22 0 0 0 OA リスク認知とソーシャルメディア情報拡散過程の進化論的解明:基礎研究から社会実装へ
- 著者
- 佐倉 統 平石 界 池田 功毅 中西 大輔 横田 晋大 三浦 麻子 小森 政嗣 松村 真宏 林 香里 武田 徹 水島 希
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2013-10-21
放射線リスクの認知特性と社会内拡散動態を明らかにし、風評被害や差別の抑制に貢献することが目的である。個人の認知的特性を対象とする行動免疫班の実験は、放射線リスクに対する忌避感情が当初の予想より強固で制御困難であることを明らかにした。放射線リスク関連情報のツイッターでの動態を解明するソーシャルメディア班は、放射線についての否定的感情が強力であり、他の災害リスクと異なる拡散パターンを確認した。抑圧的でないリスク管理の方途を考察する社会実装班は、感染症などの過去の風評被害や差別の事例との比較分析やメディア論的考察をおこなった。研究遂行および成果発表は福島の研究者や生活者と共有することを心がけた。
3 0 0 0 OA 尊厳概念のグローバルスタンダードの構築に向けた理論的・概念史的・比較文化論的研究
- 著者
- 加藤 泰史 小松 香織 前川 健一 松田 純 宇佐美 公生 石川 健治 竹下 悦子 上原 麻有子 清水 正之 齋藤 純一 松井 佳子 後藤 玲子 小倉 紀蔵 村上 祐子 中村 元哉 小島 毅 品川 哲彦 水野 邦彦 林 香里
- 出版者
- 椙山女学園大学
- 雑誌
- 基盤研究(S)
- 巻号頁・発行日
- 2018-06-11
平成30年度の研究計画にもとづき、8月に一橋大学で分担者および協力者(国内)と研究打ち合わせを行い、平成30年度の計画を確認すると同時に、分担者の村上祐子氏が研究発表を行った。また、分担者および協力者の何人かに、『思想』2019年3月号および4月号の特集で研究成果の一部を発表してもらうように再度依頼して確認した。なお、代表者の加藤は8月にWCP北京大会に参加してプレゼンテーションを行った。10月に代表者が渡独してシェーンリッヒ教授(ドレスデン工科大学)らと論文集の編集およびそれに関連した国際ワークショップ企画に関して打ち合わせを行うとともに、11月に一橋大学で網谷壮介氏(立教大学)らを招聘して概念史的研究の一環である「第7回スピノザ・コネクション」を開催した。12月に東京大学で、非欧米圏担当の分担者および協力者と研究打ち合わせを行うと同時に、金光来研究員(東京大学)の講演会を行った。平成31年1月に代表者が、10月に一橋大学で開催予定の国際ワークショップの企画および論文集編集の件で再度渡独し、クヴァンテ教授(ミュンスター大学)・ポルマン教授(ベルリン・AS大学)らと研究打ち合わせを行うと同時に、シェーンリッヒ教授の主催する研究会に参加した。3月に京都大学で、科研費のワークショップを開催し、代表者の加藤と分担者の小島・小倉両氏が研究発表を行い、またニーゼン教授(ハンブルク大学)・マリクス准教授(オスロ大学)・バーデン教授(イリノイ大学)・デルジオルジ教授(エセックス大学)を招聘して一橋大学で国際ワークショップと、さらに手代木陽教授(神戸高専)らを招聘して「第8回スピノザ・コネクション」を開催すると同時に、『ドイツ応用倫理学研究』第8号を刊行するとともに、科研費のHPも完成させた(http://www.soc.hit-u.ac.jp/~kato_yasushi/)。
2 0 0 0 OA 際立つドイツの原発事故報道: 福島原発事故報道の国際比較研究より
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 公益財団法人 日本学術協力財団
- 雑誌
- 学術の動向 (ISSN:13423363)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.1_50-1_55, 2013-01-01 (Released:2013-05-02)
2 0 0 0 際立つドイツの原発事故報道: 福島原発事故報道の国際比較研究より
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 公益財団法人 日本学術協力財団
- 雑誌
- 学術の動向 (ISSN:13423363)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.1_50-1_55, 2013
2 0 0 0 OA 「マスコミ」の終焉、ジャーナリズム研究の革新
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 日本コミュニケーション学会
- 雑誌
- 日本コミュニケーション研究 (ISSN:21887721)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, no.2, pp.121-133, 2016-03-31 (Released:2017-01-16)
- 参考文献数
- 15
1 0 0 0 OA J.S.フィシュキン著, 曽根泰教監修, 岩木貴子訳, 民主主義理論と現実を架橋する実験:討論型世論調査『人々の声が響き合うとき-熟議空間と民主主義』, 早川書房, 2011.4
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 公益財団法人 日本世論調査協会
- 雑誌
- 日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)
- 巻号頁・発行日
- vol.108, pp.48-52, 2011-10-31 (Released:2017-03-31)
1 0 0 0 ドイツのメディアと日本のメディア─社会との関係性から見る相違
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 日本ドイツ学会
- 雑誌
- ドイツ研究 (ISSN:13441035)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, pp.5-11, 2022-03-30 (Released:2022-05-09)
- 参考文献数
- 20
- 著者
- 阿部 潔 成実 弘至 岩渕 功一 林 香里 辻 大介 毛利 嘉孝
- 出版者
- 日本マス・コミュニケーション学会
- 雑誌
- マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, pp.236-238, 2007
1 0 0 0 OA テレビアーカイブに見る戦後日本イメージの形成と変容
日本テレビ系列の全国29局が制作するNNNドキュメントは、日本のテレビで最も長い歴史を持つドキュメンタリー番組である。1970年の放送開始以来、これまでに放送された本数は約2200本にも上る。これらは日本の現代史・放送史の貴重な記録である。本研究では、これらの記録を次世代に引き継ぐために、NNN各局の全面的な協力のもと、全番組をデジタルアーカイブ化し、詳細な番組データベースを作成した。またこれらを活用して、テレビが戦後日本の転換期をどのように記録してきたかを明らかにした。その成果は『NNNドキュメントクロニクル(仮)』として2019年に東京大学出版会より出版予定である。
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 日本マス・コミュニケーション学会
- 雑誌
- マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
- 巻号頁・発行日
- no.58, pp.109-125, 223, 2001-01-31
The Commission on Freedom of the Press published its report, entitled A Free and Responsible Press, in 1947.The report was highly critical of the way in which the press exercised its freedom and urged, among other things, that public rights prevail over private rights in construing freedom of the press and that government should help create a model for the private press.This report, later developed as the social responsibility theory of the press, became a staple in postwar media studies around the globe.This essay reviews its plausibility in the contemporary media environment after it surveys the analyses and critiques of the report in the past.
- 著者
- 林 香里
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 世界 (ISSN:05824532)
- 巻号頁・発行日
- no.890, pp.105-115, 2017-01
1 0 0 0 OA メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究
- 著者
- 林 香里 前田 幸男 丹羽 美之 KALIN Jason JAMES Curran SHARON Coen TORIL Aarlberg SHANTO Iyengar GIANPIETRO Mazzoleni STYLIANOS Papathanassopoulos JUNE-WOONG Rhee HERNANDO Rojas DAVID Rowe RODNEY Tiffen PAUL K. Jones
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2009
本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心度も高いとは言えなかった。本研究では、日本のマスメディアの諸問題を、比較研究の手法とともに国際的文脈から批判的に検討することができた。