,①北西上層風の関東内陸部までの長いフェッチに伴う大きな熱移流項と,②山岳風下の関東平野上空における下降気流に伴う大気境界層厚減少による熱容量減少を指摘した.近藤(2001b)は,晴天日の関東地方における,①海岸付近の海風循環低気圧,②長野県-関東平野標高差に伴う対流混合層高度差による内陸低気圧,③谷状地形を呈する関東平野北西部斜面を上る斜面循環流反流収束による前橋付近の強い下降流が形成する熱的低気圧の連携による猛暑発生機構を指摘した.木村ほか(2010)は,理想化実験により,山岳において成長する混合層が平地に比べて高温位の上層大気を混合層内に取り込み,これが一般風および局地風により輸送されて山岳風下側の混合層および地上の温位を上昇させることを指摘した.<BR> 篠原ほか(2009)は,彼らのシミュレーション解析および桜井ほか(2009)の事例解析の結果に基づいて,①背の高い暖かい高気圧下の沈降場における断熱圧縮昇温と鉛直方向の拡散抑制,②高い最低気温,③埼玉・東京都県境での海風前線停滞による海風侵入の阻止および山越え気流の継続,④力学的フェーンによる昇温の4点を,2007年8月16日猛暑の原因とした.<BR> 渡来ほか(2009a,b)は,魚野川-利根川の谷(ギャップ)を塞ぐ数値実験の結果等に基づいて,2007年8月16日はドライフェーンであったが,午前中は浅いフェーンであり,午後に深いフェーンに変化したと結論付けた.Takane and Kusaka (2011)は,2007年8月16日は,山越えの際に日射により加熱された山地斜面から非断熱加熱が付加される,ウェットフェーンでもドライフェーンでもない第3のフェーンであったと主張した.<BR> Enomoto <I>et al</I>.(2009)は,2004年7月20日猛暑は,①チベット高気圧北縁のアジアジェット気流蛇行の東方伝播による小笠原高気圧の強化と,②同高気圧から吹出す高相当温位風による山岳風下フェーンにより形成されたと結論付け,同猛暑が大規模現象と密接に関連していると主張した.<BR> 熊谷地方気象台はHPにおいて,①東京都心からの熱移流と②秩父山地越えフェーンの2点を,埼玉県の平野部が暑くなる理由としている.吉野(2011)は,関東の異常高温時の予察的モデルを提唱した.局地的強風により海風前線が侵入し難い水平距離150~180kmの本州脊梁山地ギャップ出口のほぼ中央部に位置する熊谷と都心の間に海風前線が停滞するため,熊谷以北の地域が,海風による冷却を受けず,日射とフェーンによる加熱を受け,著しい高温に至るとした.<BR><BR><B>Ⅱ. 本シンポジウムの目的</B><BR><BR> 上述の如く,関東平野北西部猛暑の発生メカニズムに関しては様々な説があり,統一見解は未だ得られていない.本シンポジウムは,これらの諸説および7名の話題提供者による新たな見解を吟味・総括し,関東平野北西部猛暑の発生メカニズム研究の今後の課題を明確にすることを目指す.
著者
福岡 義隆 中川 清隆 渡来 靖
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.260, 2009

1.はじめに熊谷と多治見が日本一高温になった理由をヒートアイランドというlocal-climateのみならずmeso-climateのフェーン、macro-climateのラニーニャなどとの関係で考察し、WRFモデルによるシミュレーションの可能性と限界にも触れる。2.暑さの原因およびメカニズム 熊谷や多治見が暑いのは何故か、考えられる要因を次にいくつかあげてみよう。_丸1_内陸型気候説(海岸からの距離)_丸2_都市気候成因説_丸3_フェーン説~近くの山岳(高原)の影響(滑昇反転下降流)_丸4_谷地形(谷風循環反転下降流)_丸5_逆転crossover現象との関係_丸6_夏のモンスーンとラニーニャ 本稿では特に_丸2_の都市気候説と_丸3_フェーン説を中心に考察を進めた。3.都市気候形成のバックグラウンド 気候の内陸度については、大陸度(K:、ゴルチンスキーの式、A:気温年較差、Φ:緯度) K=1.7×(A-12sinΦ)/ sinΦ によると、東京が43.7であるのに対して熊谷は45.8と大きい。なお、名古屋は48.2、多治見は51.9 である。仮に海風で東京や名古屋の方からの熱移流があったとしても海岸からの距離や、低温の海風による昇温抑制効果などを考えると、臨海大都市の影響はあまり考えられない(東京37℃、34℃)。 さらに、2007年の夏だけについて考えられることは、かなり強く広範囲に及ぶラニーニャの条件下にあって西太平洋全般に高温状態にあったことも確かである。3.フェーン説に関する考察 2007年8月16日や2005年8月6日などの熊谷市の高温時には明らかに西~北西風が吹いていた。この2例以外でもかなりの割合で関東山地越えの風の時に猛暑になっている。明らかにフェーン風発生にともなう気温上昇と考えられる。まれにはウェットフェーン時のタイプもあるが、多くはドライフェーン時のタイプである。フェーンによる熊谷市など北関東の高温現象は、渡来靖ら(2008)のシミュレーション解析でも明らかにされている。参考文献河村武 1964. 熊谷市の都市温度の成因に関する二三の考察、地理学評論 37 560-565浅井冨雄 1996. 『ローカル気象学』 東大出版
著者
中川 清隆 松山 寛子 原田 元 二神 成一 谷藤 泰正 天木 嘉清 古幡 博
出版者
日本医療機器学会
雑誌
医科器械学 (ISSN:0385440X)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.83-89, 2006-03-01
参考文献数
12

The Jikei University Hospital is located about 600m from the Tokyo Tower in the central area of Tokyo. This means that the patients and staff members of the hospital may be exposed to strong electromagnetic field intensities (EMFI) radiated from the tower antenna and to various telecommunication EMFI that exist in a large city like Tokyo. EMFI was measured at eight points of the hospital buildings facing the tower. Two types of antenna were used to cover the frequency range from 30MHz to 1.5GHz. EMFI was calculated from every peak value in the frequency spectrum recorded logarithmically. Every peak intensity was less then 2μW/cm at the maximum of the whole spectrum, which is a much lower value than the standard value specified by the Japanese 'Radio Radiation Protection Guidelines For the Human Body in Electromagnetic Fields'. Additionally the total value of the whole spectrum was less than 6μW/cm at all eight points. It is concluded from these actual results of measurement that our hospital does not need to perform any urgent safety measures to protect patients and staff members from the various electromagnetic environments, including strong broadcasting waves from Tokyo Tower.