著者

岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.12, pp.2584-2589, 2017-12-10 (Released:2018-12-10)

参考文献数

4

著者

菅原 民枝 大日 康史 川野原 弘和 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.8-15, 2011-01-20 (Released:2015-04-06)

参考文献数

14

被引用文献数

4 5

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【目的】新型インフルエンザ(2009 インフルエンザA(H1N1))対策では,発生時の早期探知,日ごとの流行状況をモニターするリアルタイムサーベイランスが必要である.そこで本研究は調剤薬局の院外処方せんによる薬局サーベイランスを運用し評価する.抗インフルエンザウイルス剤を処方された人数より,対策に必要な推定患者数を算出しその有用性も検討する. 【方法】全国3,959 薬局から自動的に抗インフルエンザウイルス剤データを収集し,インフルエンザ推定患者数を算出した.サーベイランスの評価は,感染症発生動向調査及び感染症法上届出の新型インフルエンザの全数報告との比較とした.推定患者数の比較は,感染症発生動向調査と岐阜県の全数調査に基づいた推定患者数で行う. 【結果】2009 年4 月20 日から新型インフルエンザ対策として薬局サーベイランスを強化し,翌日7 時には協力薬局および自治体対策関係者に情報提供した.2009 年第28 週から2010 年第12 週までの推定患者数は,9,234,289 人であった.発生動向調査との相関係数は0.992 であった.薬局サーベイランスのインフルエンザ推定患者数,感染症発生動向調査と2 倍強の違いがみられ,岐阜県全数調査で調整した発生動向調査の推定患者数は近似していた. 【考察】薬局サーベイランスは,流行の立ち上がり,ピークの見極め,再度の流行への警戒と長期間にわたってのリアルタイムサーベイランスとして実用的であった.発生動向調査と高い相関関係を示しており,先行指標となった.日ごとのデータによる早期探知,報告基準をかえずに自動的にモニタリングすること,常時運用という態勢は有用であると示唆された.インフルエンザ推定患者数は,発生動向調査の推定患者数の過大推計が示唆され,今後の課題点と考えられた.次のパンデミックを含むインフルエンザ対策として利用可能な手段であり,またインフルエンザに限定せず,アシクロビル製剤による水痘や抗生剤の使用状況のモニタリングといった広い応用が期待される.

著者

田中 政宏 岡部 信彦

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.67, no.11, pp.1819-1827, 2004-11

被引用文献数

1

著者

岡部 信彦

出版者

小学館

雑誌

総合教育技術 (ISSN:09110526)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.12-17, 2020-06

著者

菊池 清 妹尾 千賀子 中村 嗣 大日 康史 菅原 民枝 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.351-356, 2010 (Released:2011-02-05)

参考文献数

4

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新型インフルエンザ(Flu)流行時の施設内感染防止と労働安全衛生上の必要性から,2009年9月1日から職員対象症候群サーベイランスを始めた.Webブラウザ上で稼動する職員健康管理ツールを開発し,病院内で働く全職員1350名の症状(症状なし,咳/鼻水/咽頭痛,発熱,嘔吐/下痢,その他)などを各部署責任者が毎朝9時までに登録することにした.参照権限はインフェクションコントロールチーム(ICT)主要メンバーと病院管理部門の10名に限定した.登録情報をもとにICTが介入し,出勤停止命令や該当部署の接触者の管理などを行った.9月1日から12月31日までの全部署登録率(情報入力された職員の総数/1350名)の中央値(範囲)は,78日間の平日が85.0%(74.4%~98.5%),44日間の休日が43.2%(34.2%~53.0%)であった.症状別では,「咳/鼻水/咽頭痛」が最も多く,次に「発熱」,「嘔吐/下痢」の順であった.発熱した全ての職員(114名)をICTが指導した.Fluの診断を受けた39名の職員は1週間の出勤停止とした.職員から患者への感染は起こらなかった.IT化された職員対象症候群サーベイランスの運用は,職員の健康状況が容易に把握でき,ICTの早期介入を可能にした.

