著者

岡田 雅樹 臼井 英之 大村 善治 上田 裕子 村田 健史 Okada Masaki Usui Hideyuki Omura Yoshiharu Ueda Hiroko O. Murata Takeshi

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第3回宇宙環境シンポジウム講演論文集 = JAXA Special Publication: Proceedings of the 3rd Spacecraft Environment Symposium (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.83-86, 2007-03-30

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小型科学観測衛星「れいめい」(INDEX: INnovative technology Demonstration EXperiment)は、2005年8月に打ち上げられ順調にオーロラ微細構造の観測を続けている。我々は、れいめいに搭載された3対のラングミュアプローブ(CRM: plasma CurRent Monitor)を用いたプラズマパラメータの高分解能観測を行っている。CRMのデータはオーロラ帯プラズマの密度、温度の計測に有効であるだけでなく、飛翔体環境の理解を深めるためにも有効で、シミュレーションによる解析と比較することによって、オーロラ粒子による衛星帯電の機構解明に役立つものと考えられる。一般に、極域においては降り込みオーロラ粒子の影響によって衛星は負に帯電し、ラングミュアプローブによるプラズマパラメータの計測は困難であるといわれている。CRMでは、シングルプローブ1対とダブルプローブ2対による複数センサーによる観測を行い、衛星帯電の影響や太陽光による光電子の影響、ウェイクの影響を考慮した観測を試みた。これらの影響は非常に複雑で、計算機シミュレーションとの比較を行うことによって初めて、複雑な飛翔体環境の効果を取り除いたプラズマパラメータの推定が可能になる。れいめい衛星が打ち上げられてから現在までの観測データとNuSPACEによるシミュレーションと比較することによって、CRMによる観測によってプラズマパラメータ以外に衛星の帯電状態、降り込み粒子との因果関係などが明らかになった。資料番号: AA0063585014

著者

岡田 雅樹 臼井 英之 大村 善治 上田 裕子 村田 健史 Okada Masaki Usui Hideyuki Omura Yoshiharu Ueda Hiroko O. Murata Takeshi

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第3回宇宙環境シンポジウム講演論文集 = JAXA Special Publication: Proceedings of the 3rd Spacecraft Environment Symposium (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-06-035, pp.83-86, 2007-03-30

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小型科学観測衛星「れいめい」(INDEX: INnovative technology Demonstration EXperiment)は、2005年8月に打ち上げられ順調にオーロラ微細構造の観測を続けている。我々は、れいめいに搭載された3対のラングミュアプローブ(CRM: plasma CurRent Monitor)を用いたプラズマパラメータの高分解能観測を行っている。CRMのデータはオーロラ帯プラズマの密度、温度の計測に有効であるだけでなく、飛翔体環境の理解を深めるためにも有効で、シミュレーションによる解析と比較することによって、オーロラ粒子による衛星帯電の機構解明に役立つものと考えられる。一般に、極域においては降り込みオーロラ粒子の影響によって衛星は負に帯電し、ラングミュアプローブによるプラズマパラメータの計測は困難であるといわれている。CRMでは、シングルプローブ1対とダブルプローブ2対による複数センサーによる観測を行い、衛星帯電の影響や太陽光による光電子の影響、ウェイクの影響を考慮した観測を試みた。これらの影響は非常に複雑で、計算機シミュレーションとの比較を行うことによって初めて、複雑な飛翔体環境の効果を取り除いたプラズマパラメータの推定が可能になる。れいめい衛星が打ち上げられてから現在までの観測データとNuSPACEによるシミュレーションと比較することによって、CRMによる観測によってプラズマパラメータ以外に衛星の帯電状態、降り込み粒子との因果関係などが明らかになった。

著者

村田 健一

出版者

建築史学会

雑誌

建築史学 (ISSN:02892839)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.116-121, 2014 (Released:2018-06-20)

著者

石川 慎太郎 久保 哲也 村田 健三郎 池谷 洋一 中西 孝子 砂川 正隆 久光 正

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.527-534, 2011 (Released:2011-11-15)

