著者

有留 順子 石川 義孝

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.44-55, 2003-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

55

被引用文献数

1 1

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本稿では,東京大都市圏の事例企業を対象に,テレワークの代表的な形態である分散型オフィスでの業務内容とオフィス立地の特色を明らかにした.データは,主に企業のテレワーク推進者への聞取り調査から得た.情報・通信技術の進展により,分散型オフィスでは,文書作成など個人単位の業務がより効率化されただけでなく,従来は対面接触が不可欠であった会議などのグループ単位での業務形態も変わりつつある.分散型オフィスは,東京大都市圏の南西部,都心から約30kmの圏内に多く立地している.調査事例では,分散型オフィスへ勤務地を変更した就業者は,全般的に通勤時間を大幅に短縮していた.

著者

石川 義孝

出版者

Population Association of Japan

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

pp.2003002, (Released:2020-06-03)

参考文献数

71

著者

石川 義孝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.91, no.5, pp.400-401, 2018-09-01 (Released:2022-09-28)

著者

花岡 和聖 リァウ カオリー 竹下 修子 石川 義孝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.101-115, 2017 (Released:2017-07-27)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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本研究では,アメリカン・コミュニティ・サーベイの2009~2013年の個票データを用いて,アメリカ合衆国で暮らすアジアの7カ国(日本・韓国・台湾・インド・中国・ベトナム・フィリピン)生まれの既婚女性の長期雇用を対象とした多変量解析を行った.その結果,既婚日本人女性の長期雇用割合は,アジアの7カ国出身女性の中で最も低く,そのことは七つの説明要因の効果を調整した上でも,妥当していることが判明した.また,(1)3歳以下の実子がいる,(2)短大卒の学歴がある,(3)夫が高収入である,といった条件をもつ既婚女性の間では,日本人女性でこの割合が著しく低い傾向にある.アメリカ合衆国で暮らす日本生まれの日本人の夫が高い長期雇用割合を示すとともに,日本人の妻の雇用パターンは,(1)人間関係における母性原理という慣習,(2)集団意識としての「場」の共有,を強く選好する日本的価値規範に根差している,と解釈できる.

著者

竹下 修子 花岡 和聖 石川 義孝

出版者

愛知学院大学文学会

雑誌

愛知学院大学文学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Letters of Aichi Gakuin University : 愛知学院大学論叢 (ISSN:02858940)

