著者

橋本 由利子 大谷 哲也 小山 洋 岩崎 基 笹澤 吉明 鈴木 庄亮

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 = JAPANESE JOURNAL OF PUBLIC HEALTH (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.792-804, 2007-11-15

被引用文献数

2

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<b>目的</b> 花粉症発症には花粉への曝露の他に様々な修飾要因が関わっていると考えられているが,その詳細は未だ十分に明らかにされていない。そこで「花粉症有り」の人の宿主要因を中心に花粉症の修飾要因を広範囲に調べることにした。<br/><b>方法</b> 1993年に開始した群馬疫学コホート(こもいせ)調査結果およびその第 2 波として2000年に行った47-77歳の男女住民10,898人の生活と罹病・死亡リスクについての調査結果を利用した。既往歴の「花粉症有り」を目的変数として,その他の基本属性,生活習慣・行動,既往症,職業などの項目を説明変数として,ロジスティック回帰分析によって検討した。この分析では,性・地域・年齢で調整した。<br/><b>結果</b> 花粉症の既往がある者は全回答者の17.1%であった。「花粉症の既往有り」は男性より女性の方が多く[調整オッズ比(aOR)=1.31, 95%信頼区間(CI):1.17-1.46],村より市の居住者の方が多かった(aOR=1.56, 95% CI:1.39-1.76)。40歳代より70歳代の方が花粉症は著しく少なく(aOR=0.19, 95% CI:0.15-0.24),花粉症の最近 1 年の寛解者は年齢が高くなるにつれ増加した(傾向検定 <i>P</i> 値<0.001)。<br/> 健康面では,「花粉症有り」は,寝つきが悪い・眠りが中断されること,および心臓病・高脂血症・喘息・消化性潰瘍・腰痛・うつ病有りとの間に有意な関連がみられた。糖尿病有りとは逆の関連がみられた。<br/> 生活面では,「花粉症有り」は,収入のある仕事をしている,サラリーマンである,仕事で精神的ストレスが多い,間食をよくする,お腹一杯食べる,食事が規則正しい,甘いものをよく食べる,日本酒・ワインを月 2, 3 回飲む,ビール・発泡酒を飲む,焼酎・ウイスキーをほぼ毎日飲む,よく長い距離を歩く,よく運動をする,よく家の掃除をする,芝居・映画・コンサートなどに行く,食料品・衣類などの買い物に行く,結婚経験がある,子どもが問題を抱えている,年収が1,000万円以上であることと有意な関連が見られた。農業従事者,たばこを吸っていること,パチンコやカラオケによく行くこととは有意な逆の関連がみられた。<br/> 過去の食生活では30歳代の頃パンを摂取したことと弱い関連がみられた。<br/><b>結論</b> 花粉症の既往と生活習慣・行動など多くの要因との間に関連性がみられた。花粉症は,老年より比較的若年層に,農村より都市地域に,農業従事者よりサラリーマンに,ストレスの多いことや食べ過ぎあるいは洋風の食生活に,生活水準が高く近代化の進んだ生活により強く関係しているなど,宿主・環境に関る一群の修飾要因とその重みが明らかにされた。

著者

宅野 嗣大 小山 めぐみ 引原 隆士

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会 研究発表講演会講演論文集 第54回システム制御情報学会研究発表講演会

巻号頁・発行日

pp.204, 2010 (Released:2010-08-19)

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近年,分散電源の普及により,家庭で用いる電力が複数の電源から供給される状況になりつつある.しかし,現在,電力は供給電源によらずに全て均質として扱われ,負荷に分配されている.本研究では,家庭内における電力の管理,電源分別を目的とし,パケット通信の考え方を電力分野に導入した電力パケットを用いた配電を検討する.特に,電力パケットルーティングにおける電力量調整方法について述べる.

