著者
塚本 浩司
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.133-139, 2004-07-09 (Released:2017-02-10)
参考文献数
25
被引用文献数
1

"仮説実験授業"は,板倉聖宣(国立教育研究所,当時)によって1963年に提唱された科学教育の授業理論であり,学校教育現場で大きな成果を上げている。しかし日本国外には,その理論・実践はこれまでほとんど紹介されることはなかった。にもかかわらず,近年の米国・英国を中心とした物理教育研究と問題意識が似通っている点が多い。本論文は,この仮説実験授業の基礎理論およびその具体的内容・成果と,欧米における近年の物理教育研究史を対比しながら論じる。
著者
千田 二郎 錦織 環 北條 義之 塚本 時弘 藤本 元
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.60, no.578, pp.3556-3562, 1994-10-25 (Released:2008-03-28)
参考文献数
23
被引用文献数
2 4

This paper presents the model analysis of atomization and vaporization process in a flash boiling spray based on the experimental results. Two kinds of liquid fuel, n-Pentane and n-Hexane, are injected into quiescent gaseous atmosphere at room temperature with low pressure through a pintle-type injector. Then, in flash boiling spray region where the back pressure is below the saturated vapor pressure of fuel, the bubble nucleation process due to flash boiling is modeled by the nucleation rate equation. Furthermore, fuel vaporization process is assessed by considering bubble growth calculations of vapor cavitation phenomena and fuel evaporation due to heat transfer process. Accordingly, we could estimate quantitatively the transient changes in bubble diameter and vapor mass fraction inside the spray for each back pressure condition.

1 0 0 0 OA 有朋堂文庫

著者
塚本哲三 等編
出版者
有朋堂書店
巻号頁・発行日
vol.〔第23〕, 1917

1 0 0 0 OA 有朋堂文庫

著者
塚本哲三 等編
出版者
有朋堂書店
巻号頁・発行日
vol.〔第22〕, 1917
著者
深田 英久 渡辺 直史 梶原 規弘 塚本 次郎
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.88, no.4, pp.231-239, 2006-08-01 (Released:2008-01-11)
参考文献数
26
被引用文献数
7 4

林分密度管理をヒノキ人工林における土壌保全目的での下層植生管理に応用するために, 高知県下のヒノキ人工林に28の調査プロットを設け, 下層植生に対する強度間伐の影響と, 通常の管理下での下層植生の動態を調べた。強度間伐試験地では設定後2~3年間の収量比数 (Ry) の推移と2~3年後の植被率を調べた。通常施業試験地では設定時を0年次として, 0, 5, 10~13年次のRyと植被率を調べた。その際, 調査プロットの海抜高 (温量指数) に基づいて三つの温度域 (ウラジロ・コシダ域, カシ域, 落葉樹域) を区別し, 植被率を6段階評価した被度指数を土壌侵食抑制効果と光要求度の異なる六つの生活型 (ウラジロ・コシダ, 陽性草本, 林床草本・地表植物, 常緑木本, 落葉木本, ササ) のおのおのについて別個に求めた。強度間伐が被度指数に及ぼす影響は生活型によって異なった。また, 同じ生活型でも温度域によって異なる反応を示すものがあった。通常施業試験地では調査期間を前期 (0→5年次) と後期 (5→10~13年次) に分け, 期間ごとに求めた各生活型の被度指数の期間変化量 (dC) とRyの期間累積偏差 (ΣdRy×100) との関係を調べた。両者の関係には生活型間での差や, 温度域間での差が認められた。また, 生活型別の被度指数の合計値が40未満の林分 (貧植生型林分) と40以上の林分を区別すると, dC とΣdRy×100との関係が両林分間で異なっていた。以上の結果に基づいて, 生活型, 温度域, 貧植生型林分か否か, を区別してRy-植被率関係のデータを集積することにより, 下層植生管理を目的とした密度管理モデルの実用性が高められることを指摘した。
著者
李 光鐘 猪股 裕紀洋 阿曽沼 克弘 岡島 英明 山本 栄和 白水 泰昌 塚本 千佳 吉井 大貴
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.946-950, 2010-10-20 (Released:2017-01-01)
参考文献数
13

症例は精神発達遅滞のない4歳男児.腹痛,上腹部膨満を主訴として来院した.腹部単純X線写真で胃内に高度のガス貯留と小腸のびまん性のガス貯留が認められた.精査では閉塞性病変は認められなかった.起床後腹部ガス貯留が著明に増加する一方で,夜間就寝すると軽快することから呑気症(空気嚥下症)と診断された.ファモチジン,大建中湯内服では症状不変で,持続的に胃内容を排出する目的で経鼻胃管を留置した.胃内容の排出促進を目的として塩酸イトプリド,クエン酸モサプリドの内服を開始したが1か月経過しても症状は軽快しなかった.また小児科的に精神的ストレスの関与が完全には否定されなかったため,抗不安薬のロフラゼプ酸エチル投与を行ったが症状の改善は認められなかった.治療開始2か月後に胃運動機能改善を目指し六君子湯投与を開始したところ2週間で上腹部膨満は著明に改善され,X線写真上でも上腹部消化管ガスは著減し2か月後に経鼻胃管を抜去しえた.本症例において六君子湯の有する胃排出促進作用のみならず胃適応性弛緩作用,胃電気活動における抗不整脈作が有効であったと考えられた.
著者
塚本 洋太郎 今西 英雄 矢原 弘子
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.231-239, 1968 (Released:2007-07-05)
参考文献数
14
被引用文献数
3 3

