著者

審良 静男 岸本 忠三

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.11, pp.718-723, 1988-11-25 (Released:2009-05-25)

著者

李 進海 朝戸 佳世 酒井 健史 井上 明日圭 田崎 知江美 志賀 俊彦 樋野 尚一 矢野 智洋 岸本 和也 野﨑 祐史 西坂 文章 赤木 將男 船内 正憲 松村 到

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.305-309, 2014-12-30 (Released:2015-02-28)

参考文献数

13

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RAを発症し,サラゾスルファピリジンに抵抗性を示したため,エタネルセプトが投与され,3ケ月後から発熱,皮疹,口内炎が出現し,ループス腎炎を伴うSLEを発症した症例(35歳,女性)を経験した.抗TNF-α製剤の投与によってSLEを発症したとする報告が散見されるが,本例のようにループス腎炎を伴う例は少ない.以上,抗TNF-α製剤による治療経過中は抗核抗体やSLEの素因の有無に留意する必要性が示唆された.

著者

濱崎 伸一郎 岸本 真弓 坂田 宏志

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.65-71, 2007 (Released:2007-08-21)

参考文献数

11

被引用文献数

10

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ニホンジカの管理に必要な密度指標として, 区画法と糞塊密度法, および目撃効率の整合性を調べ, モニタリング指標としての妥当性を検証した. これらの調査は, 福井県, 滋賀県, 京都府, 兵庫県, 徳島県などのニホンジカ特定鳥獣管理計画策定前調査および策定後のモニタリングで採用されている. 区画法による面積あたりのカウント数と糞塊密度, および糞塊密度と目撃効率には有意な正の相関があった. これまでのところ, 十分な調査努力をしている地域では, 両指標の年推移も非常によく一致しており, いずれも密度変化の動向を適切に反映していると考えられた. 目撃効率の活用においては, 狩猟者から寄せられる報告数 (出猟人日数) の確保や, 積雪が目撃数におよぼす影響などを明らかにすることが課題である. また, 糞塊密度調査では, 平均気温の差による糞塊消失率の変化などが結果を左右することが懸念される. 精度の高い確実な調査法がない現状では, 複数の指標から密度変化の動向を評価することが重要である.

著者

岸本 充生

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.214-219, 2014-08-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

7

被引用文献数

4

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自然災害起因の産業事故はNatech と呼ばれ,自然災害と産業事故の間をつなぐ新しい分野として研究が進められている.本稿ではNatech 概念を紹介するとともに,前半において,Natech 文脈における,リスクとレジリエンスの概念を整理するとともに,Natech リスク評価のプロセスやスコープの拡大について概説した.後半では,重要な事故を起点として,主に専門家の認知が変化し,法規制ギャップの調査が実施され,その結果に基づき,法規制が更新される,というサイクル・モデルを紹介するとともに,戦後のNatech 規制の更新の歴史的経緯を,このモデルを念頭に置きながら,屋外石油タンク,高圧ガス施設,石油コンビナートを対象に整理した.

著者

小畑 協一 岸本 晃治 西山 明慶 吉田 祥子 野島 鉄人 佐々木 朗

出版者

社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.20-24, 2015-01-20 (Released:2015-09-08)

参考文献数

25

被引用文献数

2 12

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Recently, the occurrence of methotrexate-associated lymphoproliferative disorders (MTX-LPD) in the oral area is reported one after another. We report a case of MTX-LPD of the maxillary gingiva associated with rheumatoid arthritis (RA). A 80-year-old man was referred to our clinic because of severe pain associated with a ulcer on the left side of the maxillary gingiva. On blood tests, soluble interleukin-2 receptor (sIL-2R) was high, and EBV infection was detected. The histopathological diagnosis was EBV-positive diffuse large B cell lymphoma (DLBCL). He had been receiving methotrexate for RA. We therefore requested discontinuation of methotrexate, and the lesion was decreased and symptoms disappeared. Examination after 21 months showed no evidence of recurrence.We reviewed reports documenting 17 cases of oral MTX-LPD in Japan. The age of onset was 40-84 years old, the male-to-female ratio was 4:13, and the methotrexate treatment period was 1-114 months. The affected sites were the maxillary and mandibular gingiva in 14 cases, the tongue in 1 case, and the mouth floor in 1 case. On histopathological classification, 14 cases were non-Hodgkin’s lymphoma, and 1 case was Hodgkin's lymphoma. As for the course of treatment, 11 cases had remission with cessation of methotrexate. Symptoms improved in 1-2 weeks, and lesions disappeared in 1-4 months.

