著者

湯原 雅信 井森 一樹 岸本 光弘

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第44回, no.ソフトウェア, pp.31-32, 1992-02-24

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オペレーティング・システムのカーネルを開発する際,そのデバッグは頭の痛い問題である。実際,我々がMach-OSを移植した時にも,カーネル内部の動作を簡単に把握することができず,苦労した経験がある。そこで,カーネルのデバッグを一般のアプリケーションのデバッグと同じくらい簡単に行えるようにカーネルデバッガを開発した。

著者

岸本 直文

出版者

考古学研究会

雑誌

考古学研究 (ISSN:03869148)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.59-74, 2015

著者

岸本 直文

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.255, pp.74-79,図巻頭2p, 2016-04

著者

岸本 直文

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.254, pp.155-161,図巻頭2p, 2016-02

著者

野村 周平 岸本 年郎 渡辺 泰明

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.257-286, 2000

被引用文献数

1

著者

菊地 勝一 松塚 文夫 岸本 昌浩

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.19-23, 2014 (Released:2014-04-30)

参考文献数

18

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背景:われわれの施設における甲状腺手術時術後副甲状腺機能低下症の頻度を検討し,副甲状腺の取り扱いについて考察した。 対象,方法:平成20年から24年まで,明和病院において行った248例の甲状腺手術例中,全摘(超亜全摘)術は63例,葉切除術は185例であった。全摘(超亜全摘)術の内訳は,分化癌:36例(乳頭癌35例,瀘胞癌1例),腺腫(多発):3例,バセドウ病:19例(全摘:9例,超亜全摘:10例),橋本病:5例である。手術は原則,分化癌は全摘か葉切除,バセドウ病,橋本病,腺腫は全摘,超亜全摘術を行っている。この全摘(超亜全摘)術について,術後副甲状腺機能低下症の頻度を検討した。副甲状腺の取り扱いについては,疾患の如何に関わらず,上副甲状腺については可及的に温存,下副甲状腺については,可及的同定,摘出筋肉内移植をした。一過性は,1~2カ月後にi-PTHが回復カルシウム剤,ビタミンD3の投与をやめた症例,永久性はそれ以後も投与を続けた症例と定義した。われわれのテタニーの標準対処は,カルチコール2A+生食100ml/1時間点滴,経口的としてアスパラCa8錠(分4),ビタミンD3(2μg)投与である。 結果:葉切除185例の副甲状腺機能低下合併症はなかった。全摘(超亜全摘)術は63例の甲状腺術後,副甲状腺機能低下合併症は11例(17%),内訳は一過性9例(14%),永久性2例(3%)であった。分化癌36例中,副甲状腺機能低下合併症は9例(25%),内訳は一過性7例(19%),永久性2例(6%)であった。バセドウ病19例中,一過性副甲状腺機能低下1例(5%)で亜全摘(超亜全摘)の症例であった。橋本病 全摘5例中一過性副甲状腺機能低下1例(20%)であった。強いテタニー,全身けいれんを伴う症例は2例あり,バセドウ病とやせた甲状腺癌の全摘症例であった。 結論:1.一般病院における甲状腺術後,副甲状腺機能低下症の頻度を報告した。2.副甲状腺の同定と筋肉内移植は永久性副甲状腺機能低下症を避けるためには妥当な方法と思われた。

著者

岸本紫舟 著

出版者

岸本宗道

巻号頁・発行日

vol.西田川郡之部, 1914

著者

E.R.クルツィウス [著] 南大路振一 岸本通夫 中村善也訳

出版者

みすず書房

巻号頁・発行日

1971

著者

岸本 美緒

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.112, no.1, pp.112-114, 2003-01-20

著者

岸本 恵実

雑誌

国際基督教大学学報、3-A, アジア文化研究 = International Christian University Publications, 3-A, Asian Cultural Studies

巻号頁・発行日

vol.35, pp.111-123, 2009-03-30

著者

岸本 美緒

出版者

お茶の水女子大学文教育学部人文科学科比較歴史学コース内読史会

雑誌

お茶の水史学 (ISSN:02893479)

巻号頁・発行日

no.56, pp.179-214, 2012

著者

小森 和彦 岩崎 明 池上 雅久 梶川 次郎 岸本 知己

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.37-40, 2000-01

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An 88-year-old woman was hospitalized with the chief complaints of lower abdominal pain, miction pain and pollakisuria. Radiographs showed a giant bladder stone shadow, 12.0 x 9.0 cm in size. Cystolithotomy was performed under the diagnosis of bladder stone. The extirpated stone weighed 510 g, and measured 10.0 x 7.5 x 6.0 cm in size. The stone had four compartments of stratified lamellae composed of calcium phosphate and magnesium ammonium phosphate. The postoperative course was uneventful and the bilateral hydronephrosis improved markedly on DIP.

