著者

篠原 克明 富田 康浩 高木 弘隆 杉山 和良 明星 敏彦 渡邉 道彦 狐塚 正夫 小野澤 哲夫 松田 憲彦 藤村 彰治 山岡 賢一

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間-生活環境系シンポジウム報告集

巻号頁・発行日

vol.5, 2005-09-12

著者

小野 寛晰

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, 1989-06-15

著者

小野 正芳

出版者

千葉経済大学

雑誌

千葉経済論叢 (ISSN:21876320)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1-17, 2013-12-21

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日本の財政再建に向けた第一歩として2014年4月から消費税が8%に、2015年10月から10%になることが決定している。しかし、GDPの2倍近くに迫る政府債務、GDPの8%に迫る毎年の財政赤字、国際的にかなり低い国民負担率といった点を考えると消費税の増税だけでは不十分である。そこでは国際的にみてもかなり低い水準にとどまっている所得税が増税の候補となりうる。一方で、所得税は景気に大きく影響される不安定な財源であるとの指摘がある。しかしながら、所得税の源泉となる給与収入と景気の関係はそれほど大きくなく、所得税収を不安定にしているのは主に所得控除項目である。特に、給与収入が高いほど配偶者控除や配偶者特別控除の適用割合が高くなっており、給与収入が高い者の納税額を減少させる要因になっている。また、社会保険料の負担増加も所得税を減少させる大きな要因になっている。現在の社会保障を維持するのであれば、社会保険料と所得税が相関をもたないように制度を設計すべきであろう。さらに、住宅借入金等特別控除も所得税を大きく減少させる要因になっている。住宅借入金等特別控除は、景気刺激を目的とした政策である。本来国庫に入るべき財が、住宅という個人の財の蓄積に回されているのであり、財政再建を考える場合には、その政策効果が十分に得られているのかを慎重に検討する必要がある。このように所得税を安定かつ大きな財源にするために、所得控除項目の見直しが急務である。

著者

加来 照俊 佐藤 清二 中辻 隆 藤原 隆 小野寺 雄輝

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大學工學部研究報告 (ISSN:0385602X)

巻号頁・発行日

vol.118, pp.81-92, 1984-02-07

著者

富田 籌夫 舘田 邦彦 本間 紀久雄 小林 毅 川合 栄邦 小野寺 壮吉 村尾 誠 黒田 練介 森山 良子 高畠 英敏

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, 1973-02-20

著者

今田 有美 小野寺 健一 直木 秀夫 安元 健 Imada Yumi Onodera Kenichi Naoki Hideo Yasumoto Takeshi 科学技術振興機構沖縄県地域結集型共同研究事業 Okinawa Prefecture Collaboration of Regional Entities for the Advancement of Technological Excellence Japan Science and Technology Agency

出版者

南方資源利用技術研究会

雑誌

南方資源利用技術研究会誌 = Journal of the society tropical resources technologists (ISSN:09129588)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.13-16, 2006-10-01

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沖縄産の水産資源の機能性素材としての利用を目的に、血圧調節機能と深く関わるACE阻害活性を調べた。オキナワモズク、オキナワモズク盤状体、ヒジキ、アナアオサ、クビレズタ、ヒメシャコガイのペプシン分解物について試験をしたところ、いずれにおいてもACE阻害活性が認められた。今回、最も強い活性を示したのは、沖縄での陸上培養が可能なオキナワモズク盤状体であった。これら沖縄産水産資源を、健康機能を有する素材として広く利用していくことが期待される。

著者

小野 英一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.185-190, 2006-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

池水 孝幸 小野 智司 森重 綾太 中山 茂 飯村 伊智郎

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.804-817, 2010

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アントコロニー最適化法(ACO)は,蟻の群による採餌行動を模擬したメタヒューリスティクスであり,巡回セールスマン問題,スケジューリング問題など多くの組合せ最適化問題でその有効性が確認されている.近年,0-1整数計画問題(0-1IP)にACOを適用するBinary Ant Colony Optimization(BACO)と呼ばれる方式が提案されている.BACOではACOと同様,探索領域の集中化,多様化を調整する方式を採り入れることで探索性能の改善が期待できるものの,これまでの研究では,集中化,多様化を積極的に調整するBACOが提案されていない.本研究では,女王蟻戦略AS<SUB>queen</SUB>をBACOに組み入れたBAS<SUB>queen</SUB>を提案する.BAS<SUB>queen</SUB>は,グループ化された働き蟻の集団により多様な探索を行い,女王蟻が働き蟻に指令を送ることで探索領域の多様化,集中化を調整するため品質の高い解の発見が期待できる.0-1ナップザック問題を対象として実験を行い,提案するBAS<SUB>queen</SUB>が,他のBACOアルゴリズム,焼き鈍し法,粒子群最適化法などよりも高い探索性能を示すことを確認した.

