著者

藤田 智也 北田 修一 原田 靖子 石田 ゆきの 佐野 祥子 大場 沙織 菅谷 琢磨 浜崎 活幸 岸野 洋久

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.163-173, 2017 (Released:2017-03-29)

参考文献数

40

被引用文献数

3 4

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北海道から東北太平洋沿岸の産卵場9か所において2003年から2014年に採取したニシン16標本618個体についてmtDNA調節領域の塩基配列549 bpを決定した。FSTのNJ樹は,北海道,尾駮沼,宮古湾・松島湾のクラスターを描き,本州より北海道で遺伝的多様性が高かった。東日本大震災後の宮古湾ではハプロタイプ頻度が震災前と大きく異なり,尾駮沼に酷似した。北海道では約60万年前から集団が拡大,本州では20万年程度安定していたが,最終氷期後の温暖化と一致して2万年ほど前から急減していると推測された。

著者

藤田 智博 フジタ トモヒロ Fujita Tomohiro

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.77-86, 2011-03-31

著者

藤田 智博 フジタ トモヒロ Fujita Tomohiro

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.77-86, 2011-03-31

被引用文献数

1

著者

上田 茂雄 藤田 智昭 福田 美雪 佐々木 伸洋 黒田 昌之 眞鍋 博明 寳子丸 稔

出版者

日本脊髄外科学会

雑誌

脊髄外科 (ISSN:09146024)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.143-150, 2018 (Released:2018-09-13)

参考文献数

34

著者

大貫 挙学 藤田 智子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.72-83, 2012-04-30 (Released:2013-07-09)

参考文献数

27

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1970年代以降,フェミニズムは,ドメスティック・バイオレンス(DV)の背景に,近代家族における男性支配の権力構造があることを指摘してきた.これまで,多くの女性がDV被害に遭ってきたが,「被害」女性が「加害」者となってしまうケースもある.本稿では,DV被害女性が夫を殺害したとされる事件を取り上げ,動機の構成という点から,刑事司法における家族規範について考察する.裁判で弁護人は,被告人の行為を, DVから身を守るためのものだったと主張した.しかし裁判所は,弁護人の主張を退けている.検察官は,被告人の「不倫」を強調していたが,判決においては,「不倫」に対する非難ゆえに,弁護人の動機理解が否定されたのだ.本件裁判は,「不倫」を「逸脱」とみなす規範によって,弁護人のストーリーが排除される過程であった.近代家族モデルの犠牲者たる被告人が,家族規範からの「逸脱」ゆえに処罰されたといえよう.

著者

藤田 智

出版者

恵泉女学園大学

雑誌

恵泉女学園大学園芸文化研究所報告 : 園芸文化

巻号頁・発行日

vol.1, pp.54-60, 2004-06-15

著者

武井 浩樹 藤田 智史 山本 清文 中谷 有香

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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小児期では味蕾は成熟しているが,味覚情報を脳内に伝える脳神経線維や中継核はまだ発達途上である。したがって味覚を生み出す大脳皮質味覚野においても同様に発達が完了していないと考えられる。神経回路の発達が完了する「臨界期」の存在が大脳皮質視覚野で報告されているが,味覚野では未解明のまままである。そこで,脳内のニューロン活動を経過観察できるレンズをマウスに埋入し,種々の味覚物質を摂取させた際のニューロン群の発達に伴う発動パターンを数週間にわたり覚醒下にて計測する。また、視覚野の「臨界期」に重要な役割を果たすとされるBDNFの拮抗薬を投与するなどして,味覚野の「臨界期」を推定する。

著者

小林 真之 藤田 智史 越川 憲明

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.128, no.5, pp.309-314, 2006 (Released:2006-11-14)

参考文献数

8

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Sharp grass electrodeを用いた細胞内記録法は,in vivo,in vitroを問わず多くの実験系で行われ,多くの成果を上げてきた.その一方で,現在,ニューロンの機能解析に関してはパッチクランプ法によるアプローチが全盛である.しかしsharp grass electrodeを用いた細胞内記録法には,細胞質のwashoutを最小限に抑えられること,成熟動物標本へ適用しやすいといったパッチクランプ法に勝る長所がある.また,記録細胞にbiocytin等を注入して染色する場合,sharp grass electrodeを用いれば細胞外への漏れがほとんどなく,極めて美しい標本を作成することが出来る.したがって細胞内記録法は,パッチクランプ法では得ることが困難な情報を引き出せる手法であり,お互いを相補的に用いることによって,より多くのニューロンの情報を解析することが出来る.本稿では,脳スライス標本を用いた細胞内記録法について,パッチクランプ法と比較しながらその手技を紹介する.

