著者

鈴木 啓子 森 眞弓 荻野 亜紀子 岸田 枝理子 野村 知代

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成18年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.143, 2006 (Released:2006-09-07)

---

目的 ピーマン果実には独特な苦味があり、子どもたちの嫌いな野菜の上位にあげられる。本研究では、ピーマンの嫌いな子どもたちが、おいしく食べることの出来るピーマン入りおやつを作ることを目的とした。その前段階としてピーマン果実の加熱による成分変化についても調べ検討した。方法 緑と赤のピーマンを用いた。ピーマンは、可食部をオーブンで加熱し熱いうちに皮を剥いたものと剥かないものそれぞれをミキサーにかけ試料とした。試料を細砕し、80%エタノール溶液で抽出、エタノール留去後アンバーライトIRA-96SBカラムに通し溶出液を減圧濃縮して一定容、糖測定試料とした。アンバーライトIRA-96SBカラムに吸着した有機酸は、0.1N-NaOHで溶出させDowex50-x8カラムに通し減圧濃縮して一定容、有機酸測定試料とした。HPLCで定量を行った。ミキサーにかけてピューレにしたものを利用したクッキーなどを考案し、幼稚園児を対象にアンケート調査を行った。結果 ピーマンに含まれている糖は、グルコース、フルクトース、スクロースであった。オーブン加熱による糖の変化は、緑ピーマンではほとんど見られず、赤ピーマンでは、増加傾向が見られた。有機酸は、シュウ酸、クエン酸、リンゴ酸、キナ酸が含まれていた。加熱による有機酸の変化は、赤ピーマンでみられ、クエン酸が減少し、リンゴ酸が増加した。皮を剥いたことでの糖と有機酸含量の差は見られなかった。幼稚園児は、緑ピーマンより赤ピーマンを嫌う傾向が見られた。加熱により糖が増加し、クエン酸が減少した赤ピーマンを利用したクッキーはピーマン嫌いの幼稚園児に特に好まれた。

著者

鈴木 啓助 佐々木 明彦

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.1, pp.9-19, 2019-02-25 (Released:2019-04-03)

参考文献数

10

被引用文献数

7 8

---

Mountainous areas are quite sensitive to global-scale environmental changes, such as warming. Therefore, the effect of global warming on these meteorological elements is a critical issue. However, Mt. Fuji Weather Station, which was once a symbol of meteorological observation in mountainous areas, has remained unmanned since August 2004. Of the other observation sites of the Japan Meteorological Agency, Nobeyama, at 1350 m.a.s.l. elevation, is the highest. When evaluating the effects of a global-scale warming event on regional-scale environmental change in the Japanese Alps at a high elevation of 1350 m.a.s.l., it must be noted that the lack of meteorological observation data at high elevations impedes any evaluations of the effects of warming on the ecological system and water resources in mountainous ranges. A network of 14 meteorological observatories has been developed by Shinshu University in the Japanese Alps, which have already started recording observations. The highest observation site is Mt. Yari, at 3125 m.a.s.l.. Observation data from these sites are sent to a computer at the laboratory via a data communication mobile telephone network or a phone line throughout the year. These meteorological observation data are available on the laboratory website in quasi-real time. The interannual variability of annual mean temperature and snow depth in the Japanese Alps region are discussed.

著者

鈴木 啓資

出版者

東京音楽大学

雑誌

東京音楽大学大学院博士後期課程 2019年度博士共同研究B報告書 = Class Essays from Doctoral Cooperative Research Seminar B, 2019

巻号頁・発行日

pp.18-30, 2020-03-31

著者

篠竹 昭彦 内藤 誠章 尾松 保彦 赤木 一志 坪田 淳 村瀬 伸 菊池 善悦 鈴木 啓之

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.185-190, 2013 (Released:2013-02-28)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

---

In the scrap-melting operation of shaft furnaces, an operation technology with use of 100% small size blast furnace coke for solid fuel instead of typically utilizing foundry coke has been established. An operation technology with use of 100% steel scrap without using return scrap containing 3-4 % carbon for ferrous raw material, and 70% or more of steel scrap consists of shredder scrap, has been established as well.This technology was first developed with one-stage tuyere operations using only lower tuyeres. Next two-stage tuyere operations using lower and upper tuyeres has been developed to explore more efficient operation.In the two-stage tuyere operation, the number of pipes, the diameter, and the protruding length of the upper tuyeres were examined as parameters, an operation technology with high efficiency was established, which enabled us to achieve high productivity and low coke ratio.

