著者

戸倉 清一 西 則雄 金子 元三

出版者

北海道大学

雑誌

一般研究(A)

巻号頁・発行日

1985

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種々のキチン誘導体を合成し医用材料として使用するための基本的性質及び抗凝血性等の人為的コントロールについて研究した。種々の部分脱アセチル化キチンの中で70%脱アセチル化キチン(DACー70)が比較的長期間免疫アジュバント活性を示すのに対し陰イオン性の(80%置換)カルボシメチルキチン(CMーキチン)が短期間の免疫アジュバント活性を示したこの脱アセチル化キチンのアジュバント活性はカルボキシメチル化や、O,Nースルホン化等の化学修飾により消失させることが出来たことより生理活性の人為的コントロールの可能性が示唆された。CMーキチンのアジュバント活性も脱アセチル化やスルホン化で消失できた。DACとCMーキチンの免疫賦活能について研究の結果、脱アセチル化キチンはマクロファージ活性化後Tー細胞系を、CMーキチンはBー細胞系を活性化させる二つの経路が明らかになった。さらに、カルボキシメチルキチンは高い生体内消化性を示すのでハプテン特異性抗体産生について研究した。CMーキチンに医薬を結合させたフロイント完全アジュバントで乳化して皮下注射するとハプテン特異的抗体の産生が確認されバイオセンサー等への応用が考えられている。一方、フロイント完全アジュバント無しでは医薬徐放性担体として働き1回の標準的皮下注射で約120時間にわたり医薬の血中濃度を一定範囲内に維持できることを見出した。また、CMーキチン60を部分脱アセチル化(約10%)した後N,Oースルホン化し特にグルコサミン残基のCー3位もスルホン化するとヘパリン様活性も示すことを見出した。このヘパリノイド活性は天然へパリノイド活性の約1/3でネズミ静脈中への注射でも毒性を示さないことからキチンヘパリノイドとしての将来が期待できる。さらに、CMーキチンのカルシウム特異吸着能と3価の鉄イオンによるゲル化能についても医薬徐放性の面から研究を行っている。

著者

井上 徹志 張 筱墀 池田 彩花 河野 祥子 勝山 一朗 山田 昌郎 金子 元 渡部 終五 山田 明徳 工藤 俊章

出版者

公益社団法人 日本木材保存協会

雑誌

木材保存 (ISSN:02879255)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.261-268, 2014 (Released:2015-01-07)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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食材性二枚貝であるフナクイムシは,他の食材性の動物同様,その消化管内にセルロースを利用する細菌が生息していることが予想されるが,その細菌相に関する知見はほとんどない。本研究では,フナクイムシ(Teredo navalis)由来のセルロース分解菌を単離することを目的に,フナクイムシ由来の197株およびフナクイムシ周辺環境としての木片由来の47株の単離株について,セルロース,キシラン,アルギン酸などの難分解性多糖類に対する分解活性を判定した。セルロース分解活性を示したフナクイムシ由来34株,木片由来7株の単離株について,16S rRNA 遺伝子の部分配列による相同性検索の結果,単離株は10属に分類された。フナクイムシ由来のセルロース分解菌は,耐アルカリ性あるいは好アルカリ性,中度あるいは高度好塩菌を含み,フナクイムシがセルロース分解能をもつ極限環境微生物の分離源になり得ることが示唆された。

