著者

室城 智志 中谷 隼 栗栖 聖 森口 祐一 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_221-II_228, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

37

被引用文献数

3

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関東地方における耕地へのソーラーシェアリング(農地において営農を継続しながら太陽光発電を行う技術)の導入を検討する.作物類別に遮光への適応性が異なることを考慮し,パネルの設置比率と減収率の関係を定式化した.また,農作物の作付面積に対して,許容される減収率や地域の系統連系の空容量などの制限因子を考慮した発電ポテンシャル量を推計した.推定の結果,関東地方におけるソーラーシェアリングの導入賦存量は定格容量で65.1GW,年間発電量は69,118GWh/年であった.制約条件を考慮した導入ポテンシャルの算出結果から,電力系統への連系に関する制約条件によって最も強い制約を受けることが分かった.地域全体の収量を維持する制約条件では,農作物の導入優先度を設定し,減収分は各都県内の耕作放棄地で営農を再開することで導入ポテンシャルは最大化されることがわかった.また,ソーラーシェアリングは従来の耕作放棄地における通常太陽光発電設備の導入以上のポテンシャルを持つことが明らかとなった.

著者

吉岡 佐 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_691-III_702, 2012 (Released:2013-03-15)

参考文献数

49

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江戸城外濠におけるアオコの発生などによる悪臭,景観への影響を改善するために,水質改善シナリオを設定し,その効果の検討とコスト評価を行った.まず,改善シナリオを設定するにあたり,水質改善事業の事例,技術,対象地域の水資源,水収支,流入負荷の把握を行った.これらを元に,目標を達成出来ると考えられるシナリオを設定し,生態系モデルを用いた水質シミュレーションによりその効果を推定した.その結果,夏期におけるアオコの増殖を抑えるための最低導水量として9,461 m3/日を得た.また,各シナリオのライフサイクルコストを算出し,外濠グラウンド付近にサテライト処理場を設置するシナリオにおいて,2.0×102(百万円/年)と最も低いコストとなることを明らかにした.

著者

花木 啓祐

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.10_107-10_112, 2017-10-01 (Released:2018-02-10)

著者

一ノ瀬 俊明 下堂薗 和宏 鵜野 伊津志 花木 啓祐

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.785-797, 1997-11-30

被引用文献数

14

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エネルギー消費を通じて人間活動がどの程度ヒートアイランドに寄与しているのかを定量化し, 都市の熱環境を緩和する手段としてのエネルギー消費量削減の有効性を検討するため, 東京23区をフィールドとして局地気象モデルによる数値シミュレーションを行った. 細密地理情報にもとづいて地表面境界条件の高精度化をはかることにより, 人工排熱の時空間分布構造が都市の熱環境に与える影響の評価が可能となった. 冬季は海風が弱いため明瞭なヒートアイランドが終日現れ, 周辺との気温差は最大で約2.6℃に達した. また20時頃には人工排熱量の多い大手町, 新宿, 池袋に高温の極が認められた. 都心部における人工排熱の影響は夏季に最大1.5℃, 冬季に最大2.5℃と見積もられたが, 給湯用エネルギーの50%及び冷房用エネルギーの100%を削減した場合の効果は最大で-0.5℃に過ぎなかった

著者

吉岡 佐 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.9-21, 2015 (Released:2015-01-10)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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江戸城外濠におけるアオコの発生などによる悪臭,景観への影響を改善するための水質改善施策を,水量,水質,コスト,便益の多方面から定量的・総合的に評価し,その有効性を示した。まず,流出解析モデルにより主な水源であるCSOの流入量評価を行い,その結果と水位・水質の現地測定結果を基に,現状を再現できる水質モデルを構築した。次に,有効な施策としてCSO対策に加えて下水再生水の導水を考え,アオコの発生を防ぐことが可能な最低導水量4,653 m3·日-1を求めた。そして,最低導水量を基に施策に必要となるLCC:3.9億円·年-1を求め,CVMにより算定した施策の便益7.5億円·年-1と比較することにより,施策の有効性を示した。