著者

藤田 智博

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

no.32, pp.77-86, 2011

著者

藤田 智弘 南 雄人

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.611-615, 2022-09-05 (Released:2022-09-05)

参考文献数

11

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あなたは右利き・左利きどちらだろうか? 我々が左右対称ではなく利き手があるということは,物理的には鏡像反転対称性すなわちパリティ対称性が破れていると表現できる.最近,宇宙にも利き手があるという報告がなされた.もちろん宇宙には手はないが,宇宙の中を飛ぶ光に複屈折(birefringence)というパリティ対称性を破る兆候が観測されたのである.複屈折とは直線偏光している光の偏光面が回転する現象である.光が方解石や水晶などの異方性結晶の中を通ると複屈折が引き起こされることが知られている.偏光面の回転方向は右回りと左回りがありえるため,どちらかが選択される複屈折はパリティ対称性を破る現象である.素朴には真空である宇宙空間での複屈折,すなわち宇宙複屈折が起きるとは考えにくい.しかし,2020年に宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の衛星観測データを解析し,宇宙複屈折の兆候を観測したという報告がなされた.ビッグバンの際に発せられた光は,宇宙年齢である138億年にわたって宇宙を飛び続けたのち,欧州宇宙機関のPlanck衛星によって観測された.その結果によると,138億年の伝搬でCMBの偏光面が地球から見て右回りに0.35±0.14度回転していることが分かった.従来の観測では,宇宙複屈折の検出が難しかった.直線偏光を測定する検出器が回転していると,誤った複屈折角度を測定してしまうため,正しい観測のためには精度のよい検出器の較正が必要である.しかし,従来の観測では検出器の較正の系統誤差が大きいことで,観測が制限されていた.今回の観測では,Planck衛星がCMBの光だけではなく天の川銀河の光も観測していることを用いて検出器の較正をおこなった.地球に近い銀河の光が複屈折されていないことを利用すると,検出器の回転を較正できるのである.それにしてもなぜ,宇宙空間が複屈折を引き起こすのだろうか? 宇宙空間を満たしている未知の存在が,光の偏光面を回転させているのかもしれない.実際,超新星の観測などから我々の宇宙は加速膨張していることが知られており,その原因として暗黒エネルギーなる未知のエネルギーが宇宙空間を満たしていると考えるのが現代宇宙論では標準的である.暗黒エネルギーが宇宙膨張だけでなく光にも影響を与えるとすれば宇宙複屈折を説明できるかもしれない.暗黒エネルギーの候補かつ,光と相互作用し,さらにパリティ対称性を破るような仮説的存在としてAxion-Like Particle(ALP)が素粒子物理学・宇宙論ではよく知られている.実際,宇宙複屈折の報告前から,ALPは暗黒エネルギーとして宇宙を満たしているのではないかという提案がなされていた.さらに最近の詳しい研究によると,その質量が小さすぎない限りはALPは他の実験結果と無矛盾に観測された宇宙複屈折を説明できることが報告されている.CMBを観測する将来計画として,Simons ObservatoryやLiteBIRD衛星などが推進されている.これらの将来観測によって宇宙複屈折もより高精度で測定されることが期待される.さらに,宇宙複屈折の異方性(空の方向依存性)や時間発展を用いることで様々なモデルの検証もおこなえる.宇宙の利き手をめぐる研究は我々の宇宙物理への理解を大きく進めてくれるかもしれない.