巻号頁・発行日

no.50, pp.65-74, 2020

著者

石川 義孝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.13, 2010

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<B>外国人の移動研究の重要性</B><BR> 日本が現在直面している人口減少は、労働力人口の減少や経済的活力の衰退を招き、場合によっては、従来のコミュニティの消滅につながる深刻な問題である。そのため、こうした窮状を救う打開策の一つとして、外国人の流入が検討される必要がある。外国人の移動率は、概して日本人より高く地域人口の変化への影響が大きい。それゆえ、日本への新規入国外国人あるいは日本在住外国人が、いかに移動を行い、国内の特定の地域を居住地として選択しているのかに関する研究が、重要な意義を持っている。<BR><BR><B>個票データの必要性</B><BR> わが国における外国人データの主要な出典である『国勢調査報告』において、外国人の掲載データが近年次第に詳しくなりつつあるのは歓迎すべきことであるが、総人口(あるいは日本人)に関するデータの詳しさには、まだ遠く及ばない。これが、わが国における外国人研究全般の遅れの有力な原因となっている。とりわけ、地理学においては移動が重要な研究テーマであるが、『国勢調査報告』には外国人のODデータが全く掲載されていないため、上述したような課題に取り込むことができない。<BR> この問題点を打開するために、筆者は2004年春に総務省統計局への申請を開始し、同年12月に2000年国勢調査の外国人約131万人のうち、約11万人分の個票データのサンプルを入手した。このデータを用いた研究成果は、既に石川(2007:197-319)に所収した4論文にまとめている。時間的制約から、ここでは、第9章「わが国在住外国人による都道府県間移動からみた目的地選択」(K.L.リャオとの共著)のみ簡単に紹介したい。<BR><BR><B>分析結果</B><BR> この論文は、外国人の国内人口移動、具体的には都道府県間移動の特徴とその規定要因の解明を行っている。主な特徴としては、名古屋圏や中部地方に位置する製造業の強い県への大きな転入超過が目立っている一方、東京圏への転入超過はさほど大きくないこと、国籍別では、主要4国籍のうち、製造業の雇用機会への敏感な反応を示すブラジル人の移動率が他の国籍より移動率が明らかに高いこと、教育水準別では、学歴が上昇するほど、移動率が高くなる傾向があること、などを指摘している。さらに、それまで住んでいた県に残留するかあるいは離れるかという選択と、離れると決めた外国人による目的地の選択に、それぞれ二項ロジットモデルと多項ロジットモデルを適用した。その結果、前者の選択では、国籍・年齢・教育水準という個人の属性や、新規流入者との競合や同一民族集住の吸引力という場所の属性が重要であり、後者の選択では、距離などの空間的分離度や都道府県の規模という要因の説明力がきわめて大きく、これに雇用機会や同一民族集住の吸引力という要因の説明力が次ぐ、という知見を得た。<BR> こうした知見を『国勢調査報告』に掲載されている集計化されたデータの分析から得ることは、ほとんど不可能であり、個票データの利用によって初めて可能となった。<BR><BR><B>個票データ利用の意義</B><BR> 個票データの意義は、非集計データとしてそのままの形でも使えるし、集計化しマクロデータとしても使えるため、きわめて多様で柔軟な分析が可能となることである。例えば、小地域別に集計しGISソフトを使って、詳細な地図を描くこともできる。<BR> 個票データは個人単位のデータなため、使用者は被調査者のプライバシー保護に充分な配慮が求められる。とはいえ、2007年5月の統計法の全面改正により、オーダーメイド集計や個票データの提供といった形で、わが国の公的統計の二次的利用が拡大することになり、2009年4月から統計局所管の統計調査のサービス等が開始されたことは、地理学をはじめ多くの分野の研究者にとって朗報といえよう。この概略については、例えば、総務省統計局のホームページ(http://www.stat.go.jp/info/tokumei/index.htm)を参照いただきたい。<BR><BR><B>文献</B><BR>石川義孝編 2007.『人口減少と地域―地理学的アプローチ』京都大学学術出版会.

著者

石川 義孝

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.153-155, 2002-11-30 (Released:2017-09-12)

著者

石川 義孝

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.75-85, 1989-12-31 (Released:2008-12-25)

参考文献数

33

被引用文献数

3 4

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競合着地モデルは,地図パターン問題(空間的相互作用モデルにおける距離変数にかかるパラメーターの推定値が,対象とするシステムの空間構造の影響をうけて歪んでしまい,結局モデルの誤った特定に陥ってしまう,という問題)の解決に向けての曙光と評価される。しかし,この新しいモデルの根底にある二段階目的地選択過程という前提は,これまで経験的に論証されていなかった。本稿は,概念上競合着地モデルと対応するネスティド・ロジヅト・モデルを用いて,この課題に取り組んだものである。1980年におけるわが国の各都道府県からの移動者データの分析を通じて,このモデルにおける合成変数にかかるパラメーターが,一段階目的地選択を含意する値から有意に離れていることを確認した。この知見は,上記の二段階目的地選択過程が作用していることの証左とみなしうるものである。さらに,異なる選択トリーがモデルの実行度に与える影響についても,論及した。

