著者
金澤 寛之 小倉 靖弘 小川 晃平 上本 伸二
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.277-283, 2011-06-15 (Released:2011-08-19)
参考文献数
17

熱射病に起因した急性肝不全に対して生体肝移植を施行した症例と人工肝補助療法を施行した症例をそれぞれ経験した。症例1は16歳の男性で運動中に卒倒した。前医入院後,一時的に意識状態が改善したが再び昏睡状態となり第4病日に急性肝不全の診断で人工肝補助療法を開始し同日,生体肝移植を施行した。術後2日目に意識状態の改善を得た。症例2は15歳の男性で運動中に卒倒し,その後熱射病による急性肝不全の診断で人工肝補助療法を開始した。昏睡状態が遷延したが第14病日に意識状態の改善を得た。両者とも神経学的後遺症なく軽快退院することができた。熱射病による急性肝不全は,播種性血管内凝固症候群や熱射病による脳症の合併により肝移植適応を含めた肝不全の評価が困難となる。本病態に対しては人工肝補助療法を行うことで肝性脳症による不可逆的脳障害の回避や肝性昏睡からの覚醒効果に期待し,その間に致死的合併症を制御しながら肝再生あるいは肝移植につなげていく治療戦略が妥当であると考えられる。
著者
赤木 博文 小坂 道也 福島 邦博 土井 彰 笹木 牧 小川 晃弘 西崎 和則 増田 游 松田 充浩 四方 賢一 槇野 博史 清水 順子 杉山 信義
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.253-260, 1997-02-28 (Released:2010-06-28)
参考文献数
26
被引用文献数
3

口蓋扁桃摘出術を施行し, 6ヵ月以上経過観察できたIgA腎症47例を対象に, 治療成績と予後予測因子を検討し, 次の結果をえた.1. 扁摘後の最終観察時点での寛解率は, 尿蛋白61.7%, 尿潜血44.7%で, 尿蛋白・尿潜血ともに, 観察期間が長いほど低下傾向にあった.2. 腎病理組織所見の軽症例は, 重症例よりも尿蛋白の寛解率が高かった.3. 扁桃誘発試験陽1生例は, 陰性例よりも尿蛋白の寛解率が低かった.4. IgA腎症の発症年齢, IgA腎症発症から扁摘までの期間, Ccrは, 尿蛋白寛解例と非寛解例の間で有意差を認めなかった.
著者
生川 菜々 小川 晃一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J103-B, no.2, pp.79-89, 2020-02-01

本論文では,32×32 MIMO (Multiple Input Multiple Output)・AOA (Angle of Arrival)複合アンテナに関し,MIMO・AOAアンテナ間の電磁結合による到来波推定機能の位相摂動を緩和させるため,リアクタンス素子の装荷を図り,測角精度の改善方法ついて検討した.32×32 MIMOシステムの位相モノパルスAOAアンテナは多数のMIMOサブアレーに囲まれているため,電磁結合が生じ到来波方向推定が困難になる.この問題を解決するため,負荷インピーダンスのリアクタンス値を制御する方法を提案し,高精度な到来波方向推定が可能となることを示した.解析結果より,負荷インピーダンスを最適化することによって,0.2度以下の推定角度誤差が得られた.直接波レベルが小さいKファクターが-10dBのライスフェージング環境下においても5度以下の測角精度が達成できることを明らかにした.更に,負荷インピーダンスを装荷し,ライスフェージング環境下のOTA (Over-The-Air)実験を行った.その結果,リアクタンス負荷を装荷することにより測角誤差を低減できることを確認した.更に,測角誤差低減メカニズムを素子上の電流分布から考察した.
著者
小川 晃一
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.1-49, 1986-06-05
著者
小川 晃弘 岡野 光博 土井 彰 前田 幸英 西崎 和則 久保田 聡 古川 仭
出版者
Japan Rhinologic Society
雑誌
日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.23-27, 2003-04-01 (Released:2010-03-11)
参考文献数
11
被引用文献数
1 1

