著者

郡 拓也 東條 正典 藤井 亮輔 野口 栄太郎 坂本 裕和 秋田 恵一

出版者

The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.811-818, 2010-11-01

参考文献数

14

被引用文献数

1 3

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【目的】WHOにより標準経穴部位(361穴, 2006)の合意が成され、 それに伴って秩辺の取穴場所の変更が行われた。 新旧両秩辺とその周囲構造物との位置関係および腰痛に対する治療部位としての坐骨神経への刺鍼点について検討した。 <BR>【方法】東京医科歯科大学解剖学実習体3体6側を使用した。 殿部および大腿後面における太陽膀胱経に、 WHOの取穴方法に従って刺鍼を施し、 その部位を中心とした局所解剖を行った。 <BR>【結果】1.新秩辺(WHO, 2006)は、 後大腿皮神経、 下殿神経・動脈、 坐骨神経が出現する梨状筋下孔の近傍に位置した。 <BR>2.旧秩辺は上殿神経・動脈が出現する梨状筋上孔の近傍に位置した。 <BR>3.殿部および大腿後面での坐骨神経への刺鍼部位として、 (1)坐骨神経形成根部、 (2)梨状筋下孔、 (3)仙尾連結と大転子を結ぶ線上の外側1/3点、 (4)坐骨結節と大転子を結ぶ線上の中点、 (5)承扶の約1cm外側の地点、 (6)殷門の外側、 大腿二頭筋筋腹の内側半部、 が挙げられた。 <BR>【結論】1. 新旧両秩辺とも殿部および大腿後面にとって重要な神経・血管の近傍に位置し、 種々の病的症状に対する有効な刺鍼部位と考えられる。 <BR>2. 殿部および大腿後面での坐骨神経に対する刺鍼部位として、 走行経路より6カ所が示唆された。

著者

福井 謙太郎 藤井 亮吏 田原 大輔 早川 洋一 古屋 康則

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.173-186, 2007-11-26 (Released:2011-12-02)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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Gonadal development and serum profiles of sex steroids in reproductive KAJIKA, Cottus sp.SE (small egg type), were monitored over a 12-month period. The female reproductive cycle was divided into the following 5 periods based on oocyte development: recovery period (May to August), cortical alveoli formation period (September), vitellogenic period (October to December), reproductive period (January and February) and spent period (March and April). Based on ovarian histological observations, females may spawn 2 or 3 times in one reproductive period. Serum levels of estradiol-17β increased during the vitellogenic period, indicating regulation of the vitellogenetic progress. Serum 17, 20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one in females exhibited high levels only during the reproductive period, suggesting a role in inducing final oocyte maturation. The male reproductive cycle was divided into the following 5 periods based on testicular histological observations: resting period (June to August), spermatogonial proliferation period (September), spermatogenic period (October and November), reproductive period (December to February) and spent period (March to May). Parasperm formation, which is known in some cottidae species, was noted, occurring in the sperm ducts during the spermatogenic period, but only in the main testicular lobes during the reproductive period. Serum 11-ketotestosterone levels in males increase of continually during the spermatogenic period, suggesting a role regulation of spermatogenesis in this species.

著者

馬養 浩一 伊藤 浩 藤井 亮介 鈴木 光義 浅井 光太郎 村上 篤道

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.606-613, 2005

被引用文献数

1

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動画像用電子透かし検出のための,新しい同期回復方法を提案する.従来の静止画を対象にした同期回復手法では,同期回復に要する計算量の問題などがあり,これらの手法をそのまま動画の同期回復に適用できない.そこで,本稿では動画像の時間方向の特徴を利用した同期回復によりこれらの問題を解決した.提案手法では,電子透かし信号を時間方向にスペクトラム拡散して動画像の各フレームに埋め込む.同期の回復では,まず,動画像を逆拡散してフレーム積分データを生成し,データの分散を利用して時間同期を回復する.このとき電子透かし信号がデータ上に幾何学パターンとして現れるので,次に幾何学パターンの規則性に基づいた効率的な相関計算により空間同期を回復する.違法コピー形態を想定した実験を行い,HD-SD ダウンコンバート後にアナログVTRコピーを実施した映像においても,同期回復後に電子透かしを正しく検出できることを確認した.