アフリカン•マリーゴールド1品種 (ポット•オブ•ゴールド), フレンチ•マリーゴールド4品種 (バターボール, ファン•タンゴ, ノーティ•マリエッタ, プチ• ハーモニー), シグネット•マリーゴールド1品種 (ウルスラ) を用いマリーゴールドの日長反応を研究した。実験結果からマリーゴールドは相対的短日植物であることがわかつたが, 3系統のうち, アフリカン•マリーゴールドは短日要求性が最も弱く, シグネット•マリーゴールドは最も強かつた。フレンチ•マリーゴールドは中間であつたが, 品種により反応差がみられた。アフリカンおよびフレンチ•マリーゴールドは日長に関係なく花芽分化を行なうが, 花芽発達は長日によつて抑制され, 短日によつて促進される。シグネット•マリーゴールドも同じ傾向を示すが, 花芽分化も長日によつてやや遅らせられる。フレンチおよびシグネット•マリーゴールドの場合, 短日が開花を促進し, 開花数を多くさせることは, これらを鉢ものまたは花床の苗として用いる際に利用することができる。
著者
塚本 昌彦
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.824-825, 2016-08-15

2016年7月に米国等で位置情報を扱うスマホゲーム「ポケモンGO」が公開された.公開から数日で膨大な数のダウンロードがあり,数多くのユーザがアウトドアでゲームをするという異様な風景が見られたと同時に,数多くの社会問題が発生し,メディア等で大きな騒ぎとなった.本稿ではこれらの状況について簡単な分析を行うと同時に,位置情報ゲームとしてのポケモンGOの特徴について述べる.さらに,今後のウェアラブルビジネスをはじめとするさまざまな業界への影響や展開の可能性について予想する.
著者
塚本 賢治 弘中 武 園山 輝久 野中 雅彦 牧野 弘之 岡 隆宏 鴻巣 寛 山谷 和則
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.19, no.11, pp.2215-2221, 1986 (Released:2011-03-02)
参考文献数
12
被引用文献数
1 1

肝切除後の形態的, 機能的肝再生を知る目的で, 肝切除23例を対象とし, Computed tomography (以下CTと略す) を用い肝体積を経時的に反復測定し, 経時的に行った肝機能検査と比較検討した.非硬変大量切除例においては肝体積の回復は復元率平均82%, 機能的にもほぼ術前値に復した.中少量切除例において, 非硬変例は体積の有意な回復は示さなかったが, 機能的には術前値に復した.しかし, 硬変例では有意な体積の回復があるにもかかわらず, 機能的には術前値に復さず, 硬変中少量切除例は形態的には再生しても機能的な再生は不良であった.
著者
松木 祥彦 塚本 哲也 細山田 真 渡部 多真紀 渡辺 茂和 土屋 雅勇
出版者
Japanese Society of Drug Informatics
雑誌
医薬品情報学 (ISSN:13451464)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.51-56, 2013 (Released:2013-09-05)
参考文献数
17

Objective: In previously reported comparisons of aminoglycoside antimicrobials administered once daily versus multiple administration, toxicity was found to be equal or lower while efficiency remained high.  However, there are few reports on the clinical condition of targeted elderly persons.  The objective of this study was to evaluate the once-daily dosing regimen of 400 mg of AMK involving elderly pneumonia patients aged 75 years or older with regard to clinical evaluation including the efficacy and toxicity.Methods: A survey to clinically evaluate the efficacy and toxicity of 400 mg AMK administered once daily for 30 min at 24 h intervals was carried out.  One hundred twenty-seven patients with pneumonia and who were 75 years or older at Funabashi General Hospital were targeted, with the aim of an expected clinical effect of Cmax/MIC≥ 8-10.  Serum concentration monitoring was carried out after administration began.Results: There were 121 patients (95.3%) of controlled AMK concentration with a trough serum concentration of <10 μg/mL, which is a safe concentration range.  There were 6 patients (4.7%) where trough serum concentration in the toxic range >10 μg/mL, with an average at 15.1±5.0 μg/mL, and the average administration days were 7.5 ± 3.3 days.  Moreover, before/after AMK administration, there were 3 patients (2.4%) where CRE values increased more than a 150% over the previous values, and were evaluated as renal dysfunction.  Average trough serum concentration at that time was 3.6 ± 1.1 μg/mL, and average number of days of administration were 13 ± 1.4 days.  Patients of trough serum concentration in the toxic range >10 μg/mL were not included.  The average peak serum concentration calculated by Winter’s pharmacokinetic parameter and the 1-compartment model was 35.3 ± 8.0 μg/mL, and the average Cmax/MIC which correlates with the AMK effect was 9.9 ± 2.2.  The treatment was effective for 83 (65.4%) of the 127 patients.Conclusion: By once-daily administration of AMK 400 mg to aged persons 75 years or older, change in trough serum concentration into a safe range and Cmax/MIC≥ 8-10, the level at which clinical effectivity can be expected, could be achieved.  This administration method is shown to be useful in maintaining AMK in the target serum concentration range for aged persons.
著者
塚本 僚平
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会
巻号頁・発行日
pp.12, 2011 (Released:2011-05-24)