著者

栗栖 聖 齊藤 修 荒巻 俊也 花木 啓祐

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.307-324, 2017-09-30 (Released:2017-09-30)

参考文献数

31

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東京都八丈島を対象に,島への訪問意図を規定する因子の構造をモデル化を通して検討した。特に自然および旅行への態度が,自然環境や地熱発電所といった島の各地域資源への訪問意図を通じて,どのように島への訪問意図に影響を与えているかを明らかにすることを研究目的とした。東京都民を対象にオンラインアンケートを実施し,29,616名のサンプルを得た。八丈島を訪問したいと思うかを尋ねた「八丈島訪問目標意図」では,全体として「やや思う」を少し超えた値となった。同意図は男性の方が女性より有意に高く,50代以上になると年齢とともに有意に意図が上がっていた。同意図へ影響を与える意図としては,自然環境探索意図と温泉訪問意図が高く,また島全般への訪問意図も大きく影響していた。自然への態度としては,「脅威をもたらす存在」「癒しを得る存在」「人により支配される存在」という自然観の3因子が抽出された。また,旅行への態度としては,「健康回復欲求」「文化見聞欲求」「自己拡大欲求」「意外性欲求」の4つの因子が抽出された。これらの因子得点は,性別および年代によって大きく異なっていた。これらの中で,八丈島への訪問意図へ影響を与えるものとしては,自然への態度の中では,「脅威をもたらす存在」および「癒しを得る存在」としての自然観がモデル内に組み込まれたが,その影響は大きくはなかった。一方,旅行に対する態度の中では,「健康回復欲求」と「文化見聞欲求」がモデルに組み込まれ,特に後者が訪問意図に与える影響が大きかった。

著者

花木 啓祐

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1_88-1_93, 2017-01-01 (Released:2017-05-07)

参考文献数

1

著者

平松 あい 山本 大輔 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

The Institute of Life Cycle Assessment, Japan

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.2-10, 2015

被引用文献数

2

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<b>Objective.</b> The objective of this study is to comprehend how much environment-related issues are dealt in the current home economics in full detail to examine the possibility of introducing Life Cycle Thinking (LCT) into curriculum of home economics. The authors applied text mining to plural home economics textbooks from the elementary school to the high school to clarify the difference of use of the environment-related elements - "sustainable society", "LCA" etc. In addition, the difference among schools and publishing companies were also analyzed.<BR><b>Results and Discussion.</b> "Daily life" and "family" were the main topic of elementary school and "environment" was also included in it and "environment" was strongly connected with word "think." In junior high school, "environment" was treated in the family life in the community and had a tendency to be connected with consumption behavior in real life. In high school, there were not many words that had strong ties with "environment" and "environment" came to be treated broader in the various issues of whole society. The word "green consumer" was appeared once in the junior high school textbook, and the word "LCA" was appeared for the first time in the high school textbook. Both were seen only just with the explanation of the concepts. While environmental concepts were linked close to concrete daily actions at the junior high school, the link became weakened at the high school. A problem of missing link that environmental education did not lead to behavioral change was implicated.<BR><b>Conclusions.</b> The current work showed that the textbook or the curriculum of junior high school seemed most appropriate to adopt LCA to promote environmental-friendly actions because "environment" was treated as a close issue as daily activities, especially consumption behaviors. It can be also proposed to increase more practical contents which connect an environment concept to a concrete action in the textbook of the high school where "LCA" was first appeared.<BR>