著者

石川 義孝

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.31-42, 1986-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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空間的相互作用の概念は,今日では一般的に,人・物・情報といった多様な地表上の流れ全般をさすと考えられている.資金の空間的流動も当然その中に含まれるが,このデータを使った空間的相互作用モデルによる分析は従来皆無であった.ところで,無制約型・発生制約型・集中制約型・発生集中制約型の4つのモデルからなる空間的相互作用モデル族は,現在のバラエティに富む空間的相互作用モデルの基礎をかたちつくっている.しかし,既往の経験的研究は,このモデル族に含まれる諸モデルの一部のみを利用してきたにすぎず,当該モデル族の包括的な行動が,現段階で十分に明らかになっているとは言い難い. 本稿は,1899(明治32)年の資料『全国要地為i換取組高地方別表』を利用して,わが国の57都市間送金額のこのモデル族による分析を通じて,上記の課題に答えることを意図している・まず,出発地・到着地の質量項や距離減衰関数の複数の種類を考慮した12のモデルを利用して, 3, 192(57×57.57) にわたる全体フローの分析を行なった.そして, (1)距離パラメータ推定値はモデルごとに一貫した変化を示さない, (2)適合度は無制約型→発生制約型→集中制約型→発生集中制約型モデルの順に高まる, (3)負の指数関数を持つモデルが負のパワー関数を持つものより適合度が良好である,といった知見を得た.既往の成果とのずれは,資金流動と人口流動の性格の違いから説明した. また,全体フローの分析は,対象とした都市群の平均的な姿を示すに過ぎず,都市間の差異を隠すことから,集中制約型モデルによる各都市への為替流入のみに着目した分析も試みた・距離パラメータ推定値は,一般的に・いわゆる六大都市や港湾都市が広い影響圏を持ち,一方,城下町起源の地方都市は狭い影響圏を持つことを物語っている.さらに,適合度の都市間変異は,東京・大阪という2大中心との結びつきの程度によって大きく規定されていることが判明した. 最後に,これまでの空間的相互作用研究は,暗黙のうちに人口流動のみを念頭に置いてきたが,今後は各種のフロー現象の特殊な性格も留意されなければならないことを指摘した。

著者

石川 義孝

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.7, pp.612-614, 2008-09-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

1

著者

藤田 昌久 石川 義孝 中川 大 文 世一 森 知也 田渕 隆俊

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2001

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以下の五つの研究課題を相補的に関連させながら、理論と実証分析の両面から研究を推敲し、以下の成果を得た。(1)一般的基礎理論:空間経済学を複雑系の視点から再構築した。特に、内生的成長理論との融合として、知識外部性の影響下での生産とR&D活動の集積、イノベーションの速度、経済成長の相互連関の分析、および、知識創造・伝播に繋がるコミュニケーションの「場」の形成メカニズムの定式化を行った。企業組織論との融合としては、交通・通信技術の発展、企業のグローバルな組織展開、世界経済の空間構造の変化の相互連関を分析し、さらに、経営戦略的観点の基づく「産業クラスター理論」の空間経済学的基礎を与えた。実証面では、産業集積度や個々の経済集積の空間範囲を検出する情報量基準の開発を行った。(2)産業集積のミクロ分析:IT産業等を対象に、集積と産官学連関の実際と研究開発活動の相互連関、および、集積と地域活性化との関連について実証研究を行った。(3)都市システム:開発したモデルを用いて、与件の変化に伴う都市システムの発展過程や、輸送の規模の経済下での経済立地と輸送技術の相互連関、さらに、経済発展に伴う、都市化、出生率、所得分布や格差の推移の相互連関について分析した。また、日本の製造業について集積を検出し、都市の産業構造と人口規模の関係を明らかにした。(4)国際地域システム:開発したモデルを用いて、産業の空洞化メカニズム、輸送密度の経済の影響下での貿易パターンと国際輸送網の相互連関、および、先進・途上国間での知識・技術のスピルオーバーに基づく、国際地域システムにおける雁行形態的産業発展過程等を説明した。(5)経済立地と交通・通信システム:交通経済学との融合により、輸送技術が経済活動の空間分布に依存して決まるメカニズムを明らかにし、さらに、都市空間における次善の料金政策の効果との連関等も分析した。また、交通整備水準と地域経済との関係に関するデータベースを構築し、交通整備の社会的便益の計測、交通施設整備財源の国際比較等を行った。