著者

藤田 智子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.47, pp.46, 2004

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【研究の目的・背景】<br>「食育」という言葉の流行や栄養教諭の設置など、栄養の知識を身につけることが重要視されている。さらに、自己の食生活に対して意識的に行為できる力、すなわち意思決定能力を身につけることも必要とされている。高校生では、自己と食生活の関わりにおいて、自分自身に直接関係することに価値をおく傾向が高く、学習したい内容として「ウェイトコントロール」が挙げられることが明らかにされている(佐藤・山中 1994)。家庭科教育の中で自己の「食生活をみつめる」際に効果的な方法を考察するため、女子高校生がどのように「ダイエット」を認識しているのか、高校1年生で食物を学んだ後のレポートを分析する。<br>【研究の方法】<br>対象は東京都内の私立女子高校に通う高校1年生122名である。家庭総合の食物分野を教科書(実教出版『家庭総合』)にそって授業を行った(2003年10月~2004年3月)。授業の最後に、「食生活」に関する新聞記事を読ませ、「特に自分が関心をもった点を記述した上で、自分の食生活を振り返ること」を課題とするレポートを提出させた(有効回収数91件)。そのレポートをKJ法によって分析した。配布した新聞記事:「食大全 第六部 ダイエットしますか?」?~?(?「理想体形」という幻想20代女性2割が低体重 ?やせすぎは「慢性飢餓状態」・健康には「普通体重」 ?人口甘味料の落とし穴ノンカロリー「ゼロ」ではない ?断食やめれば元に戻る・自分の体と向き合う機会 ?必ず起こるリバウンド」・生命維持機能活動の証拠 ?エステで本当にやせる?・効果は「施術」より日常生活 ?アミノ酸に大きな誤解・飲むだけで脂肪は燃えない ?問題多い「効果食品」・無理な制限、健康障害も ?増え続ける小学生の肥満・食生活の変化も一因)産経新聞朝刊 2003年10月1日~9日。「怖い思春期の過激ダイエット 骨粗しょう症の危険性も」東京新聞朝刊 2003年11月7日<br>【研究の結果】<br>レポートの内容のうち、ダイエットに関する記述をKJ法により分類した結果、以下の7つのカテゴリーに分かれた(なお複数のカテゴリーわたる内容のレポートは重複してカウントしている)。〈ダイエットに関係する商品表示やマスメディア情報〉(52名) 商品の表示やマスメディアからの情報を誤信していたことに気づいたという記述が中心(33名)であるが、情報リテラシーが必要(17名)、表示改正が必要(2名)という記述もあった。〈「良い」ダイエットと「悪い」ダイエット〉(25名)摂食障害など心身の健康を害する「悪い」ダイエットに対し、「良い」ダイエットとは「健康的」に「努力と自己管理」であり、「良い」ダイエットをすべきであるという記述である。〈心身の健康とダイエット〉(25名)ダイエットよりも「体が健康であること」「内面の美しさ」の方がより重要だだという記述である。〈痩身願望の肯定と否定〉(36名)「女性」「思春期」「流行・時代」を理由に痩身願望を抱くことは当然である、痩せている方がやはり良いという「痩身願望を肯定」する記述である(28名)。一方、現代のダイエットブームや過剰な痩身志向への疑問も述べられていた(8名)。〈自己のダイエット経験と評価〉(13名)自己のダイエット経験、ダイエットへの強い興味に関する記述である。〈友人のダイエット経験と評価〉(2名)友人が過剰なダイエットをしてぼろぼろになるのをみた経験があるという記述である。〈自己理解とダイエットの必要性の判断〉(5名)「自分のことをもっと知ればダイエットが必要か判断できる」「今は必要ない」「痩せることが幸せにつながるわけではない」といった、ダイエットをすることと自己理解を関連付けた記述である。<br>【考察】ダイエットに関係する商品表示やマスメディア情報に関する記述が最も多かった。情報の誤信に気づいたことから、情報リテラシーの必要性を考えた者もいた。体を壊すような「悪い」ダイエットではなく、「健康的」なダイエットを行うべきである、心身の健康のほうがダイエットより重要であるといった、比較的教科書の内容に近い記述もかなり多かった。だが、なぜダイエットが必要なのかは考えられていなかった。心身の健康が重要であると考える者は、痩身願望に対して否定的であった。一方で、痩身願望を肯定する意見を持つ者は、ダイエットの危険性をあまり考慮していなかった。自己のダイエット経験からは痩身願望を肯定する意見と否定する意見に分かれたが、友人の経験を目にした者は、否定的な意見であった。自己を理解することによって{当に自分にとってダイエットが必要なのかlえた生徒は、その前段階に、商品表示やマスメディア情報に関する記述を誤信していたという気づきがあり、誤信に気づいたことが自己理解の必要性へとつながっていた。