Changes in the sense of smell may be quantitative and qualitative, or possibly even a combination. Quantitative changes may manifest themselves partly as hyperosmia and partly as hyposmia, although hyposmia is much more common. Qualitative changes are segignated a parosmia. Disosmia is a condition in which stimulation of the sense of smell does not result in an adequate olfactory impression, but rather in a distorted sensation, usually unpleasant. The precise mechanism and etiology of parosmia remain to be classified.Recent molecular biological advances enable us to a more accurately assess the prognosis for parosmia or suggest more successful treatment. We present an overview of modern classification or definition of parosmia and related clinical issues requiring greater discussion. We collected 94 parosmic patients from 9 dysosmia clinics and discussed them in this reports.Women over 40 years old are most susceptible to parosmia. Upper respiratory viral disease including common cold, head trauma and also zinc deficiency, are conditions that put patients at high risk for parosmia. About 6% of all patients seen at dysosmia clinics have parosmia. We classified parosmia patients by sites, etiology, and severity.Sites are usually the site of responsible for hyposmia or anosmia. Parosmia patients were divided into organic and functional. The organic type was divided into peripheral, central and mixed peripheral and central. The functional type includes the psychological disorder such as illusions of smell, olfactory hallucination, and the uncinates fits. Etiology was classified as sinonasal disease, upper respiratory disease, head injury, other or miscellaneous. Other categories includes zinc-deficient and drug-inducced. We classified severity as slight, moderate, or severe. Twelve factors, including gender, age, and duration, affect the prognosis of parosmia. We summed up the score for these factors and judged severity. For sever parosmic patients, medical treatment such as medication, local treatment, or surgery must be considered. Major tranquiraizer and surgery should be selected for patients with severe or intractable parosmia.
著者
高橋 亮太郎 奥村 健二 大山 智鈴 小川 晃子 大野 正弘 浅野 美樹 田口 宣子 鈴木 正之 池田 信男 室原 豊明
出版者
一般社団法人 日本総合健診医学会
雑誌
総合健診 (ISSN:13470086)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.277-284, 2012 (Released:2013-09-01)
参考文献数
27

近年、血管内皮機能を非侵襲的に指尖で測定できるreactive hyperemia peripheral arterial tonometry (RH-PAT) が開発された。本研究で我々は、人間ドック受診者を対象にRH-PATを用いた血管内皮機能測定について検討した。当院の2日ドック受診者で脳心血管病の既往がなく投薬を受けていない男性120名(平均年齢53±9歳)を対象とし、2日ドックの検査項目に加え、アポリポ蛋白B100、空腹時インスリン、高感度CRPなどを測定した。また、上腕駆血開放後の動脈拡張反応を指尖容積脈波として検出するreactive hyperemia index (RHI) をEndo-PAT2000を用いて自動計測し、血管内皮機能とした。全例で所要時間30分でRHIの測定が可能であった。RHIの平均値は1.76±0.41あり、RHIは年齢、心拍数、HbA1c、アポリポ蛋白B100、総コレステロール、LDLコレステロール、non HDL コレステロールと有意な負の相関を示した。喫煙歴(packyears)と空腹時血糖値はRHIと有意には至らないものの負の相関の傾向がみられた。RHIを従属変数としたステップワイズ重回帰分析では年齢、LDLコレステロール、心拍数がRHIの独立した規定因子であることが示された。本研究の結果より、人間ドック受診者においてRH-PATを用いて測定した血管内皮機能は心血管病の危険因子との相関がみられ、初期動脈硬化のサロゲートマーカーとしての可能性が確認された。
著者
岩井 浩 小川 晃一 小柳 芳雄
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J87-B, no.9, pp.1277-1286, 2004-09-01