著者

直野 智和 小野 宏 下田 憲雄

出版者

大分大学経済学部地域経済研究センター

雑誌

地域と経済 (ISSN:18828671)

巻号頁・発行日

no.6, pp.77-104, 2013-06

著者

小野寺 夏生

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.272-276, 2016

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論文データベースの収録記事に付与される主題分類は検索キーとして使われる他,情報分析において重要な役割を果たす。主要なデータベースで使われている主題分類の概要を示し,その中でも情報分析によく利用されるWeb of Science Core Collection,Essential Science Indicators,Scopusの3つの分類の特徴を述べるとともにそれらの比較を行う。その後,情報分析を指向して提案された主題分類について解説する。それらは,人的な考察に基づく分類とアルゴリズム的な分類(主に引用関係による)に大別される。

著者

長岡 芳 鍵小野 美和 藤田 紀乃 和田 昭彦 松井 寛 大橋 儒郁 飯田 忠行

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.486-493, 2010 (Released:2013-07-31)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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目的:腹部CT法による皮下脂肪・内臓脂肪肥満とBMIから日本のメタボリックシンドローム診断基準との関連を調べ,肝機能との関連も検討した.対象と方法:男性174名,女性63名を対象とし,平均年齢は,男性46.6±11.3歳,女性49.2±12.4歳であった.内臓脂肪面積とBMIにより,正常群:内臓脂肪面積100cm2未満・BMI25未満,皮下脂肪型肥満群:内臓脂肪面積100cm2未満・BMI25以上,内臓脂肪蓄積型肥満群:内臓脂肪面積100cm2以上・BMI25未満,内臓脂肪型肥満群:内臓脂肪面積100cm2以上・BMI25以上に分けた.4群間について年齢,最高・最低血圧,HDL・LDLコレステロール,中性脂肪,血糖,HbA1c,AST,ALT,γ-GTPを比較した.結果:内臓脂肪の増加は,男性で血圧と肝機能異常に関与した.皮下脂肪の増加は,男女ともにHDLコレステロールの低下と,女性のALTの増加に関与した.内臓・皮下の両脂肪の増加があると,HDLコレステロールの低下,HbA1c,γ-GTPの上昇に関与した.結論:メタボリックシンドロームの疑いに関しては,内臓脂肪面積と皮下脂肪面積を測定し,性別による分析を加味し,予防対策に活かす必要性が示唆された.

著者

小野 和彦 岩田 靖

出版者

信州大学

雑誌

教育実践研究 : 信州大学教育学部附属教育実践総合センター紀要 (ISSN:13458868)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.77-86, 2002-07-31

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The purpose of this paper is to report the lesson of "net-type(especially dual-type)" game practiced in elementary school. The reason that net-type game is selected to physical education curriculum depends on the theory of "tactical games approach". In this lesson, decision making process in the game context was emphasized as learning objective. Learning outcome was considered from the viewpoint of formative class evaluation scored by learners.

著者

小野 吉昭

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.68, no.10, pp.1821-1837, 1956-10-31 (Released:2009-03-30)

参考文献数

58

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“Umayado Disease” has happened in summer especially at east area of Kagawa-ken.I have studied about. what kind of Tsutsugamushi will have increased and made peak at summer.Against this purpose, I have caught rats and collected the Tsutsugamushi living upon the rats twice a month regularly extending full 2 years up, and I have determined that a lot of Trombicula tosa has appeared and made the peak at summer usually.I think Trombicula tosa should be valuable agency to contaminate the Rickettsia orientalis at Kagawa-ken.