参考文献数

38

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[Objective] Perspiration is almost only heat radiation mechanism under high temperature environments. And sudoriferous water is supplied from blood. Blood flow is determined by blood fluidity, blood volume and the cardiovascular system. It was reported that strong stress decreased blood fluidity.In this experiment, we investigated the relation between blood fluidity and water supply in rats loaded with forced exercise in high temperature environment.[Methods] SPF male Wistar rats weighing 250g were used. All animals were put in high temperature environment (Wet Bulb Globe Temperature; WBGT: 28°C) through whole experimental period. The rats were divided into four groups randomly; Suitable temperature environment-Exercise-Non water intake (SEN), High temperature environment-Exercise-Non water intake (HEN), High temperature environment-Exercise-Water intake (HEW) and Baseline (BL). In a group of water supply, distilled water was served before and later exercise by sonde forcibly. The blood was collected before or later of exercise and blood and erythrocyte suspension fluidity were measured.[Results] In the HEN, hydroperoxides, blood sodium, lactic acid and adrenaline increased while blood and erythrocyte suspension fluidity were decreased significantly compared with the BL. In addition, the hematocrit did not increase even if water equivalent to 4% of body weight lost it.[Conclusion] We speculate that exercise in high temperature environment decreases blood fluidity. However, the water supply in exercise that might not be sufficiently improve blood fluidity.

著者

碓氷 泰市 村田 健臣 朴 龍洙 鈴木 隆 左 一八

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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インフルエンザウイルスの感染、接着に関わる特定の受容体シアロオリゴ糖鎖を高い効率且つ単純な手法で高密度に天然素材ポリペプチドである納豆菌由来γ-ポリグルタミン酸ベースに配して抗原性の変異を克服しかつトリ型およびヒト型インフルエンザウイルスに対応した強力な抗インフルエンザウイルス剤を構築した。また、感染阻害試験の結果から両型の受容体糖鎖特異性は末端シアル酸の結合様式において異なるだけでなく、そのコアとなる内部糖鎖構造も活性に大きく関与していることを実証した。

著者

村田 健介

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.77, pp.171-178, 2015-04-30 (Released:2019-04-01)

参考文献数

7

著者

渡邉 英伸 上野 宣 村田 健史

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.291-296, 2014-10-06 (Released:2014-12-31)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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科学データのオープン化に対する取り組みが進められる中で,Web アプリケーションの脆弱性は避けて通れない問題である.NICTサイエンスクラウドでも,Web アプリケーションの公開を希望するクラウド利用者の技術的スキルや専門知識を問わず,高水準のセキュアなWeb アプリケーションの開発が可能な仕組みや体制が要求されるようになった.本論文では,一般競争入札方式を想定し,NICTサイエンスクラウド利用者のWeb アプリケーション開発の技術的スキルや専門知識が乏しい場合においても,セキュアなWeb アプリケーションを開発するための開発協力手法を提案する.

著者

金子 勝比古 村田 健司 柴 拓海 大見 美智人

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.103, no.1187, pp.9-15, 1987-01-25 (Released:2011-07-13)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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To discuss the validity of theoretical expressions, shown in eq.(1), for rock deformability obtained in the 1st report, a series of experimental studies on the elastic moduli of rock is performed.To evaluate the theoretical expressions requires the knowledge of the crack density Φ, the intrinsic elastic moduli E and ν, the frictional coefficient μ on the crack surface, and the state coefficient q. q proposed in the 1st report is the ratio of the crack density of open cracks to that of total cracks.Four kinds of granite specimens with different crack concentration were employed in experiments. Modal analysis, hydrostatic compression test, and observation of cracks on the polished surface of specimens were carried out. By analyzing these results, the crack density and the intrinsic elastic moduli of the specimen were evaluated and the theoretical values of effective elastic moduli were calculated in two cases, that q=1.0 and q=0.0, by using eq.(1). q=1.0 corresponds to the case that all pre-existing cracks are open and q=0.0 corresponds to the case of closed cracks. The former condition gives the minimum values of the elastic moduli and the latter one gives the maximum values.The tangential elastic moduli of the specimen were measured as a function of the applied stress by uniaxial compression test. The maximum. and minimum values of elastic moduli obtained experimentaly were comnared with the thenretiral vallieq Reasonable agreement was obtained (shown in Table 3 and Table 4).It is concluded that the theory proposed has a promise to estimate rock deformability quantitatively.

著者

前島 洋 金村 尚彦 国分 貴徳 村田 健児 高柳 清美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48102020, 2013

