著者
宇谷 明秀 西元 雅明 山本 尚生
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.791-802, 2012-06-15 (Released:2012-06-26)
参考文献数
21
被引用文献数
1

本論文では高次元連続型多峰性関数の最適化問題に対する解探索性能に優れた Artificial Bee Colony アルゴリズムに着目し,高次元(数百次元)の最適化問題に対して,一つの大域的最適解ではなく,複数の許容解を求めることができるように拡張発展させた実用手法を提案する.数値実験では多峰性を有する代表的な3つのベンチマ-ク関数(Rastrigin関数/ Schwefel関数/ Griewank関数)を用いてその解探索性能を評価した.数値実験の結果は既往の複数解探索手法に対する提案手法の優位性を示している.
著者
合田 典子 片岡 則之 奥田 博之 梶谷 文彦 山本 尚武 清水 壽一郎
出版者
岡山大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2002

研究目的:本研究では、エストロゲンの血管内皮細胞に対する作用を実時間で解析するため、ECIS(Electrical Cell -substrate Impedance Sensing)法を用い、細胞-細胞間隙と細胞-細胞下基質間隙および細胞自体の挙動をナノオーダーで定量的に計測した。さらに、これらナノ細胞挙動を引き起こす基礎となる細胞骨格や接着因子のダイナミックな変化を共焦点レーザー顕微鏡と原子間力顕微鏡を併用して観察し、エストロゲンの血管内皮細胞に対する作用を総合的に解析した。研究の成果:種々の濃度の17β-Estradiol(E_2)付加後の内皮細胞の微細動態(細胞-細胞間隙,細胞-細胞下基質間隙,細胞自体の挙動)をECIS法にて経時的に計測したところ、高濃度のE_2の負荷によりインピーダンスは減少し、細胞-細胞間隙が拡がったことが示唆された。原子間力顕微鏡(AFM)を用いて機械的な弾性特性を測定した結果、高濃度のE_2による内皮細胞辺縁部の弾性は変化せず、成熟女性の生体内濃度(E_210^<-10>及びE_210^<-11>mol)では同部の弾性率を各々61%,56%低下させ、生理的濃度のE_2が内皮細胞の細胞ミクロメカニクスを有意に変化させた。また、動脈硬化症の危険因子として注目されている酸化LDLを培養内皮細胞に作用させた実験を併せて行った。健常者の酸化LDLはヒト血漿LDL画分中の0.01%程度とされるが、その影響を強調するため50μg/ml,100μg/ml及び200μg/mlの高用量を20時間作用させた。インピーダンスは全体として11%増大し、細胞-細胞間隙、細胞-細胞下基質間隙共に増大することが示唆された。また内皮細胞辺縁部弾性率はコントロール群に比べ、70〜80%の低下を示し、酸化LDLは細胞内皮の透過性の上昇及びバリア機能の低下を引き起こすことが示唆された。今後、酸化LDLが内皮細胞に及ぼすこれらの作用に対するエストロゲンの効果を検討する予定である。
著者
Chandra Bobby 小泉 達也 林 正博 山本 尚生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.278, pp.85-90, 2011-11-03

開発途上国におけるバックボーンネットワーク(伝送路網)は、長い年月をかけて構築されることが多く、投資力や地域発展速度の違いによって、ネットワークの構成が変化していく.また、大小様々な島で構成されている国の場合、使われる伝送設備の信頼性も多様である.このようなネットワークの信頼性を、その計画推進状況を含めて評価するには、従来のエンド・エンド信頼性やネットワークの完成形を考慮した先進国型の設評価法では不十分であると考えられる.経済的な活性炭の分布や、ネットワーク設備の構築過程を考慮した評価法が必要であり、地域間の信頼性格差を把握でき、時間経過(年代経過)とともに低信頼な地域の減少、改善を確認できる評価法が望ましい.本稿では、ネットワーク全体の中での地域の信頼性を個々に評価できる新しい評価尺度として一対多信頼度を提案する.同時に、本信頼度の算出に必要となる地域間の相対的通信需要(交流トラヒック)を求めるために、地域ごとの通信貢献度を定義して算出する手法も示す.適用例として、インドネシアのネットワークを対象とした評価実験を行なった.発展途上にある同国は、様々な島で構成されているため、現状ではネットワーク信頼性の地域間格差も大きい.本稿では、現在国家プロジェクトとして構築が進んでいる次世代バックボーンネットワークプロジェクトを対象として、提案した信頼度に基づく評価を行なった結果を紹介する.
著者
日高 健 小野 征一郎 鳥居 享司 山本 尚俊 中原 尚知 北野 慎一
出版者
近畿大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