著者

小野寺 佑紀

出版者

東北民俗の会

雑誌

東北民俗 (ISSN:09125523)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.69-75, 2016-06

著者

小野田 敏郎

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

健康医学 (ISSN:09140328)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.3-3, 1986-08-15 (Released:2012-08-27)

著者

小野 功喜 高須 昌子 古川 英光

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, 2005-08-19

著者

中村 猛彦 小野 友彦 丸尾 圭志 荒尾 龍喜

出版者

Western Division of Japanese Dermatological Association

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.21-23, 1989

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掌蹠膿疱症の姉弟例を経験した。姉: 56才, 約3ヵ月前より発症し, 慢性扁桃炎と仙腸関節部の疼痛が認められた。弟: 44才, 約3年前に発症し, 慢性扁桃炎と左鎖骨部の疼痛が認められた。弟に対しては骨シンチを施行し疼痛部への異常な取り込み像を認めた。また扁摘術も施行し, 経過を観察中である。掌蹠膿疱症において骨関節症状(pustulotic arthro-osteitis)の合併頻度は高く, その病態は慢性扁桃炎などの病巣感染の関与と考えあわせると, 強直性脊椎炎のようなHLA関連疾患としての可能性が考えられるが, 姉弟間にHLA抗原検索の結果共通性はなく, 疾患との関連性も認めなかつた。いずれにせよ本症において家族内発症の報告はきわめて少く, 今後の検討が待たれる。

著者

小野 昭

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.111, no.6, pp.840-848, 2002-12-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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A framework of climatic changes and archaeological chronologies during the Last Glacial is discussed with particular reference to the correlation among MIS stages, GISP2 ice core oscillation, and calibrated radiocarbon dates from palaeolithic sites in Rhineland, Germany as one of the most intensively studied areas in Central Europe. Although the fine chronologies have been set up in the last decade, an analysis of a concrete example of a palaeollithic site is needed when hominid adaptation in the Last Glacial has to be discussed. This paper focuses on the subsistence of a late Magdalenian Gennersdorf settlement in the oldest Dryas period. Excavations have revealed two large houses, one big hut, and two small huts. Archaeological features that have been well preserved made it possible to set out a hypothesis that the large house was repeatedly used every winter and the small huts were used in summer by different human groups, in relation to the lithic raw material, procurement systems. Hominids of the late Palaeolithic period were characterized by having developed a subsistence system for the all round adaptive procurement of environmental conditions through seasonal migrations.

著者

小野 清美

出版者

ドイツ現代史研究会

雑誌

ゲシヒテ (ISSN:18826776)

巻号頁・発行日

no.1, pp.7-26, 2008-03

著者

氏原 暉男 森本 昇司 小野 珠乙 南 峰夫 池橋 宏

出版者

信州大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1998

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ミャンマー東部の山岳国境地帯はケシの栽培地帯として有名で,アヘン生産の原料となるケシ栽培を根絶することが重要課題となっているが,十分な成果が上がっていない.これは現地の自然および社会的条件に合致したケシに代わる換金作物が導入,確立されなかったからである.ケシは現地農民の唯一の収入源であり,ケシと同等以上の収入が得れれる代替作物の開発普及が不可欠である.このような観点から,平成10年8月から9月にかけて約2週間にわたり,シャン州コーカン地域のケシ栽培地帯の拠点の一つであるターシェータン村を中心に農家の経営実態と農作物の栽培状況などを調査した.さらに具体的な換金作物,薬草あるいは動物資源などについて,視察と聞き取り調査を実施した.その結果,シャン州の平地部では中国の雑種イネ品種を導入した先進的な稲作が行われているのに対して,ケシ栽培地帯の山岳地域では焼き畑が行われ,主にトウモロコシが栽培されていた.明らかに地域格差が認められ,ケシ栽培に頼らざるを得ない状況が認められた.そこで具体的に収入源となる可能性が有る代替作物あるいは動物製品について調査した.山岳地域から市場までの道路事情が悪く,特に雨期には通行止めもしばしばである.従って,果樹,野菜など保存がきかず,重量のある生ものは除外された.少量で価格が高く,保存がきくものとして薬草が考えられるが,聞き取り調査では有望な薬草は見つからなかった.一方,この地域は有名な茶の産地で,半発酵のコーカン茶は調製法などの工夫,向上により換金作物として可能性がある.また,山岳地帯の環境に適した作物としてソバについて日本産品種を試作した結果,十分な収量と品質が認められた.現地農民はソバの栽培経験を持っており,日本の需要家との価格交渉,およびヤンゴンまでの輸送法を確保できれば代替作物として可能性があることが明らかとなった.