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【はじめに、目的】今日、中高齢者の健康促進、退行性疾患の予防を目的とする様々な取り組みが盛んに行われている。特に高齢期以降の転倒予防を意識し、バランス機能の向上を目的とする様々な運動は広くヘルスプロモーション事業において取り入れられている。一方、運動は、中枢神経系、特に記憶の中枢である海馬におけるbrain derived neurotrophic factor(BDNF)をはじめとする神経栄養因子の発現を増強し、アルツハイマー病を始めとする退行性疾患発症に対する抑制効果が期待されている。BDNFはその受容体のひとつであるTrkBに作用し、神経細胞の生存、保護、再生といった神経系の維持に関わるシグナルを惹起する。一方、別のBDNFの受容体であり、BDNFの前駆体であるproBDNFに対して高いリガンド結合性をもつp75 受容体への作用は、神経細胞死を誘導するシグナル活性を惹起する傾向を併せ持つ。そこで、本研究の目的は、中高齢者の運動介入において広く取り入れられる低負荷なバランス運動の継続が記憶・学習の中枢である海馬におけるBDNFとその受容体(TrkB,p75)の発現に与える影響について、実験動物を用いて検証することであった。【方法】実験動物として早期より海馬を含む辺縁系の退行と記憶・学習障害を特徴とする老化促進モデルマウス(SAMP10)を用いた。10 週齢の成体雄性SAM 14 匹を対照群と運動群の2 群(各群7 匹)に群分けした。運動介入のバランス運動として、マウスの協調性試験としても用いられるローターロッド運動(25rpm、15 分間)を週3 回の頻度で4 週間課した。運動介入終了後、採取した海馬を破砕してmRNAを精製し、reverse transcription-PCRのサンプルとしてcDNAを作成した。作成したcDNAを用いてリアルタイムPCR法を用いたターゲット遺伝子発現量の定量を行った。ターゲット遺伝子として、BDNFとその受容体であるTrkBおよびp75 の発現をβ-actinを内部標準遺伝子とする比較Ct法により定量した。統計解析として対応のあるt検定(p<0.05)を用いて、運動介入の効果を検証した。【倫理的配慮、説明と同意】本研究は埼玉県立大学実験動物委員会の承認のもとで行われ、同委員会の指針に基づき実験動物は取り扱われた。【結果】4 週間のバランス運動介入によるBDNFおよびその受容体TrkBの遺伝子発現に対する有意な介入効果は認められなかった。一方、p75 受容体の発現は運動介入により有意な減少が認められ、運動介入効果が確認された。【考察】BDNFはTrkBへの作用により神経細胞における「生」の方向へのシグナルを強化し、一方、p75 の作用により神経細胞における「死」の方向へのシグナルを増強する。このことから、2 つのBDNF受容体に対する陰陽の作用バランスが神経細胞の可塑性において重要と考えられている。本研究の結果からリガンドであるBDNFの発現およびTrkBへの運動介入効果は認められなかったが、細胞死へのカスケードを増強すると考えられるp75 の発現は運動介入により減少していた。P75 受容体の発現減少により神経細胞の「死」方向へのシグナルカスケードの軽減が期待されることから、本研究で用いた運動介入は海馬における退行に対して抑制効果を示唆する内容であった。以上の所見から、中高齢者の運動介入に広く取り入れられている有酸素的効果を一次的に意図しない低負荷なバランス運動が、海馬における神経系の退行抑制を通して、認知症の予防を始めとする記憶・学習機能の維持に対しても有効に作用する可能性が期待された。【理学療法学研究としての意義】本研究は、理学療法、とりわけ運動療法において重視されているバランス機能の向上を目的とする運動の継続(習慣)が認知機能の維持・向上に対して有効であることを示唆する基礎研究として意義を有している。

著者

村田 健一

出版者

建築史学会

雑誌

建築史学 (ISSN:02892839)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.116-121, 2014

著者

浅川 滋男 村田 健一 大貫 静夫 栗原 伸司 坂田 昌平 楊 昌鳴 黄 任遠

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報

巻号頁・発行日

vol.23, pp.87-96, 1997

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本研究は,建築史・民族学・考古学の研究者が協力して,北東アジアにおけるツングース系諸民族住居の特質と歴史的変遷を描きだそうとする試みである。主要な研究対象地域は,中国で最もツングース系諸民族の集中する黒龍江省で,興安嶺とアムール川流域を中心に,満洲族,シボ族,ナーナイ族,オロチョン族,エヴェンキ族という5つのツングース系民族が分布している。また,清朝以来,豆満江をわたり中国東北地方に移住してきた朝鮮族も,歴史的・言語的にみて,ツングースときわめて関係の深い民族である。ツングースの歴史は必ずしもあきらかでない。言語的にみて,ツングース系諸語と認定できる最古の資料は12世紀女真の碑文・銘文である。つまり,女真以前の渤海・靺鞨・高句麗などの国家や民族をツングースの祖先とみなせるのかどうか,それはまだ検証されていないのである。しかし,本研究では,先史時代から現代まで,この地域の民族の住層形式をひろく視野におさめることにした。すでに浅川は,中国正史の東夷伝にみえる関係記載を集成し,主として唐代までの住居の特質と変遷を考証している。これをうけて本研究では,考古・民族誌資料の収集と整理を行ないつつ,民族学的なフィールド・ワークにも取り組んできた。すなわち,1995~1996年に黒龍江省で3度の現地調査を行なった。第1次調査では同江市でナーナイ族の堅穴住居と平地住居,第2次調査では寧安市の鏡泊湖に近い瀑布村で朝鮮族の集落と満州族・漢族の住居,第3次調査では小興安嶺一帯でオロチョン族とエヴェンキ族のテント住居と平地住居を調査した。実測総数は50件を数える。報告では,考古資料による住居形式の分析と調査資料の記述を展開し,最後に両資料の比較を試みてみた。機会が与えられるなら,調査・研究の対象域をロシア側にもひろげ,ツングース住居の総合的研究に結晶させるとともに,日本住居の起源との関係にも言及したい。