本論文では,携帯端末アンテナの人体影響軽減を目的として,PDC方式で採用されている受信ブランチ判定規範に基づく送信ダイバーシチ方式を提案し,その有効性を理論と実験の両面から検証した.まず,ブランチ間の相関係数と不等中央値から,基地局側平均受信電力の改善量を解析的に見積もった.次に,携帯電話の通話状態における姿勢を精密に模擬した上半身リアルファントムと折畳み式携帯電話を模擬した端末モデルを用いて,携帯電話の実用状態における提案方式の適用効果を検証した.実験に用いた端末モデルは,ダイバーシチアンテナとしてほぼ同じ放射効率の外部アンテナと内蔵アンテナを備えており,この場合の基地局側平均受信電力の改善量は7.9 dBとなった.本方式では瞬時値変動による信号フェードの救済は期待できないものの,人体による送信アンテナの動作利得低減に対して大きな改善効果が期待できることを明らかにした.
著者
早野 駿佑 長沼 篤 岡野 祐大 鈴木 悠平 椎名 啓介 吉田 はるか 林 絵理 上原 早苗 星野 崇 宮前 直美 工藤 智洋 石原 弘 小川 晃 佐藤 賢 柿崎 暁
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.113, no.5, pp.828-836, 2016-05-05 (Released:2016-05-05)
参考文献数
23

51歳女性.混合性結合組織病(MCTD)治療中,肝に径10~40mmの多発結節を認めた.限局性結節性過形成(FNH)が疑われたが,肝生検で結節性再生性過形成(NRH)様結節をともなう特発性門脈圧亢進症(IPH)と診断した.NRHなどの良性肝細胞性結節は,共通の原因を基礎に発生する類縁疾患で,近年門脈域形成異常症候群と呼ばれる.MCTDにNRH様結節をともなうIPHの合併はまれであり,今回報告する.
著者
小川 晃一
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1-2, pp.575-591, 1985-09-30
著者
小川 晃一
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.575-591, 1985-09-30
著者
小川 晃
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.12-29,
著者
田邉 和孝 杉本 真一 久保田 豊成 久保田 恵子 影山 詔一 高村 通生 小川 晃平 武田 啓志 橋本 幸直 徳家 敦夫
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.92-99, 2014-02-01 (Released:2014-02-11)
参考文献数
49

症例は47歳の男性で,前日からの腹痛の増悪,嘔吐の出現,意識レベル低下にて救急搬送となった.来院時,意識レベルIII-200(JCS),血圧測定不能,血液ガス検査で代謝性アシドーシス認め,ショック状態であった.腹部造影CTにて腹腔内に多量の遊離ガスと腹水を認め,肝臓と腎臓実質の造影効果は不良であった.消化管穿孔に起因するショック状態と診断し,緊急開腹手術を施行した.多量の汚染腹水,遊離ガス,食物残渣を認め,肝臓は虚血性変化を呈していた.胃底部から体部前壁に壊死を伴う破裂部を認めたため,胃全摘術を施行した.成人の特発性胃破裂はまれであり,過食などによる胃拡張状態に,嘔吐などに伴う胃内圧の急激な上昇や,あるいは胃壁の血流障害に伴う壊死が原因とされている.破裂孔が大きいため,胃内容物の腹腔内流出量が多く,腹部コンパートメント症候群を呈し重症化することがあり,一般的に予後不良とされている.
著者
小川 晃司
出版者
中小企業会計学会
雑誌
中小企業会計研究 (ISSN:2189650X)
巻号頁・発行日
vol.2020, no.6, pp.2-13, 2020 (Released:2020-10-05)