著者

藤田 智子

出版者

オーストラリア学会

雑誌

オーストラリア研究 (ISSN:09198911)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.16-31, 2016 (Released:2017-04-28)

参考文献数

50

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The Australian Government has repeatedly restructured its social policy since the 1980s, making welfare payments conditional and increasing work incentives. This welfare reform, influenced heavily by neoliberalism, has been legitimised by the problematisation of“ welfare dependency,” emphasising the obligations and the responsibilities of welfare recipients. The Howard Coalition Government in particular promoted an insistent neoliberal turn in social policies, asserting the importance of a social welfare system encouraging“ responsible behaviour.” In 2007, the Government introduced a measure called“ income management” or“ welfare quarantining” which linked welfare payments to the“ socially responsible behaviour” of parents. Income management was taken over by the Rudd-Gillard Labor Government, and eventually by the Abbott Coalition Government, and has been a prominent feature of welfare reform, indicating the importance of analysing income management in the context of welfare reform from the perspective of parenthood. This paper analyses the policy process of income management and the logic that has supported it to consider the issue of neoliberal welfare reform and social inclusion/exclusion. Income management, introduced by the Howard Government as a part of the Northern Territory Emergency Response (NTER), was actually a scheme to advance welfare reforms based on the principle of“ mutual obligation” by urging parents to show responsibility for the care and education of their children. While supporting the NTER and echoing the Howard Government’s arguments on parental responsibility, the Rudd and Gillard Governments more obviously referred to income management as a significant welfare reform scheme and broadened its application. In that whole process, welfare dependency and its intergenerational cycle have been problematised, and individuals“ depending on welfare” have been referred to as“ bad parents” who behave“ against normal community standards.” Parenthood has been the core element of this welfare reform by connecting normative parental behaviour with provision of welfare payments and thus making parents subject to intervention. Furthermore, attributes such as Aboriginality, class, age and family type have had a close relationship with representation of welfare recipients as“ bad parents.” Whereas income management intends to encourage welfare recipients to achieve social inclusion, this very process excludes them from social citizenship by referring to vague norms of parenthood.

著者

藤田 智

出版者

恵泉女学園大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:09178333)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.35-43, 2000-03

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In recent yaears, the importance of environmental education has grown; and ways to embody this have become an issue. In the present investigation, we examined vegetable growing as a potential material for environmental education, especially by utilization of low-input sustainable horticulture (LISH) and vegetable gardening, as a means to teach cultivation at our institution. Since 1984,as the result of putting in practice LISH at Keisen women's College farm for 15 years, it was found that 16 different vegetable varieties could be grown organically. The varieties found virtually impossible to grow organically were cucumbers and other kinds of fruit/vegetables, Cruciferae and the like. However, damage could be reduced through net cultivation (Brassica campestris), cold-period tunnel cultivation (Japanese radish : daikon); sprinkling culture (egg plant) and so on. From the results of investigation of vegetable characteristics for flowerbed materials, the classification of new types of vegetables was attempted in terms of grass length, leaf color, leaf shape, flower color, fruit seed and climbing characteristics. Moreover, from this one-year trial of vegetable garden design and testing, the garden could be kept beautiful-looking even in the cold season when flowering plants appear less than attractive. At the same time, it was shown to be a suitable hands-on learning experience in terms of the environment and food. In light of the foregoing results, LISH and the vegetable garden were considered to be sufficient for use as environmental education materials at our institution.

著者

藤田 智博 太郎丸 博

出版者

京都大学大学院文学研究科社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 : KJS = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-17, 2015-12-25

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This study investigates public opinion in Japan regarding space development. Manned space development (MSD) is costly and dangerous, so some feel that the Japanese government should allocate larger budgets for unmanned space development (USD), on the basis that USD has potential for more scientific results at lower cost. However, previous studies lack an empirical assessment of public opinion on which type of space development the public would prefer. We collected data through an Internet survey conducted in 2014. We randomly sampled 700 respondents from survey monitors with ratios approximating the Japanese population stratified by sex, age, and education. Questionnaire items were related to respondents' perception of space development, opinions on the continuation of MSD after fatal accidents, and opinions on which type of space development are preferable. Our results indicate a general image of MSD as being risky, unprofitable, and not promising, while UMD is viewed as being safer. Most respondents felt that the Japanese government should continue MSD even after a fatal accident once the cause of the accident has been investigated. More respondents preferred MSD over USD, but generally approved of higher government budgets for USD. These results suggest a general preference for MSD in spite of its risks and low productivity, and a preference for larger budgets being allocated to USD because of its productivity.