著者

岸本 陽一

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

日本パーソナリティ心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.17, pp.142-143, 2008-11-15

被引用文献数

1

著者

岸本 千佳司 Chikashi Kishimoto

雑誌

AGI Working Paper Series

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1-43, 2014-02

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本研究の目的は,台湾におけるベンチャー支援制度の現状を分析し,その特色と課題を明らかにすることである。台湾は,歴史的・文化的に日本と関係が深く,政治・社会経済制度において日本と類似性が高いにもかかわらず,起業活動の活発さにおいて日本とは判然とした違いがある。例えば,ベンチャーキャピタル投資額のGDP比率やGlobalEntrepreneurshipMonitor(GEM)の「総合起業活動指数」(TEA)のような指標で見る限り,台湾は先進国型経済の中で上位に位置するのに対して,日本は最も保守的なクラスに属している。本研究では,起業活動の活発さを左右する制度的要因として,ベンチャー企業の育成・支援に関わる政策や関連アクターの活動,即ち起業支援の「エコシステム」に注目する。具体的には,行政院経済部中小企業處による起業家支援の諸施策,その舞台として重要な役割を果たしている台湾全土に100ヵ所以上あるインキュベータ,加えて高度に発展したベンチャーキャピタルの活動を検討していく。分析の結果,台湾の旺盛な起業を支える制度・取り組みの重要な特徴として,①政府による継続的コミットメントと関連アクターの連携促進,②「育む構造」の形成,③国際性の高さ,の3点が挙げられる。こうした支援制度の発展にもかかわらず,幾つかの課題も指摘される。即ち,多くのインキュベータで政府補助への依存が依然高く今後の自立化・特色化推進が課題となっていること,ベンチャーキャピタルに関しては,成長初期ステージ企業への投資の手薄さと本格的な国際展開へのハードルの高さといった問題があり,今後,民間ベンチャーキャピタルの大型化と専門化による資金力およびハンズオン支援機能の強化が課題として言及されている。

著者

岸本 千佳司 Chikashi Kishimoto

雑誌

AGI Working Paper Series = AGI Working Paper Series

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.1-36, 2015-01

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台湾は国際的に見てもベンチャーキャピタル(VC)業の活発な国とみなされている。実際,1990 年代後半,台湾の VC 業界は,成長期にあった半導体・IT 等ハイテク産業へ遊休資金を集中投下してそれを助け,そのことで VC 業界自身も急成長を遂げた。しかし,2000年代以降は,投資金額・案件数および VC ファンドの新設数も以前のような右肩上がりではなくなった。近年は,投資金額・案件数の激減,資金調達の困難さ,海外資金の流入の少なさ,初期ステージ企業への投資比率の低さといった諸問題が表面化している。こうした 1 国(あるいは 1 地域)の VC 業の発展を左右する要因,とりわけ政府の役割について探究することが本研究の課題である。分析の結果,台湾の VC 業の発展は,当初は政府主導であったが,政府介入は民間 VC 業の発展を促す間接的な方法が中心であったことが判明した。またVC 業の発展は,半導体・IT 等ハイテク産業振興策とセットになったもので,当然,投資対象となる産業の盛衰と密接にリンクしている。近年の VC 業停滞も,成長性の高い新産業が十分勃興していないこと,および最近人気の文化創意産業やインターネット関連ビジネス等は比較的小規模・短期的な投資で賄える業種で,従来型 VC よりも敏速で小回りの利くエンジェルやシードアクセラレーターが必要とされていることが背景にある。

著者

岸本 間市

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.8, pp.37-44, 1916 (Released:2011-12-12)

著者

岸本美緒著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2015

著者

岸本 兆方 尾池 和夫 渡辺 邦彦 佃 為成 平野 憲雄 中尾 節郎

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.265-274, 1978-10-31 (Released:2010-03-11)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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Continuous observation of micro-earthquakes has been done by a network of the Tottori Micro-earthquake Observatory since 1964 and it has been done by a network of the Hokuriku Micro-earthquake Observatory since 1971. These networks were improved by setting up the telemeter observation system and by the development of recording system since 1976.Signals of three components of short period seismic waves observed at 8 satellite stations are transmitted continuously through the telephone lines to the Tottori Observatory. Signals observed at 7 satellite stations are transmitted to the Hokuriku Observatory. Only vertical components of selected three stations are transmitted from the Tottori and the Hokuriku Observatory to the Disaster Prevention Research Institute in Uji and continuously recorded by long term ink-writing recorders.These seismic waves are recorded by three kinds of recording systems at each observatory. Seismic activity is continuosly monitored by newly developed long term ink-writing recorders for vertical components of all stations. Earthquakes observed at more than two of key stations are recorded by data-recorder and pen-recorder with 14 channel recording units started by a triggering signal.Overall frequency range of the telemetering observation system is from 1 to 50Hz and dynamic range is about 40db. Maximum time delay of lines is about 20msec. This time delay is constant for each line and can be corrected for the accurate calculation.

著者

渡邉 まり子 岸本 頼紀

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, 2013-03-05

著者

岸本 覚

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

日本史研究 (ISSN:03868850)

巻号頁・発行日

vol.438, pp.1-25, 1999