わが国では,書面添付制度が「税理士による税務に関する保証業務」であるという認識が一般化されていない。そこで,本稿では,1956 年に創設された書面添付制度の7 年前,「税務官公署に対し提出する財務諸表等について証明を行うことを業とした税務公証士を資格者として加える」提案がなされていた事実を踏まえ,書面添付制度の「歴史的経緯」を概観し,当該制度が「税理士による税務申告書の信頼性を高める税務に関する保証業務」である,という考察を行った。 書面添付制度は,税理士が,税理士法第1 条に定める「納税義務の適正な実現を図る」ため,税理士が自らの「資格を賭して」行うものであり,当該業務によって税務申告書の信頼性が高められる。 保証業務は情報の責任者が,独立した第三者にその情報の信頼性を担保してもらい,情報利用者の信頼を得るために行うものである。 ①先行研究によれば,書面添付制度は,税務に関する保証業務という点で「世界でわが国だけに存在する画期的な制度」であり,その位置付けは,「一種の証明行為,監査と同類の性格」,「税務申告書に添付された監査証明書」,「税務監査証明業務」とする有力な見解がある。 ②書面添付制度創設までの経緯において,国税庁が「税理士は税務書類の監査証明業務が出来る」とする試案を大蔵省側と交渉している。 ③税理士には税理士法によって実質的独立性の堅持が求められる。 ④情報利用者(税務官公署)が書面添付制度による税務申告書の信頼性に高い評価を与えていることについて,実績データから証明できる。 ⑤保証業務はその様々な属性から「保証の内容がグラデーションをなして」おり,税務に関する保証業務もその1つと考えられる。 以上の考察から,書面添付制度は,保証業務の趣旨と合致し,当該制度は「税理士による税務に関する保証業務」であるとの結論を得た。
著者
石綿 翔 高木 均 星野 崇 長沼 篤 坂本 直美 小板橋 絵里 相馬 宏光 乾 正幸 工藤 智洋 小川 晃 田原 博貴 金古 美恵子 岡本 宏明
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.109, no.4, pp.624-629, 2012 (Released:2012-04-05)
参考文献数
11

症例は70歳代女性.全身倦怠感,肝機能障害(ALT 2565IU/l)を主訴に入院.A,B,C型肝炎,EBV,CMV,自己免疫性肝炎は否定.2カ月ほど前から摂取し始めた菊芋によるDLSTで陽性を示し,薬物性肝障害(診断スコア8点)と診断された.その後保存血清でHEV-RNA陽性と判明し,E型肝炎と診断された.DLSTには偽陽性があり薬物性肝障害診断にHEV screeningの導入が必須と考えられた.
著者
小川 晃一
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.1-51, 1986-03-01
著者
小川 晃子 Ogawa Akiko オガワ アキコ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室
雑誌
対人社会心理学研究 (ISSN:13462857)
巻号頁・発行日
no.4, pp.21-30, 2004

本研究は、電子コミュニティの援助的な機能に着目し、自助グループにおける援助的な機能の成立状況を明らかにすることを目的としている。高齢者の家族介護者に対する支援を意図して開設されたWWW掲示板を事例とし、44ヶ月に及ぶ7,162件の書き込み記録を分析した。その結果、電子コミュニティにおいては、構成員の同質性に基づく共感的な書き込みにより、帰属意識の強いコミュニティが形成されることが明らかになった。電子コミュニティにおける援助行動は、仮想チームともいえる協働関係で提供されることが多く、情緒的援助にとどまらず対面的な関係を伴う手段的援助に及ぶ場合もあり、自助グループを電子コミュニティで形成することの効果が明らかになった。しかし、オフ会という対面的なコミュニケーション機会が、CMCで成立している電子コミュニティの異質性を高め、このコミュニティの崩壊をもたらす危険性をもっていることも、電子コミュニティの崩壊過程の分析により示唆された。
著者
小川 晃一 小柳 芳雄 伊藤 公一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J84-B, no.5, pp.902-911, 2001-05-01

本論文では,人体腹部に近接した150 MHz帯ノーマルモードヘリカルアンテナについて,有能電力に基づいた放射効率を新たに定義することによって,インピーダンス不整合及びアンテナ自身の抵抗による電力損失を考慮した取扱いをし,アンテナの長さやアンテナと人体の距離によって生じるアンテナの実用状態における実効的な放射効率の変化を解析的に求めた.更に,各部の損失電力を求めることによって放射効率低下をもたらしている要因分析を行い,効率低下のメカニズムを明らかにするとともに,その結果に基づいて人体近接時の放射効率改善の可能性について検討した.その結果,人体近傍における放射効率は-20 dB以下になること,その主要な要因はインピーダンス不整合損失であること,人体近接時に常に共役整合の状態を保つことによって10 dB以上の放射効率の改善が可能であることを示した.更にこれらのことを実験的に確認した.
著者
小川 晃一
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1-2, pp.39-83, 1985-09-30