著者

藤井 亮輔

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-85, 2019

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早大学位記番号:新8342

著者

近藤 宏 藤井 亮輔 栗原 勝美 田中 秀樹 黒岩 聡 半田 美徳

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.47-54, 2012 (Released:2012-07-05)

参考文献数

11

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【目的】鍼灸マッサージ師の雇用希望のある診療所の状況や鍼灸マッサージ師の業務実態について分析し、 今後の診療所における鍼灸師およびマッサージ師の就業開拓の基礎資料とすることを目的とした。 【方法】診療所に従事する鍼灸マッサージ師の業務実態と今後の雇用ニーズ等に関する調査において鍼灸師またはマッサージ師の雇用希望があると回答した52施設を対象とした。 免許別に鍼灸師雇用希望施設 (n=5)、 鍼灸師およびあん摩マッサージ指圧師雇用希望施設 (n=25)、 あん摩マッサージ指圧師雇用希望施設 (n=22) の3群に分けて診療所の状況や業務実態について分析を行った。 【結果】産婦人科や婦人科のある診療所で雇用希望のあるのは鍼灸師のみであった。 整形外科やリハビリテーション科のある診療所では、 鍼灸師およびあん摩マッサージ指圧師のいずれも雇用希望が多い。 鍼灸師およびあん摩マッサージ指圧師の雇用満足度は、 費用対効果より患者ニーズからみた満足度の方が高い。 【結論】鍼灸師およびあん摩マッサージ指圧師の雇用ニーズのある診療所の特徴を分析することができ、 医療機関への就業の促進の一助となるものと考える。

著者

藤井 亮嗣 井舟 正秀 石渡 利浩 上口 絵美 川北 慎一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B1315, 2007 (Released:2007-05-09)

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【はじめに】低酸素脳症は、窒息・呼吸不全・心不全などの種々の原因により発症し、運動障害、構音・嚥下障害、高次脳機能障害を生じる。今回、心室細動により低酸素脳症を発症した患者の理学療法を経験したので報告する。【症例紹介】61才男性、平成17年3月呼吸停止・心室細動の状態でT病搬送される。すぐに蘇生し自発呼吸を認めるが低酸素脳症による意識障害JCS200を認めた。5月リハビリテーション(以下リハ)目的に当院へ転院、PT・OT・ST開始となる。【初期評価時】精神機能面:JCS3、失語、指示理解は不明。身体機能面:四肢麻痺Brunnstrom Recovery Stage(以下BRS)右上肢3手指2下肢2、左上肢4手指3下肢4。坐位保持困難、起居動作全介助。ADLはBarthel Index(以下BI)で0点、食事は経管栄養、排泄はおむつ内失禁。四肢ROMの維持、起居動作・移乗動作介助量軽減を目標にアプローチを行った。【経過】7月、坐位はポジショニングにて保持可能、起居動作・移乗動作中等度介助。右上下肢及び体幹に固縮様の筋緊張異常が認められ今後ROM制限が増悪しないよう注意を要した。ご家族に対して総合リハ実施計画書を説明し、今後の方針を相談した。キーパーソンは妻で今まで2人暮らしだったが長男夫婦がのちに同居予定。自宅退院するには身の回りのことがある程度できればという希望であった。8月上旬、急性冠症候群、呼吸停止状態にて発見される。ICUへ転室、異型狭心症と診断された。8月中旬リハ再開、身体機能及び能力に著変は認められなかった。12月、起き上がりは軽介助、いす座位は自立、移動は手つなぎ歩行。ADLはBIで30点、食事は時間がかかり介助が必要な状態であった。長男夫婦が同居することとなり、介護に協力してくれることとなる。正月外泊を行うにあたり、PT・OT・ST・NS・ケアで現状の能力の把握、必要な介助及び家族指導についてカンファレンスを行い各担当者で家族に対して介助方法の説明指導を行った。また家屋評価もPT・OT・ケア・MSWで行い、ご家族・建築業者と共に家屋改修について検討した。年末から年始にかけて外泊施行される。【退院時評価】精神機能面:指示理解の改善。身体機能面:BRS右上肢4手指4下肢4、左上肢5手指5下肢5。起居動作・移乗動作軽介助。ADLはBIにて35点、食事はほぼ自力摂取、排泄はオムツもしくは尿器で排泄、ほぼベット上の生活ではあるが平成18年3月下旬自宅退院となる。【まとめ】本症例では当初ご家族が希望された能力には至らなかった。しかし、各職種からの介助方法の指導、家屋改造等を行ったこと、息子夫婦の協力により、自宅介護が可能であることを認識してもらい、ご家族の希望より低いレベルではあったが自宅退院が可能となった。