著者

有熊威 北野貴稔 白石展久 小山和也 河又恒久

雑誌

第73回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.553-554, 2011-03-02

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近年、複数多種のセンサ情報を多角的に解析し、実世界をより正確に認識することで、応用サービスに精度向上などの付加価値をつけたいという需要が増加している。しかし、センサ情報から実世界を認識するエンジンの多くは、特定の応用サービスを指向して設計されてきたため、既存の認識エンジンの解析結果を新しい応用サービスへ流用することは困難であった。本研究では、複数種類の認識エンジンを収容し、応用サービスへ解析結果を一元提供する中間層として、「実世界認識エンジン活用プラットフォーム」を提案する。提案した中間層の試作・検証実験を通して、中間層により解析結果が複数の応用サービスから容易に利用可能になることを検証した。

著者

小山 浩司 中里 浩一 具志堅 幸司 畠田 好章 瀬尾 京子 閔 石基 宋 石縁 平沼 憲治

出版者

日本臨床スポーツ医学会

雑誌

日本臨床スポーツ医学会誌 = The journal of Japanese Society of Clinical Sports Medicine (ISSN:13464159)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.591-597, 2011-08-31

著者

安部川 智浩 伊藤 侯輝 仲唐 安哉 小山 司

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

脳と精神の医学 (ISSN:09157328)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.311-317, 2009-12-25 (Released:2011-02-02)

参考文献数

37

著者

村田 源 小山 博滋

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

no.9, pp.p111-121, 1976-10

被引用文献数

4

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The "Sohayaki element" was defined by the late Dr. Gen-ichi KOIDZUMI in 1931 as one of the important floristic elements of Southwest Japan, and 101 species of vascular plants were enumerated by him as the components of the element (in MAYEBARA, 1931). Since then, several investigations have been attempted to clarify the entity of the present element. It is now regarded as one of the most ancient flora of Japan. No one, however, has reevaluated the species enumerated by KOIDZUMI. Having the specimens deposited in the herbaria of Kyoto University (KYO), University of Tokyo (TI), Tokyo Metropolitan University (Makino Herbarium-MAK) and National Science Museum, Tokyo (TNS), the flowering plants cited by KOIDZUMI as the components of the "Sohayaki element" are studied in this paper from taxonomic and phytogeographic point of view. The phytogeographic significance of the present element is also discussed. As shown in Table 1,the following five groups are recognized in the "Sohayaki element" by the distribution pattern of each species. The distribution maps, based on the specimens kept in the herbaria cited above, are drawn by the KLIPS-C computer system designed by Dr. H. KANAI, National Science Museum, Tokyo. I : The plants are distributed in the Sohayaki region which includes Kii Peninsula, Shikoku and Kyushu (as shown in Fig. 1), though they are divided into 5 subgroups(A-E). The plants belonging to the subgroups of B, C, D, and E are distributed in rather narrow area than those of A. II : The plants are distributed only in the West Japan as shown in Fig. 2. III : The plants are distributed in both West and East Japan, though they are divided into 5 subgroups (A-E). Distribution areas of B and C are shown in Fig. 3 and 4,respectively. IV : The plants are distributed from the Sohayaki region in West Japan to rather north area in central Honshu as shown in Fig. 5. V : The plants are distributed from Japan to Northeast China throughout Korean Peninsula. VI : The plants are widely distributed in both Japan and the Chinese Continent. KOIDZUMI also described the following elements with the enumeration of the species, i.e. , "Central Chinese element : 51 spp.", "Kuma-Kanto element : 22 spp.", "Manchuria-Korean element : 38 spp." and "Chugoku element : 27 spp.". The "Kuma-Kanto element" was considered as the plants endemic to the areas from Kyushu to Kanto district of Honshu, and the "Chugoku element" as those endemic to the Chugoku district of Honshu. Judging from his definition of each element and the distribution patterns summarized in Table 1,B and C of III are considered as the "Kuma-Kanto element", V is recognized as the "Manchuria-Korean element" and VI as the "Central Chinese element". I and II in Table 1 are the Sohayaki elements which are now generally recognized. The Sohayaki elements occur in the area of warm temperate zone from about 200m to 800m in altitude and are minor constituents in the present vegetation. The habitat of the elements is usually restricted within the limestone or serpentine areas, in rocky places near the river which often overflows and in the ill-nourished or dried places of mountain ridges. These facts suggest that the present elements, protected from extinction by the habitat mentioned above, have survived for long time in competition with the invaders of both glacial and interglacial period.