著者

岡部 信彦 鈴木 洋子

出版者

ダイヤモンド社

雑誌

週刊ダイヤモンド = Diamond weekly

巻号頁・発行日

vol.108, no.12, pp.125-124, 2020-03-21

著者

岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.148-149, 2016 (Released:2020-02-19)

著者

岡部 信彦

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.10-16, 2016-02-15 (Released:2016-07-01)

参考文献数

10

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人類は感染症に対して,かなりの克服をしてきたが,近年感染症に関する話題が多い.WHO(世界保健機関)は,1990 年代より新興再興感染症(emerging/re-emerging infectious disease)という概念を導入し,感染症に対する強化を図り始めた.感染症が再び我々にとって身近な問題として戻って来た大きな要因として,人口の増加と都市化,集団生活機会の増加,食習慣・生活習慣の急速な変化,自然環境の破壊,人の住居地の拡大による人と野生動物の距離の接近など,多くのものが挙げられる.そして交通機関の発達による人と物の大量なしかも短時間での移動は,病原体の移動をも容易にした.本稿では,最近話題になった,鳥インフルエンザ,デング熱,エボラ,MERS などの現状と課題について述べた.

著者

岡部 信彦 川崎市健康安全研究所 所長

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.163-169, 2015-10-25

著者

徳田 浩一 五十嵐 正巳 山本 久美 多屋 馨子 中島 一敏 中西 好子 島 史子 寺西 新 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.714-720, 2010-11-20

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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2007 年3 月初旬,練馬区内の公立高校(生徒数792 人)で麻疹発生が探知された.同校は,練馬区保健所及び東京都教育庁と連携し,ワクチン接種勧奨や学校行事中止,臨時休業を実施したが発病者が増加した.対応方針決定に詳細な疫学調査が必要となったため,同保健所の依頼で国立感染症研究所実地疫学専門家養成コース(Field Epidemiology Training Program : FETP)チームが調査支援を実施した.全校生徒と教職員を対象として症状や医療機関受診歴などを調査し,28 人の症例が探知された.麻疹未罹患かつ麻疹含有ワクチン(以下,ワクチン)未接種者に対する電話でのワクチン接種勧奨や保護者説明会,緊急ワクチン接種等の対策を導入し,以後新たな発病者はなかった.症例のうちワクチン接種群(n=12)は,最高体温,発熱期間,カタル症状(咳,鼻汁,眼充血)の発現率が,未接種群(n=13)より有意に軽症であった(p<0.05).過去における1 回接種の効果を評価したところ,93.9%(95%CI : 87~97)(麻疹単抗原93.5%,MMR 94.3%)であり,製造会社別ワクチン効果にも有意差はなかった.1 回接種群(n=838)に発病者があり,2 回接種群(n=21)に発病者がないことから,1 回接種による発病阻止及び集団発生防止効果の限界が示唆された.集団発生時の対策として,文書配布のみによる注意喚起や接種勧奨では生徒や保護者の接種行動をはじめとした実際の感染対策には繋がり難く,母子健康手帳など記録による入学時の感受性者把握やワクチン接種勧奨,麻疹発病者の早期探知など,平時からの対策が必要であり,発病者が1 人でも発生した場合,学校・行政・医療機関の連携による緊急ワクチン接種や有症者の早期探知と休校措置を含めた積極的な対応策を早急に開始すべきと考えられた.

著者

菅原 民枝 大日 康史 多屋 馨子 及川 馨 羽根田 紀幸 菊池 清 加藤 文英 山口 清次 吉川 哲史 中野 貴司 庵原 俊昭 堤 裕幸 浅野 喜造 神谷 齊 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.555-561, 2007-09-20 (Released:2011-05-20)

参考文献数

19

被引用文献数

6 8

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目的: 現在ムンプスワクチンの予防接種は任意接種であるが, 定期接種化された場合の費用対効果分析を行った.方法: 本研究は, 外来診療における医療費と家族の看護負担に関する調査を行い, 入院や後遺症死亡例の重症化例の情報を加味した.外来診療の医療費と家族看護に関する調査は, 平成16年6月15日から平成18年1月15日までの19カ月間, 人口10万人都市で, 小児科を標榜する9診療所と県立病院大学付属病院の11医療機関で実施した.入院例調査は, 平成16年1月から平成17年12月までの2年間, ムンプス及びムンプスワクチン関連により24時間以上入院あるいは死亡した例について実施した.結果: 外来診療に関する回収は189枚家族票112枚であった. 外来診療の疾病負担は, 家族看護費用も含めて平均値471億円 (最大値2, 331億円, 最小値6億円) であった.ムンプスの入院患者数は全国で4596例と推測した. 入院は, 家族看護も含めて平均値13.5億円であった. 後遺症, 死亡例を加え総疾病負担は, 平均値525億円 (最大値2434億円, 最小値109億円) であった.費用対効果分析では, 予防接種費用を6000円とすると, 増分便益費用比は, 5.2であり, 95%信頼区間下限においても1を上回っていた.考察: 増分便益費用比は1を上回っており, 定期接種化によってもたされる追加的な便益が, 追加的な費用を上回っていた. したがって, ムンプスワクチンの定期接種化に向けて政策的根拠が確認された.