著者

西條 一止 沖吉 和祐 後藤 修司 中村 辰三 藤井 亮輔 八瀬 善郎

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.9-40, 2000-03-01 (Released:2011-03-18)

参考文献数

15

著者

田中 秀明 井舟 正秀 諏訪 勝志 藤井 亮嗣 川北 慎一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.B4P2120, 2010

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【はじめに】神経痛性筋萎縮症は急性の激痛で発症,痛みの消失とともに出現する(肩周囲の)弛緩性運動麻痺,多くが自然回復,の3つの特徴がある.本症はウイルス性の腕神経叢炎と言われているが現在の所,明確な病理学的裏づけがないのが現状である.臨床症状と他疾患の除外によって診断される「症候群」と考えるべきと言われている.今回,本症を経験する機会を得たので報告する.<BR>【症例紹介】50歳代男性,職業は事務職.左利き.<BR>【説明と同意】本人に説明を行い,本報告の同意を得た.<BR>【経過】1ヶ月前より発熱があり内科を受診.その2日後,左肩から上腕の疼痛あり,翌日には両前腕に疼痛が広がり,神経内科を受診。採血では炎症所見が認められ,RA疑いで整形外科へ紹介.整形外科ではRAは否定され,多発性筋痛症の疑いでリハビリテーション科へ紹介.両三角筋、棘上筋、棘下筋、左前腕筋などに著明な萎縮がみられ肩周囲の筋力はMMTで右3-レベル,左4レベル,握力は右18kg,左19kg,両肩に夜間痛,両上腕・前腕外側、母指・示指背側の感覚異常を認めた.関節可動域に関しては特に制限は認めなかった.車の運転やデスクワーク,更衣動作などに障害があった.針筋電図検査施行され右肩周囲と左前腕・手指筋にPSW,fbを認め神経原性筋萎縮症と診断された.以後,週1回来院し関節可動域運動,筋力維持・増強運動の自主練習内容の確認と評価を実施した.運動療法開始当初の目標は拘縮予防と筋力維持・増強とし,肩関節以外の上肢筋力運動,腱板の収縮が可能となり次第,セラバンドでの筋力強化を代償動作が入らない程度の回数で実施してもらった.また抗重力が不可能な時期は仰臥位、腹臥位で上肢の重力を除いた状態での三角筋を最大限に動かす運動を実施した.例としてテーブル上をバスタオル等で抵抗をなくしすべらせる方法での運動について指導した.2ヵ月後,握力は右25kg,左26kgに増加したが肩周囲に関しては症状の変化はほとんどなかった.6ヵ月後,握力は右27kg、左27kgと増加したが肩周囲の筋力に変化はなかった.感覚異常も左前腕は初期に比べ中等度まで,その他は軽度まで改善した.肩周囲の関節可動域に関しては若干制限を認めるも自己練習にて維持は出来ていた.10ヵ月後,左肩周囲の筋力は5レベルに改善,右も4レベルと抗重力運動が可能となり握力は左右30kg,感覚異常も左前腕は軽度まで軽減,その他はほぼ正常に改善した.筋力増強運動に関してはセラバンドの種類を変更し負荷を強めていった.1年後,握力は右37kg,左35kgと改善.感覚異常も左前腕に若干の違和感を残しその他は改善した.1年5ヵ月後,左41kgと改善,針筋電図施行され右肩周囲と左前腕・手指筋のPSW・fbの減少,polyNMU・NMUの出現を認め改善傾向と説明をうけた.左前腕の感覚異常は消失した.以後,経過観察必要なため定期的に来院している.<BR>【考察】神経痛性筋萎縮症の予後として90%以上が回復良好とされ1年以内36%,2年以内75%,3年以内89%と報告がある.少なくとも2年以上の長期観察が必要であるとされている.不全麻痺例や,完全麻痺であっても3ヶ月程度で正常にまで回復するものがあり,非変性型の神経障害も起こりうると推測される.一方,予後不良因子としては,痛みが長く持続・再燃するもの,障害範囲が広く腕神経叢全体と考えられるもの,下位神経根領域が主体のもの,3カ月以内に回復の徴候がないもの,などがあげられている.上位型の麻痺に比べて下位型の麻痺の回復が不良な理由について,障害部位から麻痺筋までの再生距離が長いことによって説明しようとする考えがある.発症後1-4週の早期に回復傾向が現れるものでは,予後は良いとされている.本症例においてはリハビリテーション科受診までに改善した部分はあったとのことで傾向は見られていた.その後,下位においては徐々に改善してきたが、上位は改善の傾向が見られるまでに1年近く時間を要した.理学療法としてはごく一般的な内容で自動運動が不可能な時期においては拘縮予防を中心に自己にて可能な上肢関節の他動運動,自動介助運動の指導を行い、自動運動が出現してくれば筋力増強運動を実施した.通院頻度は職業もあり頻回には来院できない為,的確な自己運動方法を指導することや,経過が長期にわたるため医師からのインフォームドコンセントや精神面でのフォロー,合併症予防につとめることが重要な要素であると考えられた.<BR>【理学療法学研究としての意義】希少な症例の症候や治療内容を提示することで,疾患に対する理解やよりよい治療方法を確立することに意義があると思われた.今回の症例は,報告数の少ない症例で理学療法の介入点について更なる検討が必要と思われた.