1.はじめに 近年の地場産業研究においては,伝統的地場産業や都市型地場産業に関する蓄積がみられた。しかし,その一方で,地方部において日用消費財(伝統性が強調されない製品)を生産する産地(地方型・現代型の産地)が研究対象としてとり上げられることは少なかった。こうした産地は,労賃の高騰や輸入品との競合といった各種の環境変化の影響を受けやすいため,そうした問題に関する様々な対策が講じられている。本報告では,地方型・現代型の産地である今治タオル産地をとり上げ,主に1980年代以降に起こった産地の変化を捉え,分析する。 2.タオル製造業の動向と今治タオル産地 日本国内には,今治(愛媛県)と泉州(大阪府)の二大タオル産地があり,国内生産額の約8割が両産地によって占められている。このうち,今治タオル産地では,先染先晒と呼ばれる製法によって,細かな模様が施された高級タオル(それらの多くは,高級ファッションブランドのOEM製品)やタオルケットが多く生産されてきた。また,泉州タオル産地では,後染後晒と呼ばれる製法によって,白タオルや企業の名入れタオルが多く生産されてきた。 今治では,1984年からタオル生産がはじめられ,その後,度重なる機器の革新を背景に,高級タオルを生産する産地へと成長していった。1955年に生産額が国内1位になった後も成長を続け,1985年にピーク(816億円)を迎えた。また,その後も,1991年まで700億円以上の生産額を維持し続けるなど,国内最大の産地として今日まで維持されてきた。 3.産地の縮小と産地の対応 国内のタオル産地は,1990年代前半までは,順調な成長を遂げてきたが,近年では,新興国からの輸入品に押され,苦戦を強いられている。今治タオル産地も例外ではなく,2009年時点での企業数は135社(対ピーク時,73%減),2,652人(同,76%減),生産量9,381t(同,81%減),生産額133億円(同,84%減)となっている。 こうした事態を受け,産地内では生産工程の海外移転や一貫化,産地ブランド化・自社ブランド化といった動きが起こった。このうち,生産工程の海外移転・一貫化については,一部の有力企業に限ってみられる現象である。これは,ブランドのOEM委託先が,海外へとシフトし始めたことへの対応策として採られたものであり,コスト低減のほか,リードタイムの短縮,品質向上等も目的としている。 一方の産地ブランド化・自社ブランド化は,従来のOEM生産を主体とした問屋依存型の生産構造からの脱却を狙うものである。産地ブランド化については,四国タオル工業組合が主体となって事業を推進し,ブランドマーク・ロゴの制定から品質基準の作成,新製品開発,メディアプロモーション等が行われてきた。結果,産地の知名度の高まりや,流通経路の多様化といった効果がみられ,そうした流れのなかで,自社ブランドを展開する企業も増加してきた。 4.おわりに 近年の今治タオル産地では,従来からの産地内分業が維持される一方で,一部の企業においては,生産工程の海外移転や一貫化といった変化が確認された。このうち,海外生産については,逆輸入品の流入による市場の圧迫や産地ブランドへの影響を懸念する声が聞かれた。また,当該産地における産地ブランド化事業は,成功事例の一つといえるが,産地ブランドに対する認識には企業間での温度差がみられた。
著者
長谷川 豪 塚本 由晴
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.77, no.673, pp.733-738, 2012
被引用文献数
1

The aim of this study is to clarify the expression of measure comparing quantity in contemporary architecture. This expression is making comparison with the difference of quantity in each part of space in architecture by arrangement of building elements like a roof, wall, floor and ceiling. In this study, architectural plan and section are analyzed as several types of graph to examine the relationship between arrangement of building elements and measure. As a result, 12 types are defined by the combination of several types of graph. Finally, the form is revealed that the expression of measurement comparing the quantity bring the diversity and complexity to the network of identity and difference by arrangement of building elements in contemporary architecture.