マグロ養殖業は、オーストラリア、メキシコ、地中海諸国、日本において行われており、現在では総生産量は約4万トンに達し、重要な産業となっている。クロマグロ養殖業は天然資源に原魚を依存したCapture-based aquacultureであり、天然資源との関わりが強い。さらに、長い価値連鎖のため、経済主体間の関係のあり方が養殖経営に与える影響が大きい。そこで、主要生産国における養殖管理制度と主要業者の経営管理を比較分析し、持続的なマグロ養殖管理のための要件抽出を目的として研究を行った。漁業資源管理では、オーストラリアが最も緻密な管理を行っており、養殖業者は各自のITQと自国EEZ内での原魚採捕によって優位性を持つ。これに次いで、スペインではマグロ漁業資源管理の強化が進んでいる。メキシコと日本では漁業資源管理の対象となっていない。価値連鎖における経済主体間関係を軸としたビジネスシステムをみると、スペインは生販統合型、オーストラリアは原魚供給確保型、メキシコの二事例は生販統合型と原魚供給確保型、日本は生販統合型である。これらの中では、メキシコ1のシステムが高いパフォーマンスを示しており、メキシコ2がこれに次ぐ。メキシコが有するビジネスシステムの優位性は、経済主体間の連携の強さに基づくものである。生産コストの低さに加え、生販統合による市場情報に応じた生産と出荷の体制は、日本市場における競争優位を確実にする。ただし、高い天然資源の豊度と緩い漁業資源管理に支えられたものであり、脆弱である。つまり,供給の不確実性に対応するためには、確実な資源管理制度を基盤に、原魚供給確保型と生販統合型の双方の性格を具備したビジネスシステムが必要である。原魚採捕者、養殖業者、流通業者の三者の戦略的提携関係をいかにして構築するか、それを政府がいかに支えるかが持続的な養殖マグロ産業を構築するための要件となる。
著者
佐和橋 衛 山本 尚生 樋口 健一
出版者
東京都市大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本課題では,ピークデータレート1Gbpsを実現する第4世代移動通信方式に位置づけられるInternational Mobile Telecommunications(IMT)-Advancedに向けた高効率無線パケットアクセス技術を提案し,効果を計算機シミュレーションで明らかにした.具体的には,100MHz程度の送信帯域幅を有するLayered OFDMの無線インタフェース,高効率マルチアクセス,無線リソース割り当て制御,制御情報の高効率多重法,高精度チャネル推定,高次マルチアンテナ技術などを提案し,効果を計算機シミュレーションあるいは実験評価により明らかにした.
著者
白井 喜代子 山岡 聖典 花元 克巳 山本 尚武
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.97-102, 2004-03-01

マイナスイオンの身体への作用としては血液の酸性化を防ぎ、新陳代謝を高めることにより細胞機能の活性化、精神安定、疲労回復などが促されることが知られており、エアコンなどに組込みが行われている。これらの作用について科学的、定量的に検討された報告例がいくつかあるものの十分ではない。このため、本研究では被験者への吸入濃度を7,000個/cm^3あるいは20,000個/cm^3に調整したマイナスイオンによる自律神経系と循環器系への作用について、それぞれ皮膚電気活動と皮膚血流量を指標に測定した。その結果、皮膚血流量には有意な変化は見られなかったが、皮膚電気活動には有意な変化が認められた。これより、マイナスイオンが少なくとも自律神経系などの生理活動に作用していることが確認できた。