著者

藤井 亮二

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 = The Monthly Bulletin of Social Science (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

vol.632, pp.39-65, 2016-02-20

著者

藤井 亮佑 Ryosuke Fujii

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.130, pp.89-99, 2019-03-12

著者

宮地 諒 藤井 亮介 西 祐生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0565, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】しゃがみ動作は日常生活や理学療法で頻回に行われ,股関節運動との関連が深い。中でも股関節屈曲運動の主動作筋である腸腰筋は骨盤の前後傾の肢位により活動が変化することが知られている。しゃがみ動作における下肢筋の活動を分析した報告は散見されるにも関わらず,腸腰筋の活動を測定したものはみられない。近年,超音波画像診断装置(以下,US)を使用し鼠径部で測定した腸腰筋厚と磁気共鳴画像診断装置で測定した筋横断面積に差がないことや,USで測定した腸腰筋厚と股関節屈曲筋力とが関連するといった報告があり,USが腸腰筋の活動を評価する方法として有用であるとされている。そこで本研究はUSによってしゃがみ動作での骨盤前後傾による腸腰筋厚への影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は下肢や脊柱に関節障害などの既往がなく,日常生活に影響する疼痛がない健常成人男性9名(28.6±5.0歳)とした。課題動作は立位から膝関節屈曲60°までのしゃがみ動作とした。しゃがみ動作は骨盤前傾位と後傾位の両肢位で行った。骨盤前傾位と後傾位は被験者の最大努力下での骨盤前傾位及び後傾位とした。腸腰筋の筋厚の測定にはUS(LOGIQ e,GEヘルスケアジャパン社製)を使用した。測定するプローブ位置を一定にするために鼡径部中央にあらかじめマーキングを施行し,その上にプローブを接触して測定した。測定はBモードにて実施し,プローブはリニアプローブ(10MHz)を使用した。取得したUSの画像から画像解析プログラムImage Jによって腸腰筋厚を計測した。統計処理はWilcoxonの符号順位和検定を行った。【結果】しゃがみ動作終了時の腸腰筋厚は骨盤前傾位と後傾位のどちらも開始時よりも有意に増加した(P<0.01)。また,骨盤前傾位でのしゃがみ動作における腸腰筋厚は,開始時と終了時ともに後傾位よりも有意に高値を示した(P<0.01)。さらに骨盤前傾位でのしゃがみ動作では,開始時と終了時の腸腰筋厚の変化率が骨盤後傾位でのしゃがみ動作と比較して有意に大きかった(P<0.01)。【結論】骨盤前傾位と後傾位のどちらにおいてもしゃがみ動作により腸腰筋厚が増加し,その変化は骨盤前傾位で行う方が後傾位よりも大きい。そのため,骨盤前傾位でのしゃがみ動作は後傾位で行うよりも腸腰筋の活動が増加し,より効率的な腸腰筋のエクササイズと成り得ることが示唆された。