著者

小山 修

出版者

札幌大学

雑誌

産研論集 (ISSN:09169121)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.23-69, 1994-03-30

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1980年代中頃から急速に展開されている日本の高等教育改革問題は,いわゆる「戦後総決算」の最終段階の日本の支配層の戦略であり,直接的には大学改革問題として語られている。とくに大学教育のフレキシビリティの要求は,大学設置基準の大綱化と大学の自己点検・評価システム導入と結びつけられて,大学への競争原理の導入と研究・教育の効率化の要求とワンセットにされている。かかる高等教育改革問題は,他方で20世紀末大不況という資本主義の構造問題の解決策の一環として,1970年代以降の資本主義の成長様式の変化に対応して展開されてきた経済政策,産業政策,科学技術政策,労働力政策,社会政策,地域政策などの政策体系に組み込まれた教育政策の一環として提起されている。それゆえ,とりわけ科学技術政策と高等教育政策との連関を検証することが重要である。1970年代以降,戦後のアメリカ主導の世界経済秩序(Pax-Americana)が破綻し,国際協調体制の再構築(Pax-Consoltis)が行われる中で,資本主義の成長様式の変化と発展にとって科学技術の果たす重要性がますます高まってきた。とりわけ,国際通商体制の再編成,自由貿易体制への一層の推進が図られる中で,ODAなど国際援助体制と国際技術協力と連携してアメリカの要求に対応する国際協調的技術開発(symmetrical access)と共通基盤技術(generic technology)の開発とが重要課題となり,また新自由貿易体制のもとでの国際競争力向上のための対応として,科学技術基礎研究の抜本的強化とそのための科学技術研究体制の抜本的見直しが日本独占資本の要求となった。1985年の『科学技術政策大綱』における「技術立国」論は,以上の要求課題の基本イデオロギーである。かかる基本路線は,1980年代後半以降の政府・財界・自民党による「鉄の三角形」のパワーの中で一連の報告書に見ることができる。とくに1989年の経済企画庁の報告書に提起された「国際科学技術戦略の基本理念」とそれを具体化した1992年の科学技術会議による答申18号『新世紀に向けてとるべき科学技術の総合的基本方策について』とが重要である。この基本路線にもとづき,1992年に経団連,技術同友会,産業技術審議会,自民党により一連の提言がなされ,「テクノグローバリズム」の推進と高機能研究機関としての「センター・オブ・エクセレンス」(COE)の設置・拡大,そのための自民党による「学術・科学技術予算倍増五ケ年計画」が打ち出された。科学研究都市の創出,先端科学技術大学院大学の増設,研究機関・大学の選別育成によるCOEの設置などが科学技術リストラクチャリングの具体像である。かかる方向は,また資本主義の成長の行き詰まりを打開する「21世紀」戦略の一環として,「高齢化」・「情報化」・「国際化」・「地域化」などの資本主義社会の「高度化」という環境変化に対応して,その「持続的な安定成長」のマスタープランを描こうとする。