著者

田口 裕美 鈴木 啓史 黒田 克利

出版者

The Kansai Plant Protection Society

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.53-59, 2012 (Released:2012-09-01)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

---

イチゴ炭疽病に登録されている12種類の殺菌剤をイチゴ苗に散布した後菌接種し,その防除効果から有効な殺菌剤を選抜した。2010年,2011年のイチゴ苗接種試験の殺菌剤散布7日後菌接種で,マンゼブ,プロピネブ,キャプタンの防除効果が高かった。さらに,2010年はアゾキシストロビンと有機銅が,2011年はフルジオキソニルの防除効果が高かった。一方,殺菌剤散布10日後菌接種で効果の高い殺菌剤はフルジオキソニルのみであった。 圃場試験の結果,マンゼブ,プロピネブ,キャプタン,有機銅の7日間隔の防除体系が,最も効果が高く,さらに27日後の枯死株率も7日間隔が最も低かった。 以上の結果から,イチゴ炭疽病に対する防除体系は,マンゼブ,プロピネブ,キャプタンを中心に7日間隔でローテーションを組み,有機銅,フルジオキソニルを臨機防除とすることが有効と考えられた。

著者

三好 和康 細川 直登 馳 亮太 清水 彰彦 安間 章裕 鈴木 啓之 藤田 浩二 鈴木 大介 戸口 明宏 大塚 喜人

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, pp.553-557, 2017

---

<p>G 群溶血性連鎖球菌(group G streptococcus(GGS))菌血症はA 群溶血性連鎖球菌による感染症と類似した侵襲性の病態を示し,死亡率は3.3~17.3% と報告されているが日本国内からの血液培養陽性症例についてのまとまった報告は少ない.また,これまでにGGS 菌血症の臨床的特徴を検討した報告は複数あるが,市中発症群と院内発症群に区別して臨床的特徴の違いを詳細に検討した研究はない.当院におけるGGS 菌血症の臨床的特徴,および市中発症群と院内発症群で臨床的特徴に違いがあるのかを後方視的に検討することが本研究の目的である.亀田総合病院で2005 年6 月から2014 年9 月にかけて血液培養陽性となったGGS 菌血症の全症例を対象とした.診療録を用いて臨床情報を収集し,市中発症群と院内発症群に区別して後方視的に解析,検討した.期間中にGGS 菌血症を呈した症例は104 症例で,市中発症例が92 症例,院内発症例が12 症例であった.平均年齢は75.4 歳(±17.1)で市中発症群と院内発症群で有意差は認めなかった.蜂窩織炎が全症例の52.9% を占め頻度が最も高く,次にprimary bacteremia が13.5% であった.院内発症群では皮膚・軟部組織感染の占める割合が小さい傾向OR 0.05(95% CI 0.01~0.27;p<0.01)にあり,Primary bacteremia や好中球減少性発熱といった感染巣不明な疾患の割合が大きい傾向OR 16.4(95% CI 4.38~61.2;p<0.01)を示した.当院のGGS 菌血症は他の報告と比較して年齢中央値が高く,primary bacteremia の割合が小さいという特徴を持つことが明らかになった.また,院内発症群では感染巣を特定できない症例の割合が大きい傾向OR 16.4(95% CI 4.38~61.2;p<0.01)を認めた.</p>

著者

鈴木 啓史 黒田 克利 貴田 健一 松澤 章彦 高垣 真喜一

出版者

日本植物病理學會

巻号頁・発行日

vol.77, pp.1-6, 2011 (Released:2012-12-03)

---

2002~2006年の5年間に、三重県内のトマト・ナス生産ハウスより977菌株の灰色かび病菌を分離し、アニリノピリミジン系殺菌剤であるメパニピリムに対する感受性を検討した。FGAペーパーディスク法では、974菌株のMIC値が3ppm以下であったが、2005年に1ヶ所から分離した3菌株(M0517、M0518、M0520菌株)のMIC値は3ppmより高かった。これらの菌株について接種試験を行ったところ、100ppmでも防除効果の低下が認められ、その程度がヨーロッパで分離された耐性菌と同様であったことから、メパニピリム耐性菌であることが確認された。アニリノピリミジン系薬剤耐性菌は、ヨーロッパの灰色かび病菌で報告されているが、日本では初報告となる。メパニピリム耐性菌を接種した防除効果試験において、メパニピリム水和剤散布は高い防除効果を示したが、無処理区に比べ耐性菌密度が高まる傾向であった。