著者

森 美津雄 藤井 亮吏

出版者

岐阜県河川環境研究所

巻号頁・発行日

no.57, pp.11-14, 2012 (Released:2013-10-08)

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カジカの種苗生産におけるふ化から約1ヶ月間にわたる海水飼育時の初期減耗率は、当研究所では30~100%とバラツキが大きく、計画生産を図る上で大きな障害となっている。初期飼育の減耗要因としては、卵質、飼餌料、水質等種々の要因が考えられる。カジカ仔魚期の給餌量に関する検討は不十分であり、給餌量の過不足による減耗の可能性も考えられる。カジカのふ化仔魚の初期餌料にはアルテミア幼生を用いているが、その給餌量は飼育用水中のアルテミア幼生密度等を目安に経験則的に加減しているのが現状である。そこで、カジカの初期飼育における適正給餌量の検討資料を得ることを目的に、ふ化後の飼育経過にともなう日間摂餌量の変化を明らかにするため、餌付け開始3日目、11日目及び22日目のカジカ仔魚の日間アルテミア幼生摂餌量について検討した。また、アルテミア幼生の1個体湿重量を測定し、カジカ仔魚期の日間摂餌率の算出を試みた。

著者

藤井 亮輔

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.792-801, 2010 (Released:2011-05-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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【目的】鍼灸按摩事業所の営業数と市場規模を推計し地域医療資源の基礎資料に資する。 【方法】98地区保健所から収集した三療事業所16,271件 (全国比21.0%) の名簿から施術所5,000件と出張業者1,000件を抽出し調査票を送付した。 【結果】有効回答率は23%だった。 住所地非現存率 (施術所20.6%、 出張業者31.5%)、 廃業・休業率 (同順で12.4%と41.3%) 及び電話帳調査結果から2007年初頭の営業事業所数を49,710件と推計した。 平均年収は個人施術所488万円、 同出張業者284万円、 法人施術所3,485万円、 同出張業者1,633万円だった。 これらのデータを基に、 三療業の2006年の市場規模を概算で3千250億円と推計した。 【考察】国の2006年度衛生統計の大幅な下方修正が必要である。 存否不詳事業所が1万6000件余り (全事業所比21%) 存在することから、 国の全国実態調査の早期実施が望まれる。 【結論】2007年の鍼灸按摩事業所は概算で5万件、 市場規模は3千250億円と推計された。