1987年の『経済審議会経済構造調整特別部会報告』,いわゆる「新前川レポート」に始まる一連の臨時行政改革審議会の答申は,政治,経済,軍事,科学技術,教育,文化,産業,労働などあらゆる面で独占資本本位の「危機管理」の体制づくりの青写真を提示している。かかる文脈の中で,国家予算における技術開発費・経済協力費・防衛費の重点化が図られ,他方で社会保障,保育・教育,医療,福祉・高齢者対策,中小企業対策など国民の命と暮らしにかかわる行財政の全面的圧縮と「受益者負担原理」の押し付けが強行されてきた。とくに第三次行革審の諸答申では,「日米運命共同体」や「新自由主義」の路線のもとに,大学等の学術研究教育機関の総動員を図り,そのために政・財・官の連携によって大学等の学術研究教育機関の大規模なスクラップ・アンド・ビルドを進めて、市場開放に対する国際化対応、地球環境破壊への資本主義的対応、「情報化」や「地域化」に対する地域開発対応,「高齢化」や「少子化」への民間活力対応などへの「知識集約化」を推進しようとしている。かかる財界・政府・自民党によるシナリオは,日本の学術科学技術体制の改革プログラムのなかに具体的に表現されている。この意味で,経団連による1989年の『経済・産業構造の新たな展開に対応するための雇用・人材養成問題についての報告』や1992年の提言『西暦2000年に向けて労働力をどう確保してゆくか』は,経済・産業政策,労働力政策,雇用政策,教育政策など多岐にわたる分野を結合する政策提言である。この中で,「先端技術者育成トラスト」の創設や高度情報化に対応する情報処理教育の強化,「座学連携の成果」のさらなる追求,高等教育の目的拡大と理工系教育へのてこ入れなどが強調される。かかる政策提言の財政的裏付けを提供するのが自民党の「基礎研究基盤の整備と国際研究交流活動の強化に開する特別委員会」による『学術・科学技術予算倍増五ケ年計画』である。これは,科学技術政策や高等教育政策のみでなく,『緊急経済対策』やアメリカの対日要求に対応した西暦2001年までの10年間にわたる430兆円の膨大な公共投資の中に位置づけられ,資本主義の成長様式の転換にかかわる経済・産業政策の一環である。今日の高等教育政策の抜本的見直しと大学・研究機関改革問題とは,かかる資本主義の成長様式の転換の中に位置づけられ,資本主義の蓄積体制と調整様式の日本型をめざすものと見てよい。経済同友会による1990年の『これから求められる人材とその育成策』, 1991年の『「選択の教育」を目指して一転換期の教育改革一』,技術同友会による1991年の『「大学における人材養成・研究機能の強化」に間する提言』などに財界の政策方向が明瞭に見られる。冷戦構造の崩壊後,新世界秩序が模索される中で,「不透明な時代」に「新たな目標の模索・構築」のなしうる人材、「物質面だけでなく精神面の豊かさやゆとりを求め,自己実現」のできる人材,世界第二位の「経済大国日本への期待」を背負って世界的視点からリーダーシップを発揮できる人材が求められている。そのためには,「自己責任原則」に基づく「選択の教育」への転換,「画一的単線型教育システム」から「多元的・複線的教育体系」への転換,「多極分散型国土形成」を具体化する「大学のピラミッド型序列の見直し,地方有力大学の育成」が不可欠であるとされる。動脈硬化をきたしている大学・研究機関の抜本的体質改善とそのための競争原理の導入が必要というのである。しかし,「問題発見型の知性の育成に重点を置いた教育への転換」が誰のために必要とされているのか,が問題である。