著者

石川義孝編著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

2005

著者

石川 義孝

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

no.37, pp.83-94, 2005-11-30

被引用文献数

1

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The purpose of this paper is to elucidate possible reasons for the difference in the number of foreign residents in Japan in 2000, with respect to the two major population statistics: the population census and statistics on registered foreigners. Based on an examination of the ratios calculated from the numbers common to the two statistics, and interviews with the organizations concerned, the following findings have been obtained. Regarding the situation that the number from the statistics on registered foreigners is higher than that from the census, the following four specific reasons are conjectured. First, the times at the two sets of statistics differ by three months. Second, foreigners holding "temporary visitor" residence status are included in the registration statistics only. Third, registered foreigners may have left Japan with a re-entry permit at the time of the census. Fourth, a certain number of the registered foreign residents did not cooperate with the census due to their illegal hope to work. As for the situation that the number of residents in the census exceeds that of the registered foreigners, it is recognized that civilian foreigners with US nationality who work within the United States' military bases in Japan tend to consider it unnecessary to follow the registration procedure. Among the five reasons mentioned above, the attitude of non-cooperation with the census is conjectured to be the most important. In terms of nationality, Philippine citizens exhibit the greatest difference between the two statistics. Thus, the conclusion is that the number of foreign residents in Japan shown in the census reports tends to be under-representative; the number in the registered foreigner statistics is more reliable.

著者

成田 孝三 藤田 昌久 岡田 知弘 足利 健亮 石川 義孝 金田 章裕 金坂 清則 石原 潤 応地 利明

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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8年度は、1.都市を中心とするシステムについて欧米、日本、アジア・アフリカに関する比較研究を行う、2.地理学の空間分析、マルクス経済学の構造分析、近代経済学の計量分析の統合を目指す、3.日本のシステムについて動態的研究を行なう、という研究の枠組みと分担を決定した。9年度はそれに従って各自がフィールド調査を実施し、報告書の研究発表欄に掲げた成果を得た。10年度は統合の実を挙げるために、近畿圏を共通の対象として研究し、次の知見を得た。1.古代国土システムの構成要素としての近畿圏は、従来説の大化の畿内と天武の畿内の間に、近江を中心とする天智の畿内が存在し、それは三関の範囲に合致する軍事的性格を帯びており、中国の唐制に類似する。2.古代畿内の首都は孤立した一点ではなく、複数の首都ないしは準首都によって構成されており、それは現代の首都移転論をめぐる拡都論にも通じる状況である。3.中世期末畿内の構造変化を本願寺教団の教勢の進展を通じてみると、それは近江・京都・大阪を中核とし、奈良・三重・北陸に広がり、最後に兵庫・和歌山に伸びて現代の近畿圏を覆った。近江が中心となった理由はその生産力と交通の拠点性である。4.五畿七道の区分を踏襲してきた幕藩体制から近代国家体制への転換に伴って、府県を単位とする地方区分が確立した。近畿の範囲は6府県を核とし、場合によっては三重や福井が加わるという形をとった。この構成は現代にもつながっている。5.現代の大阪圏は初め西日本に広がっていたが、次第に縮小して上記の近畿圏に収斂しつつある。また近畿圏の構成単位である各日常生活圏の完結性が弱まり、大阪と京都を中心とする圏域に統合されつつある。それに伴って各種行政領域と日常生活圏との整合性が崩れ、その〈地域〉としての有意性が損なわれるおそれがでてきた。なおバブル崩壊後、中心部の都市地域と周辺部の農村地域との格差が拡大しつつある。

著者

石川 義孝 宮澤 仁 竹ノ下 弘久 中谷 友樹 西原 純 千葉 立也 神谷 浩夫 杜 国慶 山本 健兒 高畑 幸 竹下 修子 片岡 博美 花岡 和聖 是川 夕

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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わが国在住の外国人による人口減少国日本への具体的貢献の方法や程度は、彼らの国籍、在留資格などに応じて多様であるうえ、国内での地域差も大きい。しかも、外国人は多岐にわたる職業に従事しており、現代日本に対する彼らの貢献は必ずしも顕著とは言えない。また、外国人女性や国際結婚カップル女性による出生率は、日本人女性の出生率と同程度か、より低い水準にある。一部の地方自治体による地道な支援施策が注目される一方、国による社会統合策は不十分であり前進が望まれる。