著者

岡部 信彦

出版者

杏林書院

雑誌

保健の科学 (ISSN:00183342)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.9-15, 2000-01

被引用文献数

1

著者

新井 智 鈴木 里和 多屋 馨子 大山 卓昭 小坂 健 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.181-190, 2005

被引用文献数

1

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ヒトエキノコックス症は, 1999年4月から施行された感染症法に基づく四類感染症, 感染症発生動向調査全数報告疾患に規定され, 国内患者サーベイランス (感染症サーベイランス) が実施されている.1999年4月から2002年12月までの感染症サーベイランスの結果から, 単包虫症が3例 (27~81歳, 中央値55歳), 多包虫症51例 (15~86歳, 中央値64歳) が報告されている.多包虫症については, 年齢が上昇するにつれて報告数も増加し, 71歳以上の報告が最も多かった.3例の単包虫症は全て本州からの報告で推定海外感染例として報告された.全報告症例のうち症状を伴っているとされた症例は17例であった.感染経路が明らかであった症例は認められなかった.多包虫症は, 51症例中50例までが北海道の保健所からの報告であった.北海道を6地区に分類し症例を地域ごとに集計したところ, 報告数は石狩・胆振・後志地区 (20例), 根室・網走・釧路地区 (15例) が多かったが, 住民人口10万人あたりの報告数とすると, 根室・網走・釧路地区 (2.13/10万人) についで, 宗谷・留萌地区 (2.05/10万人) の順であった.これらの結果は, 数年以上前の感染発生状況を示しており, 1999年4月から2002年12月までのサーベイランス実施時期の感染発生状況は不明であった.

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.S1-S14, 2014

被引用文献数

4

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第2版改訂にあたって<br>   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。<br>   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。<br>   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。<br>   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。<br> ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。<br> ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。<br> ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。<br>   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html<br> ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。<br> ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。<br>(以下略)<br>

著者

新井 智 田中 政宏 岡部 信彦 井上 智

出版者

日本獸医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 = Journal of the Japan Veterinary Medical Association (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.377-382, 2007-05-20

参考文献数

20

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世界保健機関(WHO)の勧告によると、犬の狂犬病は流行している地域の犬の70%にワクチン接種を行うことによって排除または防止できるとされている。近年、Colemanらは米国、メキシコ、マレーシア、インドネシアで報告された犬の狂犬病流行事例を利用した回帰分析の結果から犬の狂犬病流行を阻止できる狂犬病ワクチン接種率の限界値(Pc)の平均的な推定値を39-57%と報告している。しかしながら、上限95%信頼限界でのPcの推定値は55-71%であり、ワクチン接種率が70%の時に96.5%の確率で流行を阻止できるとしている。理論的にはPcが39-57%の場合でも流行の終息が可能と報告されているが、公衆衛生上の観点から流行を長引かせないで被害の拡大を最小限に押さえるためには、狂犬病の発生を的確に発見して流行を迅速に終息させる追加施策が必要になると考えられる。

著者

中島 一敏 岡部 信彦

出版者

日本臨床社

雑誌

日本臨床 (ISSN:00471852)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.1743-1748, 2010-09