著者

浅野目 謙之 後藤 元 鈴木 啓太郎

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第236回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.114, 2013 (Released:2013-09-08)

著者

本城 久司 浮村 理 牛嶋 壮 鈴木 啓 河内 明宏 北小路 博司 中尾 昌宏 三木 恒治

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.96, no.2, pp.178, 2005-03-05 (Released:2017-04-07)

著者

鈴木啓次 編

出版者

保険と銀行社

巻号頁・発行日

vol.大正2年度, 1914

著者

鈴木 啓助

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.185-196, 2000-05-15 (Released:2009-09-04)

参考文献数

107

被引用文献数

4 4

---

雪氷学会で最も新しい分科会である雪氷化学分科会の設立の経緯についてまとめるとともに, わが国の研究者による雪氷化学研究について紹介する.しかし, 氷コアの化学と南極における雪氷化学の研究例については言及していない.雪氷化学は地球環境科学として今後ともその研究の重要性が増大すると考えられる.そこで, 本稿では降雪-積雪-融雪-河川水の水循環の流れに沿って雪氷化学研究を概説し, 今後の課題についても提起する.

著者

川上 拓 鈴木 啓史 中嶋 香織 礒﨑 真英 黒田 克利

出版者

関西病虫害研究会

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.15-22, 2019-05-31 (Released:2019-09-01)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

耐性菌の発生動向を把握し,それに応じた効果的な防除を行うことを目的に,県内トマト栽培圃場において,2015年作~2017年作にかけて灰色かび病菌を採取した。得られた菌株の主要殺菌剤に対する感受性を培地検定法および生物検定法により評価し,耐性菌の発生動向を調査した。また,当該殺菌剤の散布と耐性菌発生との関係性について解析した。調査圃場のうち,ほぼ全ての圃場で耐性菌発生リスクの高いQoI剤,SDHI剤耐性菌を確認した。これら耐性菌については,当該殺菌剤の散布がある場合,散布がない場合と比較し発生が多い傾向にあった。一方,耐性リスク中程度の殺菌剤であるメパニピリム剤,リスク低~中程度の殺菌剤である,フルジオキソニル剤については,散布回数が多かったにもかかわらず,調査期間を通じて耐性菌が確認されなかった。これら主要殺菌耐性菌の発生動向は,FRACの定義する耐性菌発生リスクと概ね一致する結果であった。また,本調査において,耐性菌の発生が全体的に少なかった圃場では,TPN剤のような保護殺菌剤の使用およびローテーション散布が徹底されており,これら保護殺菌剤を含めた効果的な防除が重要であることが示唆された。以上より,感受性モニタリングは,FRACの耐性菌発生リスクに基づき,耐性菌対策の実践効果の検証のために,必要な殺菌剤や圃場に限って実施することが現実的であると考えられた。

著者

黒田 克利 鈴木 啓史 田口 裕美

出版者

The Kansai Plant Protection Society

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.109-110, 2012 (Released:2012-09-01)

参考文献数

3

著者

鈴木 啓子

出版者

城西国際大学日本研究センター

雑誌

城西国際大学日本研究センター紀要 (ISSN:18816665)

巻号頁・発行日

no.7, pp.13-26, 2012

著者

浅野目 謙之 森谷 真紀子 鈴木 啓太郎

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第230回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.152, 2010 (Released:2010-09-02)

著者

高橋 麻衣子 鈴木 啓司 山下 俊一 甲斐 雅亮

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.118, 2008

---

哺乳類細胞における主要なDNA損傷修復経路として非相同末端結合修復(NHEJ)と相同組換え修復(HR)が知られ、NHEJは主にG1期で、HRはS期からG2期で働くことが知られている。最近、NHEJ修復経路の中にさらに複数の経路が存在し、少なくともDNA-PKcs/Kuに依存した経路とartemisを必要とする2経路があることが明らかになってきた。しかしながら、これら修復経路がどのような役割分担をしているのかは依然不明である。そこで本研究では、制限酵素を細胞内に直接導入して同じ形状のDNA切断末端を誘導するという系を用い、DNA切断末端の構造依存的な修復経路の役割分担を検討することを目的とした。G0期に同調した正常ヒト二倍体細胞に、制限酵素(Pvu II、100 U)をエレクロポレーション法を用いて細胞内に導入し、DNA二重鎖切断の誘導を抗53BP1抗体を用いた蛍光免疫染色法により検討した。その結果、まず制限酵素導入後1時間の段階で、約90%の細胞の核内に53BP1フォーカスが誘導されるのを確認した。その内、核全面に分布するタイプや計測不能な多数のフォーカスを持つ細胞が60%程度存在し、残りの約20%の細胞は、3〜20個程度が核内に散在するフォーカスのタイプ(タイプIIIフォーカス)であった。制限酵素導入後時間が経つにつれてタイプIIIフォーカスを持つ細胞の割合が増加し、DSBの修復が確認できた。次に、artemis依存的な修復経路を阻害するために、ATM阻害剤KU55933を処理した結果、タイプIIIフォーカスを持つ細胞の割合は処理の有無により顕著な差はみられなかったが、artemisを阻害した細胞では核あたりのフォーカス数はより多かった。以上の結果から、ブラントエンドタイプの切断末端が、その修復にartemisの活性を必要とすることが明らかになった。