著者

諏訪 勝志 藤井 亮嗣 井舟 正秀 坂井 志帆 伊達 真弥 川北 慎一郎

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

日本理学療法学術大会 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0172-E0172, 2005

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【はじめに】今回、転倒による入退院を繰り返し、転倒予防を目的に訪問リハを開始し、効果を認めた症例を経験したので、若干の考察を加え報告する。<BR>【症例紹介】女性、83歳。HDS-Rは24点で痴呆は認めないが、性格は、せっかちで他人の言うことはあまり聞き入れない。自分の歩行能力を理解しておらず、転倒に対する認識は低い。歩行能力は、入退院を繰り返したが、毎回退院時にはピックアップ歩行器自立レベルとなっていた。介護度は、要支援である。<BR>【転倒歴】平成9年に転倒により左大腿骨頚部骨折受傷する(他院で治療)。平成14年12月7日自宅にて転倒し、右大腿骨頚部外側骨折のため平成15年4月25日まで入院する。平成15年5月12日自宅トイレにて転倒し、右骨盤骨折のため9月16日まで入院する。平成16年1月1日ポータブルトイレ移乗時に転倒し、左骨盤骨折のため5月1日まで入院する。<BR>【家族構成】息子夫婦と3人暮らし。息子は、住職で日中家にいることは多いが、大学の臨時講師、文化教室などをしており多忙で介護をする気持ちはない。嫁はくも膜下出血後遺症のため、麻痺はないが失語症があり介護は困難な状態である。<BR>【家屋状況】最初の当院退院時(平成14年入院時)に家屋評価を行っている。家屋は、寺に隣接した住居で廊下は広く、敷居が多い。段差解消と手すり設置、家具・テーブルなどの位置変更をすすめるが、家族は拒否する。通所サービスの利用も拒否する。相談の結果、トイレの手すり設置と症例の居室の出入り口のみ段差解消を行う。家内の移動は、ピックアップ歩行器を使用し、夜間はポータブルトイレ使用とした。浴室に手すりはつけず、ホームヘルパーによる介助入浴を行うことになる。<BR>【訪問リハの内容】平成16年5月1日退院時にケアマネージャーと相談し、今後も転倒の危険性が高いことから、訪問リハによる転倒予防指導を家族に提案し、了解を得る。訓練内容は、下肢筋力強化と歩行訓練だが、毎回本人に対する転倒への注意と活動範囲での動作指導を徹底して行った。訪問頻度は、家族より限度額以内にしてほしいとの条件があり、週1回のヘルパー利用があるため、一月に1~2回となる。<BR>【考察】転倒を繰り返した原因として、本人・家族ともに転倒に対する認識が低く、本人のやりたいようにしていたこと、自宅改修による安全性向上ができなかったことが考えられた。その結果、転倒を繰り返したが、本人・家族ともに全く気にしていない状態であった。しかし、訪問リハ導入により、病院ではできなかった実際の生活場面での指導を継続して繰り返し行ったため、特に本人が転倒に少しずつ気をつけるようになってきた。その結果、訪問リハ開始となってから、現在まで転倒はなく、効果はでていると思われる。今後は、訪問リハの内容を検討しながら、フォローしていく必要性を感じています。

著者

藤井 亮輔 山下 仁 岩本 光弘

出版者

The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.566-573, 2005-08-01

参考文献数

5

被引用文献数

1

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【背景】あん摩業、鍼灸業に係る施術所数及び同施術所に従事する就業者数は衛生行政報告で公表される。しかし、業の停止を届け出ない業者が相当数いる可能性があること、各免許を複数所持する業者の実態が明らかでないことから、業の実勢を示す統計データとしては疑問がある。<BR>【目的】平成14年衛生行政報告で公表されたあん摩業・鍼灸業の施術所数および就業者数の信頼性を検証する。<BR>【方法】1都4県下の12保健所を抽出し、同管内の名簿に登録されている業者3,084件全数を対象に、届出住所地での営業実態と所持免許別構成割合に関する質問紙を郵送して調査した。<BR>【結果】名簿に登録されている施術所のうち26.5%の施術所に営業実態がなかった。また、あん摩マッサージ指圧師の52.5%がはり師ときゅう師免許を併有していた。<BR>【考察・結語】得られた数値から平成14年の施術所数及び就業者数を推計すると、あん摩施術所41,500件、鍼灸施術所10,300件、就業あん摩マッサージ指圧師71,500人、就業はり師54,400人という概数が得られる。このことから、同年衛生行政報告例隔年第63表及び第64表は下方修正する必要性が示唆された。