著者

佐藤 誠 藤村 恵人 藤田 智博 鈴木 幸雄 佐久間 祐樹 大和田 正幸

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第234回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.12, 2012 (Released:2012-09-07)

著者

岩原 素子 堀越 佑一 西浦 猛 藤田 智

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.457-458, 2023-11-01 (Released:2023-11-01)

参考文献数

9

著者

柏木 友太 鈴木 昭広 丹保 亜希仁 川田 大輔 西浦 猛 小北 直宏 藤田 智

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.43-47, 2016-01-01 (Released:2016-01-08)

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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Ia群抗不整脈薬シベンゾリンを含む処方薬を過量服用し,心停止を来した症例を経験したので報告する。症例は10歳代後半,男性。家族に処方されていたシベンゾリン100 mg 30錠,バルプロ酸200 mg 118錠,ブロチゾラム0.25 mg 28錠,イブプロフェン100 mg 34錠を自宅で服用した。内服から70分後に当院救命センターへ搬送された。心電図は完全右脚ブロック波形であったが当初循環は保たれていた。しかし,来院15分後より心室頻拍(ventricular tachycardia, VT)となり,やがてpulseless electrical activity(PEA)となった。心肺蘇生(cardiopulmonary resuscitation, CPR)に反応しないため経皮的心肺補助装置(percutaneous cardiopulmonary support, PCPS)を導入した。ICU入室後,血漿交換を行い加療したところ徐々に心拍出量が増加し,第10病日に後遺症を残さず独歩退院となった。過量服薬によるIa群抗不整脈薬中毒は稀であるが,作用機序に基づく治療法を知っておく必要がある。重症例では急激な循環不全に至る可能性があり,機械的補助循環の導入を考慮した初療対応や適切な血液浄化法の選択が求められる。

著者

藤田 智紀 吉田 祐樹 北西 由武

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

池田 浩 秋保 亮太 金山 正樹 藤田 智博 後藤 学 河合 学

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.133-146, 2021 (Released:2022-04-29)

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Organizations require employees to work safely; they must perform their occupations in a safe manner in order to avoid human errors or incidents. However, there is a dearth of empirical research that examines the motivation to adhere to safety standards as an antecedent for employees’ safety behaviors. The purpose of this study was to develop a scale that would measure the motivation to work safely and examine the self-worth sufficiency model as a source of this motivation in medical and health organizations. Items associated with safety motivation were developed based on Neal and Griffin’s (2006) work on a prior scale. A survey (n = 558) in Study 1 demonstrated that an exploratory factor analysis revealed five factors: accomplishment, competition, cooperation, learning, and new safetyoriented motivation. These results suggested that safety-oriented motivation was distinct from achievement-oriented motivation. Furthermore, a different survey (n = 517) showed that pride and a sense of social contribution had a strong effect on the motivation to work safely. Study 2 evaluated the effect of the self-worth sufficiency model as a source of work motivation and identified that this effect was particularly salient in jobs in which the avoidance of failure is paramount. Taken together, this series of studies highlighted the self-worth sufficiency model’s potential in improving employees motivation to work safely, especially for jobs in which the avoidance of failure is paramount.

著者

藤田 智成

雑誌

情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)

巻号頁・発行日

vol.47, no.SIG12(ACS15), pp.411-419, 2006-09-15

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Linux Target Framework(tgt)は,ストレージターゲットドライバのための新しいフレームワークである.tgtが提供するストレージプロトコルに非依存なAPIを利用することで,SCSI,AOE,NBD等の様々なSANプロトコルのターゲットドライバを簡素化することができる.ストレージプロトコルに依存する機能は,各プロトコルライブラリによって提供される.tgtは,信頼性向上,および,開発・保守を容易にするため,ストレージプロトコルの処理等,主要な機能をユーザ空間に実装している.商用環境を模擬した実験で,tgtはカーネル内部に実装されたストレージターゲットドライバと同等の性能を達成した.