著者

金子 元久

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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大学教育の内容・水準を規定するのは単にカリキュラムや授業技術だけではなく、大学組織が教員と学生をどのように編成し、教育機能を発現させていくかが重要なカギであることが認識されてきた。そうした観点からこの研究では、①大学の組織形態とその構造・機能はどのように概念化することができ、また国際的にみればどのような特徴があるのか、②その中にどのような利害関係、ダイナミクスが働き、それが教育機能にどのような影響を与えているのか、そして③組織構造を改革するにはどのような可能性と条件があるのか、を明らかにすることを目的とした。そのために以下の作業をおこなったA.国際調査・比較: 上の観点から大学組織の形態と大学教員のあり方について、諸外国のケースについて文献調査をおこなうとともに、特にアメリカ、ドイツの大学に訪問調査をおこなった。とくに日本の「学部」のあり方がどのような特徴をもっているのかを明らかにするために、ドイツについてはカッセル大学、 大学の事例を詳細に調査し、日本との相違を明らかにした。B.日本における事例調査分析: 日本の大学の組織的特質とその変化を明らかにするために文献調査を行うとともに、筑波大学、京都大学、金沢大学、熊本大学、九州大学について詳細なインタビュー調査を行った。C.大学・学部データの作成とその分析: 分析の基礎として日本の国公私立大学について、大学別、学部別の学生数、教員数などのデータべースを作成した。以上の作業をもとにして、大学組織と、教員のあり方、教育機能のあり方について分析を行った。これに基づいて、日本の特質をまとめるとともに、アメリカ、ドイツ、イギリスから大学組織・教員についての専門家を招聘し、University Organization and the Professoriate と題する国際会議の準備をおこなった。

著者

金子 元久

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.21-36, 1990-10-05

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This paper examines the development of the sociology of education in Japan as a policy science. The first section focuses upon the origin of the sociology of education as a discipline in education, and examines how the idea of policy science emerged as a core of its identity. In the second section, the focus is turned to the 1960s when prominent researchers in the discipline started participating in government commissions related to educational policy and planning. Developments in the 1970s are traced, in the third section, in relation to the advance of the welfare state and its decline due to the looming fiscal stringency. In the last section, the economic and ideological changes in the 1980s are examined in light of educational policies. It is argued then that the need for policy sciences of education is rising and the sociology of education, with its past accomplishments in the field, should provide the principal basis of their development.

著者

木村 直登 木村 武登 金子 元彦

出版者

東洋大学ライフデザイン学部

雑誌

ライフデザイン学研究 = Journal of Human Life Design (ISSN:18810276)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.83-97, 2022-03

著者

阿曽沼 明裕 金子 元久

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.139-156, 1993-06-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

42

被引用文献数

1

著者

伊藤 浩志 村木 征人 金子 元彦

出版者

日本スポーツ方法学会

雑誌

スポーツ方法学研究 (ISSN:09183086)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.65-76, 2001-03

著者

金子 元久

出版者

日本科学者会議

雑誌

日本の科学者 (ISSN:00290335)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, 1996-06

著者

金子 元久 Motohisa Kaneko

雑誌

関西学院大学高等教育研究 (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.5, pp.111-125, 2015-03-13

著者

金子 元久 矢野 眞和 小林 雅之 藤村 正司 小方 直幸 山本 清 濱中 淳子 阿曽沼 明裕 矢野 眞和 小林 雅之 濱中 淳子 小方 直幸 濱中 義隆 大多和 直樹 阿曽沼 明裕 両角 亜希子 佐藤 香 島 一則 橋本 鉱市 苑 復傑 藤墳 智一 藤原 正司 伊藤 彰浩 米澤 彰純 浦田 広朗 加藤 毅 吉川 裕美子 中村 高康 山本 清

出版者

東京大学

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、1)日本の高等教育についての基礎的なデータを大規模調査によって蓄積し、その分析をおこない、2)それをもとに各国の高等教育との比較分析を行うとともに、3)その基礎にたって、日本の高等教育の課題を明らかにすること、を目的とした。とくに大規模調査については、(1)高校生調査(高校3年生4000人を、その後5年間にわたり追跡)、(2)大学生調査(127大学、約4万8千人の大学生について学習行動を調査)、(3)社会人調査(9千事業所、2万5千人に大学教育の経験、評価を調査)、(4)大学教員調査(回答者数約5千人)、(5)大学職員調査(回答者数、約6千人)、を行い、それをデータベース化した。

著者

金子元臣 著

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1940

著者

金子 元久

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.21-36, 1990-10-05 (Released:2011-03-18)