著者

小川 基彦 萩原 敏且 岸本 寿男 志賀 定祠 吉田 芳哉 古屋 由美子 海保 郁夫 伊藤 忠彦 根本 治育 山本 徳栄 益川 邦彦

出版者

社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.353-358, 2001-05-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

13

被引用文献数

3 3

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ツツガムシ病の全国の発生状況について, 1998年に実施した調査票をもとに解析を行った. 1998年の患者は416人で, 24の都道府県で発生し, 過去3年間とほぼ同数であった. 患者には性差は認められず, 51歳以上の割合が723%と高かった. また, 患者の32.0%および1a5%が農作業および森林作業に従事しており, 高い割合を占めた. 患者の発生は, 九州地方で全体の56.2%を占め, 続いて関東地方の20.7%, 東北・北陸地方の19.0%となり, これらの地方だけで全国の959%の発生があった.また, 月別にみると, 東北, 北陸地方では4~6月と10~12月の両方に発生がみられ, 九州, 関東などそれ以外の地域では10~12月に発生が多くみられ, 地方ごとの流行時期が示された. さらに, 九州地方における流行株を患者血清の抗体価から推測した結果, 新しい血清型のKawasaki, Kuroki株がこの順に多く大部分を占め, 地域差は認められなかった. また, この地方では標準株 (Kato, Karp, Gilliam株) ではなく, 新しい血清型を使用しないと診断できない患者が24人認められた. この結果から, 他の地域でも流行株の調査および診断に使用する株を検討する必要が示唆された. 今回初めてツツガムシ病のわが国における全体像が明らかになり, 今後の発生予測, 適切な診断と治療および予防を行うにあたり極めて重要な情報が得られた.

著者

神農 泰生 岸本 麻実 穴吹 優佳 神谷 絵里子 大前 正範 西谷 佳浩 吉山 昌宏

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.622-629, 2008-12-31 (Released:2018-03-30)

参考文献数

31

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複雑な窩洞に緊密な充填を行うことができるフロアブルレジンは,MIの概念の普及とともに重要な材料として注目されており,さらに,臼歯適応フロアブルレジンが製品化されることで,その重要性は増してきている.しかし,臼歯適応フロアブルレジンは比較的新しく,その基本的物性や,口腔内環境での物性変化に関する報告は少ない.そこで,臼歯用フロアブルレジンと従来型のペーストタイプのコンポジットレジンの物性を比較するとともに,口腔内pHサイクルの一端のモデルとして,脱灰・再石灰化溶液への浸漬による物性の変化を,曲げ強さならびに圧縮強さで検討した.フロアブルタイプとして,クリアフィルマジェスティLV(ML),ユニフィルローフロープラス(LP),エステライトフロークイック(FQ)を,ペーストタイプとして,クリアフィルAP-X(AP),Majesty Posterior(MP),ソラーレP(SP),グラディアダイレクト(GD),ビューティフィルII(BF),エステライトPクイック(PQ)を用いた.圧縮強さおよび曲げ強さ試験は,それぞれ円柱試料,棒状試料を作製し,負荷条件として脱イオン水,クエン酸水溶液および再石灰化溶液に1週間浸漬した後,オートグラフを用いて測定した.摩耗量試験は円柱試料を脱イオン水に1週間浸漬し,摩耗量を測定した.圧縮強さの試験の結果,フロアブルタイプのFQ,MLは,脱イオン水群でペーストタイプのPQ,MPに次ぐ高い値を示した.クエン酸水溶液群ではFQは最も高い値を示し,MLもFQ,AP,MP,PQにわずかに劣るものの高い値を示した.再石灰化溶液群ではMLが最も高い値を示し,FQはML,MP,PQ,APに次ぐ高い値を示した.MP,ML,BF,FQ,PQは,負荷条件下で圧縮強さに有意な差が認められた.曲げ強さの試験の結果,MLは脱イオン水群でMP,PQ,APに次ぐ値を示し,BF,FQと続いた.クエン酸水溶液群では,ML,FQともにMP,PQに次ぐ高い値を示し,再石灰化溶液群でもクエン酸水溶液群と同様の傾向がみられた.また,MP,ML,FQ,PQは,負荷条件下で曲げ強さに有意な差が認められた.摩耗量試験の結果,SP,LPはほかのものに比べ,摩耗量が有意に大きかった.以上より,臼歯適用フロアブルレジンの圧縮強さ,曲げ強さはペーストタイプとほぼ同等であり,また負荷条件下での圧縮強さ,曲げ強さに大きな変化は認められなかった.

