著者

田村 淳 中西 のりこ 赤谷 美穂 石川 信吾 伊藤 一誠 町田 直樹 永井 広野 野辺 陽子 長澤 展子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.263, 2022-10-20 (Released:2023-01-01)

参考文献数

32

---

シカの累積的な採食圧により絶滅が危惧される多年草の回復を評価するには、設置年の異なる植生保護柵を用いて長期にわたり継続調査することが有効である。本研究では、 1980年代後半からシカの強い採食圧を受けてきた丹沢山地のブナ林に 1997年に設置された 3基の柵( 1997年柵)と 2003年に設置された 4基の柵( 2003年柵)、2010年に設置された 3基の柵( 2010年柵)を用いて、シカの個体数管理が行われている柵外も加えて、神奈川県絶滅危惧種の多年草の種数と個体数を継続して調べた(ただし、柵により不定期調査)。1997年柵では 5年目に 6種が出現して、それ以降種数は減少した。一方、 2010年柵では、時間の経過につれて出現種数が増加して 10年目には最大の 5種が出現した。個体数では、 1997年柵ではハルナユキザサとレンゲショウマを除き減少し、 2010年柵では時間の経過に伴い増加する種が多かった。 1997年柵と 2003年柵、 2010年柵の 5年目の比較では、 1997年柵で個体数の多い種が 2種あった。これらの結果は、シカの累積的な採食圧を長く受けた後に設置された柵では、先に設置された柵よりも回復までに時間はかかるものの、柵を長く維持することで新たな種が出現したり個体数が増加したりする可能性があることを示している。一方、柵外ではヒカゲミツバの 1種のみが継続して出現し、 8年目にはクルマユリやハルナユキザサなど 4種が初めて出現したがクルマユリを除いてその年のみの出現であった。また、個体数は柵内と比較して少なかった。このように丹沢山地では、シカの採食圧を 20年以上受けた後に設置された柵内で 5年以上かけて回復した絶滅危惧種が存在することを確認した。一方、柵外では絶滅危惧種の回復は限られていた。これら柵内外の結果は本調査地に特有の可能性もあるため、他地域においても柵の設置と個体数管理の有効性を検証することが望まれる。

著者

石川信一

雑誌

早稲田臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.1, pp.75-84, 2001

被引用文献数

1

著者

石川 信克

出版者

日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.84, no.7, pp.545-550, 2009-07-15

参考文献数

21

被引用文献数

3

著者

神楽岡 澄 大森 正子 高尾 良子 山田 万里 室井 雅子 長嶺 路子 深澤 啓治 永井 恵 和田 雅子 星野 斉之 吉山 崇 前田 秀雄 石川 信克

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.83, no.9, pp.611-620, 2008-08-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

27

被引用文献数

1

---

〔目的〕結核対策事業の展開を軸にDOTS事業成績を評価し,都市結核対策のあり方を検討する。〔方法〕ハイリスク者結核検診の受診率と患者発見率の推移を検証した。DOTS拡大の前後で,治療成績を比較するとともに,再治療率と薬剤耐性率の推移を検討した。〔結果〕新宿区の結核罹患率(2006年)は人口10万対425までに低下したが,全国の罹患率と比較すると依然2倍以上の高さである。日本語学校検診およびホームレス検診からの患者発見率はともに有意に低下していた。治療成績のうち脱落率は,DOTS実施前には17.9%(1998~99年)と高かったが,65%(2002~04年)に減少した。再治療率は2000~06年にかけて23.0%から7.8%へ,年平均17.2%の減少(p<0.001)を示した。多剤耐性率は2000~02年から2003~06年にかけて1.6%から0.2%(p=0.042)へ,その他の耐性率は12.0%から9.7%(p=0.298)へ低下した。〔考察〕ハイリスク者結核検診による患者の早期発見・早期治療に加えて,地域の関係者と連携を図りながらライフスタイルに合った様々な服薬の支援方法を開発し,患者自身が選択できるDOTS方式を推進した。その結果,脱落率,再発率の低下につながったと考えられる。耐性率の低下の要因については,感染ルートの検証も含めてさらに検討する必要があろう。