著者

川西 琢也 福浦 清 花木 啓祐 林 良茂

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は,土壌浸透水からの硝酸態窒素を直接除去する技術の開発を目指すものである。土壌に,その場の浸透水量とほぼ等しい飽和透水係数をもった土壌(低透水性土壌層と呼ぶ)を設置し,その下層に硫黄等の電子供与体を投入しておくと,水が浸透した場合に,低透水性土壌層の水分飽和度が上昇し,酸素拡散が抑制される。開発上の一番の難点は低透水性土壌層をどのように調整するかという点にあったが,試行錯誤の結果,砂とシルト土壌を混合することにより,0.01md^<-1>〜0.lmd^<-1>程度の浸透水量に対応できることが明らかになった。低透水性土壌層として,宇ノ気産の砂と平均粒子径(メーカー値)0.01mmのシルトを3:1に混合したものを用い,内径0.15m,高さ0.8mのカラムを2本用意し,1本には低透水性土壌層と硫黄と中和剤である炭酸カルシウムを投入し,もう一本には,硫黄と炭酸カルシウムのみを投入,供給水量0.025,0.05,0.1md^<-1>で硝酸カリウムを添加して約20mg-Nl^1とした水道水を供給したところ,それぞれ79%,84%,94%の窒素除去率が得られた。このように,本研究で開発を目指していた方法についてはフィージビリティが示され,なおかつ,その最も重要なポイントである低透水性土壌層について,現場の代表的浸透水量に等しい飽和透水係数をもつ土壌を用いればよいこと,さらには,そのような土壌層を得るため,粒子径の異なる士壌を混合すればよいことなどが明らかとなった。また,土壌水流,酸素拡散に関するモデルを作成し,現場におけるパラメーターが得られれば,流量と酸素供給抑制効果との関係が計算できることを明らかにした。今後,実際の場への適用に関しては,流量変動にいかに対応するか,また,さらに低流量の場合にいかに窒素除去を行うかが課題となるが,まずは当面の目的をほぼ達成したと考えられる。

著者

長谷川 聖 花木 啓祐 松尾 友矩

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.465-476, 1999-11-15 (Released:2010-03-17)

参考文献数

18

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To demonstrate the efficiency of sulfur as denitrification electron donor, the column and the batch experiments were carried out. Nitrate-nitrogen was sufficiently removed by the soil column packed with elemental sulfur. When denitrification proceeded insufficiently, the high concentration of N2O was detected. On the other hand, when denitrification proceeded sufficiently, N2O formation was kept low. The batch experiments indicated that high water content and CaCO3 addition for pH adjustment are effective methods to proceed denitrification sufficiently and decrease N2O emission. In the case of adding each electron donor (S0, FeS, glucose, or cellulose), produced N2O was more readily reduced than the case of soil alone. When inorganic sulfur was used as electron donor, the maximum concentration of produced N2O in the gas phase was very low (about 50 ppm), which was 2 order lower than the concentration in the case that organic compounds were used as electron donor. This indicated the possibility to suppress N2O emission by adding sulfur into the soil and proceeding sulfur denitrification.

著者

中谷 隼 石野 隆之 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第22回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.21, 2011 (Released:2011-11-07)

被引用文献数

1

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定量的な環境情報の提供が消費者の購買行動およびリサイクル行動に与える影響を解析し,リサイクル行動の促進可能性を検討した。ケーススタディとして,仮想的な弁当チェーン店におけるプラスチック製の弁当容器へのカーボンラベルの表示と容器の店頭回収システムを想定し,環境情報の提供や容器返却に対する消費者選好を,オンラインアンケートによる選択型コンジョイント分析を用いて定量的に評価した。また,コンジョイント分析の評価結果をもとに,容器へのカーボンラベルの表示や,容器返却によるカーボンフットプリントの減少の情報提供,容器返却への経済的インセンティブの付与(容器のデポジット)が,弁当の購入割合や容器の返却意思に与える影響をシミュレーションした。特に,容器を返却した場合と返却しなかった場合のカーボンフットプリントを併記することによって,消費者の自主的なリサイクル行動を促進する可能性について検討した。