著者

米国小児科学会編集 岡部信彦監修

出版者

日本小児医事出版社

巻号頁・発行日

2007

著者

岡部 信彦

出版者

The Japan Society of Veterinary Epidemiology

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-3, 2010

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20世紀に3回,通常の流行を超える大規模なインフルエンザの発生があったが,1968年の香港型インフルエンザの登場以来40年間,人類は通常と異なるインフルエンザの来襲は受けてこなかった。そこで新たなインフルエンザの地球規模での流行(パンデミック)への備えが,ここ数年,大きな関心を持って世界中ですすめられてきた。パンデミック対策の基本は,出来るだけ新たなウイルスの発祥を遅くし,発祥した場合には疾病の拡大を遅らせ,また拡大した場合には健康被害と社会の混乱を出来るだけ少なくするところにある。その対策は,医学・医療の分野だけではなく,公衆衛生的対応,そして社会における理解と取り組み,そしてこれらの組み合わせが必要である。さらに,これらの対策は新型インフルエンザ対策だけのためだけではなく,その他の新たな感染症あるいは既存の感染症のアウトブレイクへの対応に応用が可能であり,感染症対策全体の底上げとなるものである。<BR>そのような中,今回メキシコにおいてこれまでに人類が経験したことがないインフルエンザウイルスが発生し,「新型インフルエンザ」とされた。このウイルスは北アメリカからヨーロッパ,アジア,そして南半球へと世界中に拡大した。わが国では,2009.5.9.に成田空港検疫で新型インフルエンザの患者が検知され,その後5.16.神戸市,ついで5.17.大阪府内での確定例の確認があり,兵庫県内,大阪府内の高校を中心にした集団感染が明らかとなった。地域での学校閉鎖や濃厚接触者に自宅待機を要請するなどの対策が行われ,そのために兵庫県内や大阪府内での一般社会への広がりはかなり抑えられた。しかし6月中旬頃から再び日本各地での発生が続き,8月頃に例年の12月のようなインフルエンザ様疾患の発生状況となり,10-11月に例年の冬のような様相となり,そして12月に入りようやく減少傾向となった。平成22年第4週における国内における累積患者数は推計約2000万人を超え,過去9シーズンのインフルエンザ(季節性インフルエンザ)の流行の最大であった2004/05シーズンの1800万人を超えたが,ピークの高さは季節性インフルエンザのそれを下回り過去9シーズンで第3位,流行期間も29週間と季節性インフルエンザより長引いた。<BR>新型インフルエンザ(パンデミック)の発生にあたって,その対策の主眼は「流行の侵入を出来るだけ遅くし,侵入した場合には流行が一気に広がることを防ぎピークが高くなることを抑える。その結果として流行が長引くことはあり得る」であったが,流行が沈静化してみると,結果としては当初目指したものに大分近づいているかのように思える。<BR>新型インフルエンザ患者の中には,重症肺炎や急性脳症発生例そして死亡例も発生している。しかし,わが国では推計される累計患者数2100万人(2010年13週)のなかで,厚生労働省に報告(2010.3.23まで)された死亡者数198人というのは,報告外の患者数が多数いるとは考えられるものの海外の多くの国に比して著しく少ない割合であり,人口10万対の死亡率は0.15であった。また,海外に比し妊婦の入院数,重症者が少ないのもわが国のユニークなところである。WHOからは妊婦の重症化などが警告され,わが国においても妊婦への新型インフルエンザワクチン接種は高い優先中と位置づけられたが,国内で妊婦の入院数は0.4%程度にすぎず,死亡例の報告もない。一方新型インフルエンザでも,わが国においては急性脳症がすくなからず発生しており,感染症法に基づいて届け出られたインフルエンザ脳症患者数は300例近くとなっている点は,重要視すべきところである。<BR>わが国における入院者や死亡者発生の状況,妊婦の入院率などは海外に比してかなり低くなっており,国際会議・国際学会などでも注目されているところである。これは決して自然にそうなったのではなく,臨床医・公衆衛生担当者など関係者の努力,そして一般の人々の新型インフルエンザに関する関心の高さは大きな影響を与えているのではないかと考えている。<BR>インフルエンザは,季節性インフルエンザであっても新型であっても,多くの人はほぼ自然に回復する。しかし膨大な人が毎シーズン発症している。罹患者が多くなれば,たとえその頻度は低くても重症者,合併症併発者,死亡者の数は増加する。殺到する軽~中等症患者の外来治療と,重症者を如何に速やかに救うかが,医療における大きな命題である。学校などにおいては,個人の回復・重症化予防と同時に,集団での感染拡大予防策もあわせて考慮しなくてはならない。(View PDF for the rest of the abstract.)

著者

岡部 信彦

出版者

文永堂出版

雑誌

獣医畜産新報 (ISSN:04470192)

巻号頁・発行日

vol.61, no.11, pp.887-893, 2008-11

著者

菅原 民枝 大日 康史 及川 馨 羽根田 紀幸 菊池 清 加藤 文英 山口 清次 岡部 信彦

出版者

日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.212-219, 2006-05-20

被引用文献数

10