著者

岸田 広平 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.61-72, 2019-05-31 (Released:2019-08-23)

参考文献数

27

---

本研究の目的は、子ども用快活動尺度(Children’s Pleasant Activity Scale: CPAS)を作成し、CPASの信頼性と妥当性を検討することであった。CPAS、および、抑うつ/不安症状、正負感情、社会的スキルを測定する質問紙を用いて、児童331名に対する調査を実施した。COSMIN(COnsensus-based Standards for the selection of health Measurement INstruments: de Vet et al., 2011; Terwee et al., 2011)に基づいて、CPASの信頼性と妥当性が検討された。その結果、いくつかの限界はあるものの、CPASの信頼性(内的整合性、再検査信頼性、測定誤差)と妥当性(表面的妥当性、構造的妥当性、仮説検証)が確認された。項目反応理論を用いて検討した結果、CPASは平均的に快活動に従事しているものに対して高い測定精度を有する尺度であることが示唆された。最後に、児童青年の快活動への介入に関する示唆および本研究の限界と今後の課題が議論された。

著者

乳原 彩香 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-14, 2020-01-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

30

---

不眠症状に対する認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia: CBT-I)は、その有効性が確認されているものの、改善メカニズムは明らかではない。本稿では、不眠症状の改善に寄与する認知行動的要因を取り上げ、その研究動向の整理と今後の展望を行うことを目的とした。国内外の複数のデータベースにて、英語と日本語にて「insomnia」「CBT-I」「mechanism」「mediator」にあたる検索語を用いて検索を行い、6編の研究を採択した。そのうち4編の研究が媒介分析を実施していた。その結果、睡眠に関する非機能的信念、安全確保行動、入床時間の変動性、身体的・認知的過覚醒がInsomnia Severity Indexによって測定される不眠症状の改善に媒介することが示された。最後に、現在までの研究動向を踏まえ、不眠症状の改善に媒介する認知行動的要因に関する研究展望が論じられた。

著者

蓑田 和麻 阿内 宏武 川頭 信之 石川 信行

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

---

Webサイトを運営する企業にとって、サイトを訪れたユーザの状況に応じた適切なコミュニケーションが必須である。その戦略の1つとして、ユーザ行動のレコメンドが考えられる。しかし検索条件の選択のような、Webサイト上のコンバージョン(例:予約ページ、購入ページなど)と直接関連しないユーザ行動をレコメンドする場合、従来の教師あり学習を用いた最適なユーザ行動の導出は困難であった。本研究では、深層強化学習を用いて上記問題を解決し、実際のユーザのWebアクセスログを用いた実験によりその有効性を示す。

著者

石川 信一

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.57-64, 2017-10-31 (Released:2017-11-14)

参考文献数

34

---

本稿では,子どもの不安症に対する認知行動療法に関する研究動向の展望を行うとともに,日本におけるプログラム実践研究の紹介を行った。まず,日本での子どもの不安症の同定における問題点が指摘された。次に,子どもの不安症に対する認知行動療法の研究動向について展望を行った。現在のエビデンスに基づく心理療法の基準によると,子どもの不安症に対する心理療法では,認知行動療法が第一選択であると結論づけられた。そのような知見を踏まえ,日本の不安症の子どもに対する認知行動療法プログラムの開発について紹介するとともに,実践研究の成果について報告を行った。本稿で紹介した二つの実践研究の結果から,日本の子どもの不安症においても認知行動療法の有効性が示唆された。最後に,子どもの不安症に対する認知行動療法に関する今後の課題について議論を行った。

著者

石川 信一 小野 昌彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.99-110, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