著者

泉 岳樹 岡部 篤行 貞広 幸雄 花木 啓祐 一ノ瀬 俊明

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究 (ISSN:09150390)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.171-178, 1999-10-15 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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This paper predicts the effects of the capital relocation on a thermal environment using a meso-scale meteorological model. Five candidate cities, Tomakomai, Nasu, Hamamatsu, Toki and Ueno, are chosen for study areas.The simulation results show that temperature will rise in all the candidate cities after the relocation. The temperature rise averaged over a day is from 0.5 to 1.0 degree centigrade in each candidate city. In the coastal candidate cities, Tomakomai and Hamamatsu, the temperature will rise not only in new capital regions but also in the leeward regions because of the sea breeze.Relative contribution of land cover changes and anthropogenic heat to the temperature rise are also compared. The temperature rise in the daytime is brought mostly by land cover changes. At night the influence of anthropogenic heat becomes large, and in some candidate cities it becomes greater than that of land cover changes. These results imply the energy-saving at night is effective for controllingthe temperature rise in a new capital.

著者

西山 悠介 中谷 隼 栗栖 聖 荒巻 俊也 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.II_1-II_10, 2011 (Released:2012-03-16)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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持続可能な社会の実現に向けた都市構造の再構築において住民の選好を反映していくために,住民選好を考慮した居住地選択行動の解析を行った.宇都宮都市圏に住む10年以内に移転を行った人を対象にアンケート調査を行い,選好の多様性及び特徴を分析した.まず,居住地属性26項目について移転時における重視尺度を尋ねる質問の回答結果に因子分析を使い,居住地属性選好因子を3因子抽出した.そしてこの因子得点にクラスタ分析をかけることで,同質な居住地選好を持つ6つのグループに類型化を行った.続いて各クラスタの移転傾向や,クラスタに属する人の特徴の分析を行った.さらにコンジョイント分析によって,代表的な7つの居住地属性について定量的な解析を行い,クラスタ間で特徴の比較を行った.

著者

青木 えり 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_165-II_176, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

40

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地方自治体規模で市民の環境配慮行動が重視されているが,行動変容に有効な要因,要因間の関係等まだ明らかになっていない部分も多い.そこで,社会的な要因と個人的な要因の両面から現状を明らかにするため,環境配慮行動に影響を与えうる社会経済的指標を市町村レベルの統計値から調査・整理すると同時に,全国47都道府県を対象に,市民の環境配慮行動実施状況や意識,個人属性を調査する大規模アンケートを実施した.市民の環境配慮行動としては44の日常行動と13の機器導入を対象とし,各行動の実施度の違いや,促進・阻害要因の差異を分析した結果,行動により異なる要因が影響を及ぼすが,全体として個人属性や心理的な要因の方が社会的な要因より大きな影響を及ぼす環境配慮行動が多くみられた.また地方自治体の環境施策では,レジ袋や可燃ごみ有料化が関連行動に正の影響を与えていた.

著者

鈴木 基之 迫田 章義 藤江 幸一 花木 啓祐 黒田 正和 梶内 俊夫 岡田 光正

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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本研究は、使用水のリサイクル推進が、異なる局面で招く恐れのある処理設備および資源・エネルギー消費の増大を定量的に解析し、トータルな環境負荷を増大させない効率的な水再利用プロセス像を明らかにするとともに、そのための今後の技術開発の方向に関して提言を行うことを目的としている。水多消費型の主要産業に対してその排水量・排水性状、現状処理方法、処理水質、リサイクル状況およびエネルギー消費などについて調査を実施した。この調査結果に基づいて、排水および処理水の水質、処理方法と所要エネルギーの関係を示し、エネルギー消費の観点から今後のCOD削減、すなわち処理水質向上目標の設定および処理プロセスの選択のための指針を提案した。生活・事務系排水の循環利用状況の調査結果をもとに、各排水処理システムの設計条件と製造コストを検討し、水の処理レベルと再生水の用途、単位操作の組み合わせ方法とエネルギー消費との関係を解析した。中水道用の水処理プロセスに対して二酸化炭素排出量を指標にライフサイクルアセスメントを行い、膜分離方式は設置面積が小さく、処理水質が優れているが、建設時と運用時の環境負荷が大きいことが定量的に明らかになった。雨水利用についても、ある実例についてその業績を詳細に検討し、処理コストとエネルギー消費の解析を行うとともに、大規模建築物における雨水の利用における水のバランスなどを検討した。加えて、最も広く利用されている好気性生物処理法や、今後導入が期待される生物活性炭処理法と膜分離法などについて、その処理対象物質および処理最適濃度・到達できる処理水質・所要エネルギーとコストについて定量的評価を行い、エネルギー効率を向上できる操作条件を示した。さらに、既存の窒素・リン除去技術の適用範囲、処理能力とエネルギー消費特性を明らかにし、最適な窒素・リン除去方式を選択するため基礎データが得られた。