著者

白勢 陽子 桑原 希望 中本 幸太 木曽 波音 国分 貴徳 村田 健児 金村 尚彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0624, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】脳由来神経栄養因子(以下BDNF)は,シナプスの可塑性に関与し,記憶や学習の形成において重要な役割を果たす分泌タンパク質である。また,BDNFは,Synaptophysinなどのシナプス関連タンパクの産生を促進し,神経伝達効率を改善すると報告されている。成人期ラットに対する運動介入では,脳内の様々な領域や骨格筋でのBDNFの発現を高めることが報告されている。しかし,老齢・中年齢ラットを対象とした長期的な運動介入が神経栄養因子に与える影響は不明である。そこで,本研究では,老齢・中年齢の2群の異なる週齢のラットに対する長期的な運動介入による運動療法の効果について,脊髄におけるBDNF,Synaptophysinの発現への影響を解明することを目的として行った。【方法】Wistar系雄性ラット20匹(老齢,中年齢各10匹)を対象とし,各群を走行群5匹,非走行群各5匹と無作為に分類した。走行群は小動物用トレッドミルを使用し,60分を1日1回,週5回,4週間の運動を行った。実験終了後,脊髄(L3-5レベル)を採取し,凍結包埋し厚さ16μmで切片作製を行い,一次抗体としてBDNF,Synaptophysin,二次抗体としてDylight488,Alexa546を使用し,蛍光免疫組織化学染色を行った。観察した切片は画像解析ソフトで解析を行い,脊髄横断切片の単位面積当たりの積算輝度を算出した。算出された値を比較するために一元配置分散分析を用い,Tukey法による多重比較を用いた(有意水準5%未満)。【結果】BDNFの単位面積当たりの積算輝度は,老齢群の走行群(8.69),非走行群(9.20),中年齢群の走行群(13.89),非走行群(7.93)であり,老齢群では両群に差はなかったが,中年齢群では,走行群は非走行群と比較して増加傾向であった。Synaptophysinの単位面積当たりの積算輝度は,老齢群の走行群(2.22),非走行群(1.79),中年齢群の走行群(4.26),非走行群(0.84)であり,中年齢群では,走行群が有意に増加した(p<0.01)。老齢群では,走行群が非走行群に比べ増加傾向であった。【結論】老齢群では,運動によるBDNFの増加はみられなかったが,Synaptophysinは増加傾向であった。中年齢群では,運動によってBDNFは増加傾向となり,運動によりSynaptophysinが有意に増加し,神経伝達効率が高まり活性化が図られた。週齢の影響では,加齢に応じて神経活性化の程度が異なり,中年齢群のほうが老齢群に比べて,神経活性化の度合いが高かった。Synaptophysinは神経小胞体の中にあり,神経伝達に関与している。運動により,Synaptophysinが増加することで,神経の伝達効率が高まったと考えられる。しかし,週齢により,運動による神経活性化の度合いの違いが明らかとなり,個別的運動介入の必要性が示唆された。

著者

吉松 靖文 村田 健史 海野 歩未

出版者

愛媛大学教育学部

雑誌

愛媛大学教育学部紀要 (ISSN:13497243)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.63-67, 2007-10

著者

吉松 靖文 村田 健史 海野 歩未

出版者

愛媛大学教育学部

雑誌

愛媛大学教育学部紀要 (ISSN:13497243)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.63-67, 2007-10

著者

村田 健一

出版者

第一法規

雑誌

月刊文化財 (ISSN:00165948)