73

---

学校における行動的・情緒的問題は近年は増加の一途を辿っている。そのため、この社会的問題に対する適切な支援と予防は急務であるといえ、現在のエビデンス水準と適用可能性を鑑みると、認知行動療法が重要な役割を果たすと考えられる。教育場面における認知行動療法の現状を展望すると、不安とその関連する問題、抑うつ、怒り、不登校に対する指導・助言や予防的取り組みに関する研究が積み重ねられてきた。以上を踏まえ、認知行動療法を教育場面で効果的に適用する際には、科学者、教育者、支援者、創造者としての姿勢が求められることが議論された。そして、認知行動療法は、個別の指導・助言、集団に対する介入、「チーム学校」としてのアプローチが可能であることが示された。今後の課題としてエビデンスの更なる蓄積、教育・研修方法の構築と普及、組織的・大局的な活動の必要性が述べられた。

著者

菊田 和代 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-027, (Released:2022-09-08)

参考文献数

25

---

社交不安症に対する認知行動療法(CBT)の効果は実証されているが、職域において早期に社交不安症状とプレゼンティズムに介入した研究は乏しい。本研究では未診断の社交不安傾向をもつ従業員13名に対し、対象者の業種と職業に最適化したCBTのプログラムを用いて介入を行った。CBTのプログラムは、隔週で7回の基本セッションを実施したのち、3か月間の実践セッションを実施した。実施前と基本セッション後、実践セッション後に、社交不安症状とプレゼンティズム、障害度が評価され、プログラムの前後で社交不安症状とプレゼンティズムに改善が認められた。この結果から、職域においてCBTに基づいたメンタルヘルスの二次予防的介入が有効であり、特に、業務で生じている問題に直接的に介入することにより、プレゼンティズムを改善できることが示唆された。

著者

佐藤 寛 今城 知子 戸ヶ崎 泰子 石川 信一 佐藤 容子 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.111-123, 2009-03-30 (Released:2012-02-22)

参考文献数

32

被引用文献数

27 11

---

本研究の目的は, 学級単位で担任教師が実施することのできる, 児童の抑うつに対する認知行動療法プログラムの有効性について検討を行うことであった。小学5~6年生の児童310名を対象とし, 150名が介入群に, 160名が統制群に割り付けられた。介入群の児童に対して, 心理教育, 社会的スキル訓練, および認知再構成法を中心的な構成要素とする, 9セッション(1セッション45分)からなる学級規模の集団認知行動療法プログラムが実施された。その結果, 介入群の児童は統制群の児童に比べて抑うつ症状が大きく低減していた。さらに, 介入群の児童は抑うつ尺度のカットポイントを超える割合が低くなっていたが, 統制群ではカットポイントを超える児童の割合に変化は認められなかった。介入群の児童は, 介入目標とされた社会的スキルと認知の誤りにも介入前後で改善が見られ, 全般的な主観的学校不適応感も軽減され, 抑うつや認知行動的対処に関する一般的な理解度が高まるといった効果が認められた。最後に, 子どもの抑うつに対する心理学的介入プログラムの有効性や実用性を向上させるために必要とされる点について議論された。

著者

石川 信一 元村 直靖

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.203-213, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)

参考文献数

36

---

本研究は、うつ病性障害の児童青年に認知行動療法プログラムを適用した3事例についての報告である。治療前、すべての対象者は気分変調性障害、および複数の不安障害の診断基準に合致していた。心理士による8セッションの認知行動療法プログラムが実施された。その結果、すべての対象者が気分変調性障害の診断基準から外れることが示され、その効果は3ヵ月後においても維持されていた。そのうち2名の対象者については、自己評定の抑うつ尺度のカットオフ値を用いた基準において、臨床的に有意な改善を示すことが明らかとなった。加えて、すべての対象者が不安障害の診断基準においても改善が見られることが示された。以上のことから、本研究は、心理士によるわが国のうつ病性障害を示す児童青年に対する認知行動療法の適用を支持する初期的な成果を示すものである。

著者

岸田 広平 石川 信一

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.91.19311, (Released:2020-03-10)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