著者

森 健太郎 松村 純 藤井 亮介 清水 砂希 宮地 諒 西 祐生 中野 希亮 米倉 佐恵 出口 美由樹 荒木 茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】我々は石川県で活動しているスポーツ選手を対象に身体機能チェック,セルフエクササイズの指導を平成25年4月より行っている。今年度からはGrayCookが考案したFunctional Movement Screen(以下FMS)を用い,評価した。FMSとは7つの動作パターンをスクリーニングすることにより,動きの制限や非対称性を特定し,ランク付けが可能となるもので,トレーニングを行う選手の障害リスクを予測するための指標となると提唱している。今回そのFMSで得られた結果について報告する。【方法】対象は,石川県で活動している実業団や高校部活動などの現役選手74名(平均19.5±6.5歳。男性47名,女性27名)であった。競技種目別人数はレスリング14名,ハンドボール11名,卓球7名,アルペンスキー7名,テニス6名,ソフトテニス6名,自転車競技6名,ソフトボール5名,フットサル3名,人力飛行機2名,その他水泳,バスケットボール,バレーボール,スキージャンプ,ダンス,マラソン,バドミントンが1名ずつであった。選手の運動パターンの質を評価するためFMSを実施した。FMSは選手に7つの動作をしてもらい,それぞれ0から3点で点数化する。採点基準として3点はFMSのテスト基準に沿った正しい動作パターンを行うことができる場合。2点は動作パターンを行うことができるが,代償や誤ったフォーム,アライメント不良が認められる場合。1点は動作パターンが不完全でFMSの基準に沿った動作ができない場合。ただし痛みがある場合はすべて0点となる。Gray Cookは不良なパターンがみられる1点以下の被験者は障害のリスクが高い可能性があると述べており,今回は3点と2点をリスク無し群,1点と0点をリスクあり群とした。7つの動作は,基礎的な動作パターンとして主に可動性を評価するショルダーモビリティリーチング,アクティブストレートレッグレイズの2種目,主に安定性を評価するトランクスタビリティプッシュアップ,ロータリースタビリティの2種目の計4種目を挙げており,さらに応用的動作パターンとしてディープスクワット,ハードルステップ,インラインランジの3種目を挙げている。【結果】結果①:7つの動作テストを通してリスクあり群は63名(85.1%)であり,そのうち痛みがあった選手は22名(29.7%)であった。結果②:7つの動作テストの内訳をみると,リスクあり群が最も多かったテストは,トランクスタビリティプッシュアップで40.5%。2番目はロータリースタビリティで37.8%。3番目はディープスクワットで31.1%。以下ショルダーモビリティリーチングは27.0%。ハードルステップは16.2%。アクティブストレートレッグレイズは12.2%。インラインランジは5.4%。の順であった。結果③:リスクあり群を動作テスト項目ごとにみていくと,基礎的な動作パターンの可動性の項目,安定性の項目,応用的動作パターンの項目の中では安定性の項目が62.2%で最も多かった。可動性の項目の中では,ショルダーモビリティリーチングでリスクあり群が最も多かった。結果④:基礎的な動作パターンの中ではアクティブストレートレッグレイズが応用動作パターンの中ではインラインランジで最もリスクなし群が多かった。【考察】結果①より,現在は診断名がついておらず,医療的介入を受けていないにもかかわらず,動作テストによって痛みが出る選手が29.7%おり,現役の選手でも痛みのある中,トレーニングを続けていることがわかった。さらに現在,痛みはないが将来的に障害を起こす可能性のある選手が55.4%いることがわかった。この選手たちはパフォーマンスに関しての指導は受けていたが動作の質への意識や,基本的な運動に関しては指導を受けていないため,理学療法士の個別の介入の必要性があると考えられる。結果②,③,④から体幹やコアの反射的な安定性が低下した選手が多かったことが考えられる。近年,コアエクササイズがよく推奨されているが,今回のスクリーニングでは点数が低かったテストでは肩甲帯の安定性も必要となるため肩甲帯,コア,骨盤を反射的に安定させながら動作を行う能力の低下も問題に繋がると考えられる。【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場では筋力やスピードなどパフォーマンスの量的評価が重要視されているが,FMSは運動パターンの質を評価することにより障害のリスクを予測するものである。動作をスクリーニングすることにより,将来の障害のリスクの可能性がある選手を発見するための標準化されたテストとして有用であると考え,予防を目的とした理学療法を実施するための一助となり得るのではないかと思われる。