巻号頁・発行日

no.626, pp.13-18, 2015-11

著者

久保 和也 松本 純一 村田 健児 大橋 聡子 井澤 克也 山崎 知美 寺部 雄太 大平 吉夫 安藤 弘

出版者

日本下肢救済・足病学会

雑誌

日本下肢救済・足病学会誌 (ISSN:1883857X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.81-84, 2013-06-28 (Released:2013-06-28)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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【目的】糖尿病・末梢動脈疾患患者における足底部創傷部位と足関節背屈可動域との関係を明らかにすることとした.【対象と方法】糖尿病・末梢動脈疾患患者15例27肢(男性18肢,女性9肢,平均年齢69.9±9.4歳)を対象とした.年齢,糖尿病・人工透析の有無,足関節可動域,膝関節可動域,足底部創傷部位,機能的自立度評価表(FIM)移動項目,足関節上腕血圧比,皮膚灌流圧をカルテより後方視的に抽出した.足底部創傷部位は横足根関節より遠位を前足部とし,前足部・後足部に分類した.足関節背屈可動域0°以下を制限あり群とし,なし群との2群間比較を行った.【結果】制限あり群に前足部創傷を有する者が有意に多かった(p<0.01).【結語】前足部に創傷を有する患者の足関節背屈可動域訓練の関連性が示唆され,創傷予防・治療の一貫として足関節背屈可動域拡大は十分な介入効果を認める可能性がある.

著者

矢木 大介 村田 健史 笠原 禎也

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.3-22, 2015-02-28 (Released:2015-04-30)

参考文献数

30

被引用文献数

2

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昨今,種々の目的で打ち上げられる科学衛星や地球観測衛星の観測データは蓄積され続け,膨大な量となっている.自然科学ビッグデータをプロセス間通信等の複雑なプログラミングや大規模な環境設定なしに解析するためのデータ処理手法と環境の需要が高まっている.本論文では,サイエンスクラウド上で容易に並列処理の実装が行えるタスクスケジューラを用いたヘテロタイプの並列分散処理の性能評価について議論する.評価を行うにあたって,月周回衛星かぐやに搭載されたWFC-Lが観測した波形データセットと既存のデータ解析プログラムを用いた.今回提案するタスクスケジューリング技術および並列分散処理技術がヘテロタイプの時系列データ処理に適していることを実証する.

著者

村田 健史 鵜川 健太郎 村永 和哉 鈴木 豊 渡邉 英伸 是津 耕司 北本 朝展 篠原 育 笠原 禎也 能勢 正仁 岡田 雅樹 小嶋 浩嗣 山本 和憲

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.118-124, 2014-05-24 (Released:2014-12-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本稿では,Web2.0で提案された集合知の概念を学術分野に拡張し,専門知・学術知を提案する.集合知ではインターネット上で一般市民からの情報を収集することで新しい情報を構築するのに対 し,専門知では異なる学術研究情報を融合し,一般社会に向けて情報を発信する.専門知においては,どのような情報をどのように集約し,提示するかが肝要となる.本研究では収集した科学データを融合して表示するための科学データ融合表示ツールを開発した.

著者

村田 健史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.552-561, 2012

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筆者らのグループでは,科学研究専用のクラウドシステムとしてNICTサイエンスクラウドを構築してきた。サイエンスクラウドは,高速ネットワークバックボーンであるJGN-X上に分散型のクラウドシステムとして構築されている大規模分散ストレージ,並列分散処理環境,スパコン,大規模可視化環境等のリソースを利用するデータ指向型科学研究の基盤として設計され,宇宙・地球科学分野を中心とするさまざまな科学研究分野での成果を挙げている。本稿では,サイエンスクラウドにより初めて達成された研究成果のうち,特に大規模データ処理および高速データ通信に関連する成果事例を紹介する。さらに,それらの成果を挙げるために用いられているクラウド技術について説明する。

著者

村田 健史 松本 紘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.37, pp.43-49, 2000-05-11

被引用文献数

1

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磁気嵐は、地上および宇宙空間において、人間のさまざまな活動に被害を及ぼす。アマチュア無線の通信障害はもとより、極域での石油パイプライン破損や航空機等の通信障害などである。また、宇宙空間での障害としては、人工衛星破壊や人体への影響などが指摘されている。本稿では、オーロラキロメトリック波(Auroral Kilometric Radiation:AKR)を人工衛星によりモニターし、磁気嵐を即時予報するシステムを提案する。AKRは、磁気嵐とよい相関があることが知られている。地球近傍を周回する衛星によって観測されたAKRを地上でリアルタイム処理することにより、インターネット等を通じて、警報として発信することが可能である。実験によると、磁気嵐発生から数分以内に、警報の発信を行うことができた。