This study was a preliminary examination of follow-up effects and an exploration of potential predictors of treatment outcomes associated with an open trial of a transdiagnostic intervention for anxiety and depressive disorders in children and adolescents. Eight children or adolescents with anxiety or depressive disorders participated in the Avoidance Behavior-focused Transdiagnostic Intervention Program (ATP). Follow-up effects at 3 and 6 months were assessed using a multi-source (clinician, youth, parent) and multi-domain (diagnoses, symptoms, general difficulties) approach. The clinician-rated clinical severity rating of principle diagnosis and number of diagnoses were lower at both follow-up time points compared to pre-intervention. In addition, separation anxiety disorder, selective mutism, and chronic school refusal might predict poorer ATP treatment outcomes. Limitations and emerging issues in ATP were discussed.

著者

佐藤 寛 今城 知子 戸ヶ崎 泰子 石川 信一 佐藤 容子 佐藤 正二

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.111-123, 2009-03-30

被引用文献数

1 11

---

本研究の目的は,学級単位で担任教師が実施することのできる,児童の抑うつに対する認知行動療法プログラムの有効性について検討を行うことであった。小学5〜6年生の児童310名を対象とし,150名が介入群に,160名が統制群に割り付けられた。介入群の児童に対して,心理教育,社会的スキル訓練,および認知再構成法を中心的な構成要素とする,9セッション(1セッション45分)からなる学級規模の集団認知行動療法プログラムが実施された。その結果,介入群の児童は統制群の児童に比べて抑うつ症状が大きく低減していた。さらに,介入群の児童は抑うつ尺度のカットポイントを超える割合が低くなっていたが,統制群ではカットポイントを超える児童の割合に変化は認められなかった。介入群の児童は,介入目標とされた社会的スキルと認知の誤りにも介入前後で改善が見られ,全般的な主観的学校不適応感も軽減され,抑うつや認知行動的対処に関する一般的な理解度が高まるといった効果が認められた。最後に,子どもの抑うつに対する心理学的介入プログラムの有効性や実用性を向上させるために必要とされる点について議論された。

著者

岸田 広平 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.73-85, 2019-05-31 (Released:2019-08-23)

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

本研究の目的は、児童青年の不安症と抑うつ障害に対する回避行動に焦点化した診断横断的介入プログラムの有用性と有効性に関する予備的検討を行うことであった。プログラムは個別形式の全6回であり、第1回は感情の心理教育、第2回は機能的アセスメント、第3回は回避行動の同定、第4回は回避場面の同定、第5回は回避行動への挑戦、第6回は振り返りと目標の設定であった。プログラムの対象者は、不安症または抑うつ障害を抱える児童青年8名であり、すべての対象者がプログラムを完遂した。介入の結果、臨床家評定の主診断の重症度と診断の数、自己評定の不安症状と抑うつ症状、親評定の不安症状、自己評定の情緒への有効性が示され、プログラムの有効性と有用性が示唆された。最後に、いくつかの限界はあるものの、プログラムの不安症と抑うつ障害への有効性について、エクスポージャーと行動活性化療法に基づく作用機序が議論された。

著者

石川信雄 著

出版者

茜書房

巻号頁・発行日

1936

著者

石川 信敬 油川 英明 成瀬 廉二

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科學. 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.121-137, 1979-03-10

著者

西尾 悠佑 石川 信一 ニシオ ユウスケ イシカワ シンイチ Nishio Yusuke Ishikawa Shin-ichi

出版者

心理臨床科学編集委員会

雑誌

心理臨床科学 = Doshisha Clinical Psychology : therapy and research (ISSN:21864934)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.43-52, 2016-12-15

---

研究動向本稿の目的は,心理的ウェルビーイング(PsychologicalWell-Being:PWB)および,ウェルビーイング療法(Well-BeingTherapy:WBT)についてレビューすることであった。まず先行研究を概観したところ,PWBはさまざまな精神疾患との関係性が示されており,PWBの向上が精神疾患の改善に有効であることが示唆された。次に,WBTのこれまでのエビデンスを概観したところ,WBTは認知行動療法(CognitiveBehaviorTherapy:CBT)に追加されて実施されることが多いとわかった。しかし,CBT単独の実施より,CBTにWBTを追加した方が,効果が高いかについては,今後検討していく必要性があげられた。最後にWBTでは"肯定的な側面の否定や割り引き"という思考の誤りを扱っている可能性が推察された。そのためWBTの介入により,この思考の誤りが変化しているかについて検討する余地がある。