著者

福田賢一郎 濱崎雅弘 福原知宏 藤井亮嗣 堀田美晴 西村拓一

雑誌

研究報告知能システム(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2014-ICS-176, no.9, pp.1-6, 2014-07-15

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介護の現場では記録作成業務の負荷が高いことが指摘されおり,特に被介護者の家族からの依頼や従業員の気付きなどサービス品質向上に不可欠な 「申し送り」 がノートなど紙面で行われている.我々は実践コミュニティからの要望に基づきながら,実践コミュニティ主体での申し送り業務支援システムの開発をしている.本発表では我々の提案システムが介護現場へ本格導入された事例を報告するとともに,従来のノートを用いた紙面による申し送りをすべて廃止し提案システムだけで運用した申し送り業務のデータと従来の紙面によるものとを比較した結果を考察する.

著者

米倉 竜次 苅谷 哲治 藤井 亮吏 熊崎 博 斉藤 薫 熊崎 隆夫 桑田 知宣 原 徹 徳原 哲也 景山 哲史

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.839-843, 2007 (Released:2007-10-03)

参考文献数

20

被引用文献数

4 5

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岐阜県の椛の湖に定着した外来魚ブルーギルの生息個体数が,釣りによる駆除により抑制されるかを検討した。調査期間中,総計 15966 個体を駆除した。標識再捕法による個体数推定の結果,ブルーギルの生息数は 24231 個体から 10092 個体まで減少した。また,体サイズ分布の変化から,繁殖に寄与するであろう大型個体が減少することや新規加入が抑制されていることが示唆された。これらの結果から,釣りによる駆除はブルーギルの個体群を抑制するうえで有効であると考えられた。

著者

藤井 亮輔

出版者

筑波技術大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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全国の成人男女2,000人に訪問調査を行った(有効回答率68.1%)。その結果、調査日直近の1ヵ月以内に鍼灸を受けている者(月間鍼灸受療者)の割合は2.2%(受療回数:4.6±3.7回/月)で、このうちの鍼灸単独受療者の割合は0.8%だった。また、年内に鍼灸受療を経験した者(脱落者)は7.3%(同4.2±5.6回/年)で、うち鍼灸単独受療者の割合は3.6%と推計された。一方、調査日直近の1ヵ月以内に按摩を受けている者(月間按摩受療者)の割合は5.3%(同6.2±7.3回/月)、うち按摩単独受療者の割合は3.9%だった。また、年内に按摩受療を経験した者(脱落者)は15.5%(同5.8±8.9回/年)、うち按摩単独受療者の割合は11.0%と推計された。

著者

米倉 竜次 苅谷 哲治 藤井 亮吏 熊崎 博 斉藤 薫 熊崎 隆夫 桑田 知宣 原 徹 徳原 哲也 景山 哲史 RYUJI YONEKURA TETSUJI KARIYA RYOUJI FUJII HIROSHI KUMAZAKI KAORU SAITO TAKAO KUMAZAKI TOMONORI KUWADA TORU HARA TETSUYA TOKUHARA TETSUJI KAGEYAMA 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 岐阜県河川環境研究所 Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments Gifu Prefectural Research Institute for Freshwater Fish and Aquatic Environments

出版者

The Japanese Society of Fisheries Science

雑誌

日本水産学会誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.839-843, 2007-09-15

参考文献数

20

被引用文献数

1 5

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We examined the effectiveness of removal by angling in order to control the population size of the invasive exotic bluegill in Hananoko Lake, Gifu, Japan. A total of 15, 966 individuals were caught by angling. Estimates based on a mark-recapture method revealed that the population size was reduced from 24, 231 to 10, 092 individuals over 15 months of population control. The change in the size distribution suggested that removal by angling not only reduced the number of potentially mature individuals but also decreased the recruitment of juvenile fish. This evidence indicates that removal by angling could control the population size of the bluegill, although a complete extermination by angling alone may be difficult.