著者

岸本 麻子 井野 素子 多田 直樹 南 豊彦 井野 千代徳 田辺 正博

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.237-242, 2010

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Angina Bullosa Haemorrhagica (ABH) の原因として Oral Allergy Syndrome (OAS) が原因と思われた 2 例を報告した。ABH は特発性に発症する口腔内の大きな血腫で多くは食事中ないし食直後に発症する。原因の一つに硬いものを食した物理的要因が考えられているが、明確にアレルギーとの関連での報告はない。OAS は食物にて発症する接触アレルギーで、食事中ないし食直後に発症する。主な症状は痒みなど刺激症状である。報告した 1 例は頬部に発症した ABH でメロンを食し、1 例は軟口蓋に発症した ABH でリンゴを食して発症した。共に、口腔内に痒みを自覚し、前者は頬部を刺激陰圧化している内に腫れが出現し、後者は舌で口蓋を触れている内に発症した。両者は共にスギ花粉症を持ち、シラカバ抗体が陽性であった。ABH の原因の一つとして OAS があることを示し、その診断にあたっては、シラカバ抗体を含めたアレルギー検査が必要となると考えた。

著者

岸本能武太 著

出版者

興文社

巻号頁・発行日

vol.巻2, 1903

著者

岸本能武太 著

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

1916

著者

岸本能武太 著

出版者

警醒社

巻号頁・発行日

1902

著者

岸本能武太 著

出版者

興文社

巻号頁・発行日

vol.巻3, 1903

著者

岸本能武太 [著]

出版者

文部省

巻号頁・発行日

1902

著者

岸本能武太 著

出版者

興文社

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1903

著者

岸本能武太 編

出版者

東京開成館

巻号頁・発行日

1901

著者

岸本能武太 著

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

1900

著者

岸本能武太 著

出版者

北文館

巻号頁・発行日

1910

著者

岸本能武太 著

出版者

警醒社

巻号頁・発行日

1899

著者

向井 淳治 岸本 典子 坂本 竜平 竹原 涼子 名徳 倫明 奥田 広志

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.471-477, 2018-09-10 (Released:2019-09-10)

参考文献数

2

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As part of standardizing the prescription format of oral drugs, the Ministry of Health, Labour and Welfare has stipulated that the amounts of oral drugs in prescriptions should be described as “amounts-per-dose” and not as “amounts-per-day.” However, because of the sense of resistance among physicians arising from concerns of increases in medical accidents and work volume, the transition from “amounts-per-day” prescription to “amounts-per-dose” prescription has not been implemented in most facilities. We conducted a survey to investigate the attitudes of physicians in our hospital toward the “amounts-per-dose” prescription and changes in their attitudes by the provision of appropriate information to them. The same questionnaire consisting of 15 items reflecting the “amounts-per-dose” prescription was conducted before and after the presentation of references related to the “amounts-per-dose” prescription to the physicians. The survey results were analyzed by two-way repeated measures analysis of variance using “clinical departments” and “presentation of references” as factors. No interactions were observed. Only two items in the “clinical departments” factor showed significant differences in the main effects, whereas six items in the “presentation of references” factor showed significant differences in the main effects. All of these items showed positive changes after the presentation of references. These results demonstrated that physicians' sense of resistance to the “amounts-per-dose” prescription was derived from a lack of appropriate information and that their sense of resistance was alleviated after being appropriately informed.

著者

岸本 三香子 海野 知紀 田中 敬子

出版者

Japanese Association for Dietary Fiber Research

雑誌

日本食物繊維学会誌 (ISSN:13495437)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.23-31, 2007-06-30 (Released:2011-07-04)

参考文献数

34

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健常な女子学生38名(年齢19.8±0.9歳)を対象に,難消化性デキストリン(食物繊維4.2g)を含有したデザート飲料を摂取することによる排便状況に及ぼす影響を検討した。対象者を2群に分け,シングルブラインド・クロスオーバー試験を実施した。飲料摂取試験は全7週間であり,非摂取(I 期:1週間),飲料摂取(II 期:2週間),非摂取(III 期:1週間),飲料摂取(IV期:2週間),非摂取(V 期:1週間)とした。対照飲料は試験飲料に配合した難消化性デキストリンを含まない飲料を用いた。試験期間中,排便状況に関するアンケートを毎日,また健康状態に関するアンケートを1週間ごとに記入させた。その結果,便秘傾向者(n=12)において試験飲料の摂取により非摂取期間と比較して排便日数,排便回数,排便量いずれにおいても有意に増加した。さらに,難消化性デキストリンを配合した飲料は対照飲料摂取期間と比較して排便日数は有意な増加が認められた。また,愁訴発現からみた身体的・精神的健康状態調査からも,飲料摂取により便秘の改善はみられた。