著者

鈴木 麻実 岡部 愛子 清水 玲子 松本 力 宮原 晃義 武石 勝 石川 信幸 堀 弘義 小牧 弘

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.113-120, 2003-10-10 (Released:2012-09-24)

参考文献数

26

---

本実験は,異なる繊維源がコレステロールの吸収阻害効果に及ぼす影響をウサギで調べた。異なる繊維源であるビートパルプ,大豆皮,アルファルファー,サフラワー粕の4試験飼料に各々0.5%コレステロールを添加した供試飼料を給与し,消化試験を実施するとともに血漿コレステロール値を測定した。血漿中総コレステロール・遊離コレステロール値の経時的変化では,ビートパルプが他の繊維源に比して最も低い値で推移し,コレステロールの吸収阻害効果が高いことを示唆した。大豆皮,アルファルファミールの血漿中総コレステロール値は同程度に推移した。大豆皮を給与したウサギの糞中コレステロール排泄率が他の飼料区に比して高いことから,大豆皮はコレステロール排泄に有効であると推察した。以上の結果,ビートパルプと大豆皮は肥満予防効果が同様に期待できるものと考えられた。

著者

佐藤 寛 石川 信一 下津 咲絵 佐藤 容子

出版者

日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.307-317, 2009-06-01

被引用文献数

2

---

The three depression self rating scales, the Children's Depression Inventory(CDI), the Depression Self-Rating Scale for Children(DSRS), and the Center for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D), are used to screen for depression in Japanese adolescents. The present study incorporating these three scales and a semi-structured interview for determining DSM-IV depressive disorders aimed to test the ability of the scales to identify depressive disorders in a community sample of junior high school students in Japan. The receiver operating characteristics (ROC) analyses and stratum-specific likelihood ratios (SSLRs) were applied to the data sets of 286 community adolescents aged 12 to 14 years old. The ROC analyses revealed moderate convergent validity of these scales in detecting depressive disorders. The optimal cut-off points suggested by the ROC analyses were 31 for CDI, 24 for DSRS and 37 for CES-D, which were all higher than traditional cut-off points. Results of the SSLRs further demonstrated that these three scales were useful in screening for depressive disorders in Japanese community adolescents, applying the optimal cut-off points as noted.本研究の目的は,子どもの抑うつを測定する自己評価尺度の判別精度を受信者操作特性(ROC)分析と層別尤度比(SSLR)の観点から検討することであった。一般対象者の中学生286名に対し,抑うつの自己評価尺度であるCDI,DSRS,CES-Dの日本語版を実施した。加えて,DSM-IVに基づくうつ病(大うつ病,気分変調症,小うつ病)の半構造化面接を実施し,抑うつの自己評価尺度との比較を行った。本研究の対象者のうち,15名(5.2%)が面接時点で何らかのうつ病の診断に該当していた。ROC分析の結果,これらの自己評価尺度はいずれも中程度以上のうつ病の判別力を示しており,各尺度の最適なカットオフ値はそれぞれ,CDI31点,DSRS24点,CES-D37点であることが明らかにされた。SSLRを算出したところ,CDIでは0-21点で0.51,22-30点で1.57,31-54点で108.40となった。DSRSでは0-15点で0.46,16-23点で1.06,24-36点で∞であった。CES-Dでは0-15点で0.40,16-36点で1.00,37-60点で54.20であった。各尺度の日本語版における従来のカットオフ値(CDI22点,DSRS16点,CES-D16点)を満たしていた場合でも,得点が本研究のカットオフ値に満たない場合にはうつ病の検査後確率は検査前確率とほとんど変わらないことが示された。