著者

宇野 良子 鈴木 啓介

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.828-834, 2016-09-10 (Released:2017-04-29)

参考文献数

30

著者

鈴木 啓司

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 人文・自然科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; HUMANITIES and NATURAL SCIENCES (ISSN:03850056)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.33-50, 2017-01-31

---

「モノそのものであること」の言語表現を目指す新物質主義に則り,人間というモノそのものの内部状態である「認識」を形式化しようとする論考の14篇目である。筆者は認識を基本的に「絵」と「地」の構図で捉えてきたが,そこには逸すべからざるトピックがある。境界の問題である。境界は絵なのか地なのか,内部なのか外部なのか,はたまた,どちらでもない独立した第三項なのか。境界について,論理,数学の基礎理論をなす集合論的見地が抱える問題から説き起こし,その限界を克服すべく対数的数概念を提示する。これは認識を表現するうえで以前より述べてきたアイデアであるが,本論ではより認識モデルに即した形で再考する。そして,新たな知識像として,集合論的情報をエージェントが共有するのではなく,動的な底のもとに真数,対数の関係でエージェントが協調する対数的モデルを提出する。要は,概念をモノとして語る言語,これが新物質主義の目標である。

著者

鈴木 啓介 長澤 徹哉

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.378-390, 1992-05-01 (Released:2010-01-28)

参考文献数

114

被引用文献数

34 32

---

The present article deals with a short review on the recent methodological progress in O-glycoside synthesis. Particular stress is laid on the design of newer classes of glycosyl donor, which allow the selective activation/O-glycoside formation under specific reaction conditions. Based on the anomeric leaving group, glycosyl donors are classified into nine classes, 1) fluoride, 2) thioglycoside, 3) O-acylate, 4) O- and S-carbonate derivatives, 5) phosphate derivatives, 6) trichloroacetimidate, 7) 1-hydroxyl sugar, 8) 4-pentenyl glycoside, 9) glycal, and their selective activation methods are tabulated. Also described are the other approaches based on different principles, e.g., glycosylidene carbene, anomeric O-alkylation, internal cyclization or glycoside synthesis based on physical means;light, electric, thermal, and high pressure. Recent topics in this field are also included, 1) new protecting groups, 2) stereochemical control in manno- and 2-deoxy-sugars, and 3) the armed/disarmed concept.

著者

鈴木 啓太 岡 蒼透 村本 由紀子

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.83-88, 2018 (Released:2018-12-21)

被引用文献数

1

---

Previous research of implicit theories has revealed that when a person needs to evaluate others ability, incremental theorists (who believe ability is malleable) tend to value effort, whereas entity theorists (who believe ability is fixed) tend to value results. However, recent research shows that entity theorists tend to search and find the most appropriate task for themselves on task performance, suggesting that it would be more important among entity theorists than incremental theorists to make precise evaluation of ability. Based on this assumption, we hypothesised that, when entity theorists need to evaluate other's ability, they would use the information of whether he/she made enough effort or not. To test this hypothesis, we conducted a paper and pencil experiment by using a vignette of a figure who is preparing for exam, in which we manipulated (1) the amount of effort the figure made and (2) whether the figure's grades improved or not. We measured to what extent participants would attribute the outcome to the figure's ability and effort, and how much effort they would request to the figure for his future performance. As a result, entity theorists attributed the outcome to the figure's ability when his grades improved with little effort or did not improve despite his effort. Also, entity theorists requested the figure to make further effort when he did not work hard and his grades did not improve. These results suggest that entity theorists evaluate other's ability not just by outcome but by paying attention to the information of his/her effort.