著者

一ノ瀬 俊明 花木 啓祐 泉 岳樹 陳 宏

出版者

独立行政法人国立環境研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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華中科技大学と共同で、中国・湖北省・武漢市の長江両岸地区(武昌と漢口)において再開発が想定される地域を対象に、夏季と冬季の集中気象観測、ならびに街区スケールの気流等に関する数値計算を行った。観測からは、河道上の風速が強まるのと連動し、直交する街路上の風速が強まり、同期して気温の変動が生じていることが示された。また、気象観測や数値計算の結果にもとづき、ヒートアイランド緩和策を盛り込んだ市街地の整備プランを提案した。

著者

渡辺 定夫 花木 啓祐 野澤 康 宇田川 光弘 出口 敦 篠崎 道彦

出版者

工学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は、大きく実測調査による考察と、シミュレーションによる考察の2つの部分から構成される。前者からは、空地に直達日射量が多い配置では空地の表面温度が高くなること、直達日射量は街区内空地の植栽によってできる日影や街区内空地の地表面素材の物性とその範囲によっても大きく左右されること、風による温度低減効果は卓越風向と住棟配置の関係が重要であること、単に風が抜けていくだけではなく、高層住棟の場合には特に住棟にぶつかって街区内に流れ込むことも考えるべきであるという結果が得られた。一方のシミュレーションの結果からは、高密型モデル、低密型モデルのいずれに関しても、原則的に南北軸住棟配置のほうが東西軸住棟配置に比べて、熱、風、日照、採光いずれの視点から見ても良好な環境が得られるという結果になった。また、特に冬期の北よりの季節風が強い場合には、それらを分散させて平均化して流すという意味で、南北軸配置のほうが良いのではないかとの示唆が得られた。以上の結果から、南北軸住棟配置のほうが優れているという結果が得られた。わが国の住宅地は、「南面平行配置」という語に集約されるように、すべての住戸が平等に日照を享受して冬も暖かく、衛生的に暮らしましょうというコンセプトでつくられてきた。それに対して、高温化した夏を少しでも涼しく過ごそうとすると、これまでの考え方とは全く異なる配置計画のほうが良いという結果になるということが明らかになったわけである。