参考文献数

81

被引用文献数

1

著者

金子 元久

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.123-133,en234, 1980-09-20 (Released:2011-03-18)

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Since its establishment. as a discipline the economics of education has been progressing eminently to date. This paper aims at clarifying the nature of theoretical development of the discipline. It is argued that:(i) it was the human capital theory that provided a core for the economics of education to be established as a dispcipline, and it provided a basis fort both the analyses of the relation of education with income distribution and with economic growth;(ii) but the major issue was the education-social equity side in the 70's, where the theory was challenged seriously by others, while the theory itself developed towards the direction to be a general theory of individual choice of action and its consequences; and (iii) on the other hand, in the education-growth side the human capital theory was unrivalled for some years with its internal-rate-of-return concept, but the inadequacy of it is now becoming apparent. The conclusion is that besides its wealthy stock of theories and statistical results, the Economics of Education provides a resourciful insight to the Sociology of Education with its dialectical development as a discipline with twenty years history.

著者

谷村 英洋 金子 元久

出版者

IDE大学協会

雑誌

IDE-現代の高等教育 (ISSN:03890511)

巻号頁・発行日

no.515, pp.61-65, 2009-11

被引用文献数

1

著者

金子 元久

出版者

広島大学

雑誌

大学論集 (ISSN:03020142)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.67-88, 1988-03

著者

金子 元久

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.41, pp.3-15, 2015-03

著者

金子 元久

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.41-56, 2000-05-10 (Released:2011-03-18)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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When the movements of studets and ideas beyond the nation state have been talked about as “internationalization” of education, it was implicitly linked to the hope of uniting different nations. With “globalization” of education, not only has its scope been extended to social and economic aspects, but also to the negative side of the unavoidable trend. In fact, many people consider globalization of education as a grave challenge, or even intrigues that creates new inequity among and within nation states. Such a radical shift of perspective is most pronounced in higher education. In this paper I first tried to clarify the context in which “globalization” of higher education is talked about from the perspective of social and economic relation between the University and the mondern nation state (Section I). Then, more concrete issues are analyzed with respect to education (Section 2) and research (Section 3) functions of the Univesity. It is argued that globalization, together with the development of Information Technology, is creating huge markets of both learning opportunities and scientific knowledge beyond the boundary of state. Even though all the nations are involved in this trend, the impacts are significantly different by nation. For Japanese higher education the difficulty appears to lie less in being involved in the trend than eploiting the opportunities offered by the trend. in this particular sense, Japan's position is increasingly entrenched in a hinterland. Departure from such position will require a considerable restructuring in organization and the value in the academics.

著者

中尾 英俊 稲葉 考洋 森藤 武 内原 由佳子 渡邉 萌 金子 元春 木下 和昭 橋本 雅至 大槻 伸吾

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.275-279, 2016 (Released:2016-04-29)

参考文献数

19

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〔目的〕腰椎変性疾患患者に対し,体幹伸筋持久力トレーニングを実施しVASと JOABPEQへ及ぼす影響を検討した.〔対象〕腰椎変性疾患患者27名(平均年齢72.2 ± 8.3歳)とした.〔方法〕体幹伸展持久力トレーニングを実施する15名(T群)と,通院での運動療法のみ実施する12名(C群)との間で,1ヵ月毎に3回計測された体幹伸筋持久力とVAS,JOABPEQの経時変化を比較した.〔結果〕T群の体幹伸筋持久力は3ヵ月目に,JOABPEQは腰椎機能障害のみ2ヵ月目に有意に高値を,VASは2,3ヵ月目に有意に低値を示した.〔結語〕腰椎変性疾患患者に対する体幹伸筋持久力トレーニングは,疼痛およびADLの改善に効果的であることが示唆される.

著者

金子 元三

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.609, 1980

著者

伊藤 浩志 村木 征人 金子 元彦

出版者

日本スポーツ方法学会

雑誌

スポ-ツ方法学研究 (ISSN:09183086)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.65-76, 2001-03