著者

小山 典勇

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.700-703, 1979-03-31 (Released:2010-03-09)

著者

小山 典勇

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.700-703, 1979

著者

小山 元道 秋山 英二 津﨑 兼彰

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.100, no.9, pp.1132-1139, 2014 (Released:2014-08-31)

参考文献数

36

被引用文献数

4

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Al effects on strain aging and resistance against hydrogen embrittlement were examined in Fe-18Mn-0.6C-based twinning-induced plasticity steels deformed at different strain rates. The Fe-18Mn-0.6C steel showed hydrogen-induced fracture when it had been pre-deformed at a strain rate of 1.7×10–6 s–1. The hydrogen-induced fracture was suppressed by increasing strain rate and increasing Al content. From the viewpoint of material strengthening by strain aging, we found two important factors improving the resistance to the hydrogen embrittlement; (1) suppression of dynamic strain aging by increasing strain rate and Al content, and (2) suppression of static strain aging under loading by the Al addition.

著者

坂井 英夫 小山 貴広 神戸 徹也 増田 光一郎 川崎 瑛生

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.89-90, 2004-02-20

著者

萩ノ谷 克範 木村 匡 小田 聡 佐藤 真一郎 山田 宏至 池田 秀樹 荻原 幸夫 小山 正豪 佐藤 秀雄

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-2, 構造IV, 鉄筋コンクリート構造, プレストレストコンクリート構造, 壁構造・組積構造 (ISSN:13414488)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.127-128, 2002-08-02

著者

小山田 明 権 容聖 鈴木 孝 糟谷 忠雄 Rossat-Mignod J.

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, 1990-03-16

著者

立間 俊宏 中里 浩一 松本 慎吾 小山 浩司 宋 石縁 平沼 憲治

出版者

日本臨床スポーツ医学会

雑誌

日本臨床スポーツ医学会誌 = The journal of Japanese Society of Clinical Sports Medicine (ISSN:13464159)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.602-610, 2013-08-31

著者

小山高司

出版者

防衛省

雑誌

戦史研究年報

巻号頁・発行日

no.11, 2008-03

著者

翁長 朝浩 宮里 朝矩 小山 雄三 秦野 直 小川 由英

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, 1996-02-20

著者

石田 欽一 岡田 安司 小山 吉人

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.109-115, 1968

被引用文献数

1

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甜菜グラニュ糖および精製グラニュ糖を用いて,乾燥ゼリーを実験室的規模で試作し,その性状を調べた。<BR>(1) 生ゼリーの乾燥性は,甜菜グラニュ糖区のほうが良好であった。<BR>(2) 乾燥ゼリーの吸湿性は精製グラニュ糖区のほうがやや大きい傾向にあった。<BR>(3) 色素に及ぼす影響は,砂糖溶液の場合甜菜グラニュ糖区のほうが色素の安定性が良好であった。<BR>(4) 色素の安定性は赤色2号については,砂糖濃度が大きく関与し,砂糖濃度が高くなるに従って安定性が悪くなった.<BR>(5) 煮つめ状態,生ゼリーおよび乾燥ゼリーの物理的性質については,両試験区ともほとんど差が認められなかった。<BR>(6) 乾燥ゼリーの製造において,生ゼリーの乾燥速度は含水率の減少とともに急速に低下すること,また寒天濃度が乾燥ゼリーの見掛け粘度に関与し,寒天濃度が高いと見掛け粘度が大きくなることを認めた。

著者

近藤 昭彦 李 紀人 中山 大地 小山田 幸恵

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学環境リモートセンシング研究センター年報

巻号頁・発行日

vol.4, 1999-10

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1.3.4.1998年度の中国大洪水の解析

著者

田中 俊実 小山田 正美

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.171-175, 1991-09-02

被引用文献数

1

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全国35地点の水田土壌を採集し、ナプロアニリドの除草活性の変動要因と考えられる土壌特性との関連性について検討した。 1) ナプロアニリドのイヌホタルイに対する除草活性I_<90>値は、35地点の土壌のうち29地点は0.5〜2.0 ppmの範囲にあったが、北海道(南幌)、栃木(宇都宮)、茨城(牛久)、神奈川(藤沢)の土壌で除草活性の低下が認められた。4地点の土壌に共通する特徴は、炭素含有率が高く、ナプロアニリドやNOPに対して強い土壌吸着を示した。 2)土壌特性のうち、炭素含有量、窒素含有量、ナプロアニリドおよびNOPの土壌吸着係数の各要因とナプロアニリドの除草活性との問に高い相関が認められた。 3) ナプロアニリドの除草活性は土色の明度、色相b、彩度との問にも高い相関があり、これらの特性はナプロアニリドおよびNOPの土壌吸着係数との問にも相関が認められた。 4)以上の結果から土壌有機物を多く含む水田土壌では、ナプロアニリドおよびNOPが強く吸着されるため除草活性が低下すると考えられる。また、除草活性の変動を知る方法として土色の識別が利用できる可能性が示された。

著者

小山 栄三

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.153-156, 1977-10-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

24