著者

大垣 真一郎 松尾 友矩 味埜 俊 山本 和夫 花木 啓祐 滝沢 智 古米 弘明 大垣 眞一郎

出版者

東京大学

雑誌

COE形成基礎研究費

巻号頁・発行日

1996

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本研究は6つのサブテーマを設けて進めている。1.各研究課題の成果(1)生物学的栄養塩除去プロセス:有機物として酢酸またはプロピオン酸のみを基質として嫌気好気式活性汚泥プロセスを運転し、微生物相の変化をPCR-DGGE法で追跡した。リン除去の良好な運転期間におけるバンドのうちいくつかはRhodocyclus属のものとして同定された。また、脱窒性脱リン細菌を積極的に用いた水処理プロセスを開発し、脱窒性脱リンの活性を60%程度にまで高めることができた。(2)地球温暖化ガス排出の抑制:実下水を用いた循環プロセスにおいて、前年度観察された脱窒時の突発的な亜酸化窒素の多量発生について、更に検討した。連続的な亜酸化窒素と酸化還元電位の測定結果から、このような発生は、例外なく酸化還元電位が300mV以上の水準にまで高くなっている場合に生じることが明らかになった。これらのことから、酸化還元電位が多量な亜酸化窒素の生成を警告する指標になることがわかった。ただし、酸化還元電位が高い場合に常に亜酸化窒素が生成するわけではなかった。多量の下水を意図的に希釈して流入させる実験を行ったところ比較的多量の亜酸化窒素発生が見られたことから、合流式下水道において降雨時に希薄な下水が流入することが亜酸化窒素の大量発生に繋がる恐れがあることが示唆された。(3)資源回収型水処理プロセスの開発:余剰汚泥を用いたPHA生産では、実下水を用いたパイロットプラントを運転し、プロセスの運転条件やPHA生産の反応条件が活性汚泥によるPHA生産に与える影響について検討した。特に生産反応におけるpHと有機酸の濃度が大きな影響を及ぼすこと、影響の程度は水中の非解離の酢酸の濃度に依存するらしいことがわかった。(4)余剰汚泥排出抑制型水処理システム:活性汚泥法で生じる余剰汚泥を可溶化して曝気槽に戻すことにより、発生汚泥量を削減するシステムの実現可能性について検討した。可溶化法として、熱処理・酸またはアルカリ処理・中温消化を検討し、消化汚泥循環率制御により最大85%の発生汚泥量削減に成功した。また汚泥発生のないプロセスができる可能性も確認できた。メンブレンバイオリアクターでは、SRTを長くすれば余剰汚泥をゼロにできるが、高負荷運転時における膜ファウリングの問題を微生物生態系を利用して制御する方法を実験的に検討し、微小後生動物を安定して維持する運転条件を明らかにした。膜面に棲息する貧毛類は、膜面付着汚泥量を顕著に減少させ、膜ファウリングの進行を抑制することを定量的に明らかにした。(5)新しい浄水技術の評価および健康関連微生物の挙動解明:陰電荷膜を用いたウイルス濃縮法を開発し、海水から高い回収率でウイルスを回収することができた。夏の海水浴場からエンテロウイルス、冬の東京湾からノーウォークウイルスを検出した。紫外線照射によって、藻類の増殖抑制の効果が残存していることを明らかにした。その主要因子として、紫外線強度、有機物、金属イオンの影響を調べた。玉川パイロットプラントにおいて、生物濾過を導入することによって膜の閉塞が抑制できることを実験的に検証した。また、二酸化チタン光触媒を用いた高度酸化処理において、光強度、触媒面積、撹拌強度、pHなどによる反応速度への影響を定量的に解明した。(6)複合微生物系解析技術の開発:複合微生物系解析の基礎技術の開発:活性汚泥中微生物群集のもつ亜硝酸還元酵素をコードするnirSおよびnirKの多様性を解析するために、PCR-DGGE法の適用を試みた。混合プライマーの使用をさけることにより、PCR-DGGE法を機能遺伝子の解析に適用することができることが示された。フローサイトメトリーを用いて貧栄養の付着性微生物を測定する手法を開発した。染色剤の選定、超音波による前処理方法の確立、およびフローサイトにおける蛍光波長のみを計測の対象とした。ウイルスの精製法として、ゲル濾過法を適用し、塩素消費物質を除去してウイルスを80%以上回収する方法を開発した。また、ウイルスを限外濾過膜によって効率的に脱塩する手法を開発した。2.研究拠点の形成本年度は、内外の研究者との学術的交流を深め本研究の成果を発表するために、国際シンポジウム(招聘外国講師5名、招聘国内講師14名、参加者計266名)を行った。

著者

栗栖 聖 花木 啓祐 小熊 久美子 中谷 隼

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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緑地の効用として暑熱緩和効果と大気汚染物質吸着効果について評価すると共に、都市の大規模緑地空間として江戸城外濠を取り上げ、その価値評価構造を明らかにすると共に、価値の一部を担う水質改善施策を評価した。