著者

渡邉 文枝 向後 千春

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Suppl., pp.109-112, 2012-12-20 (Released:2016-08-09)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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本研究では,タブレット端末における画像と文章を含めた教材を作成し,アニメーションの有無,文章の有無の観点から,学習に効果的な提示方法,および提示方法とわかりやすさとの関連について検討した.その結果,タブレット端末に提示する教材として,字句レベルの記憶学習には画像のみを提示する方法,特に学習内容の理解においては,アニメーションを付加した画像を提示する方法が,学習に効果的である可能性が示唆された.一方で,学習者は,アニメーションを付加した画像と文章を組み合わせた提示方法をわかりやすいと主観的に認知していることが示された.

著者

仲間 妙 佐藤 和紀 梶本 佳照 磯崎 ひろみ 高橋 純

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.Suppl., pp.125-128, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)

参考文献数

6

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教員志望学生を対象に,小学生向け漢字ドリル指導法を学ぶための講義パッケージを開発し実施した.講義内容は,漢字ドリルの基礎知識を学び,模範授業映像の視聴後,指導法を練習するものであった.講義の事前事後に漢字ドリル指導の自信や,講義から学んだこと,さらに学びたいことは何かを明らかにする質問紙調査を行った.その結果,漢字ドリル指導の自信向上が見られた(研究1).また,本講義が漢字ドリル指導のイメージを具体的に伝えることに効果的なことが示唆された.さらに,授業以外での指導法などについての講義も求められる可能性も示唆された.また,感想の共有や指導法の練習が,学びにつながった可能性が考えられた(研究2).

著者

佐藤 和紀 大山 努 南部 昌敏

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Suppl., pp.149-152, 2012-12-20 (Released:2016-08-09)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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小学校高学年を対象に表現とコミュニケーションを基盤としたメディア・リテラシー学習プログラムを開発した.学習プログラムではWeblogを用いて保護者との交流学習も行った.その結果,評価尺度によれば,有意に学習プログラムが有効であった.また,学習プログラムを受講した中学校3年生に対して,学習の効果を確認するための追跡調査を行った.その結果,教員との関わりが深かったり信頼関係が築けていたりする生徒ほどメディア・リテラシー評価尺度得点が高く,インターネット上におけるコミュニケーションに不安を感じている生徒ほどメディア・リテラシー評価尺度得点が高いが,逆にインターネット上で自分の考えを明確に伝える自信がないことが示唆された.

著者

田島 祥 近江 玲 坂元 章 一色 伸夫 服部 弘

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.13-16, 2006

参考文献数

5

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本研究の目的は,教育番組を分類する際にまず利用されるべき基本的次元を提示することであった.2004年1月の1週間に放送された番組のうち,民放連の取り組みに基づいて首都圏5局が「青少年に見てもらいたい番組」に指定した番組と,NHKが放送する教育番組計96番組を対象とし,各番組のもつイメージを,1番組あたり3名のコーダーに近江ら(2004)の尺度を用いて評定させた.評定データの因子分析の結果,「親近性」「力動性」「創造性」「具体性」の4つの次元が抽出された.これらの次元と番組放送時間との関係を検討したところ,午後に放送されている教育番組は,午前や夜の番組とは異なる性質をもっていることが明らかになった.

著者

小俣 海斗 今井 慎一

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.305-314, 2021-03-10 (Released:2021-03-15)

参考文献数

17

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本研究では,小学校プログラミング教育の授業としてIoT 教材を用いたPBL 型授業を行い,児童はIoT 教材を活用して問題解決を行えるのか,また,PBL における活動人数の違いによる児童の反応の特徴を明らかにすることを目的として調査を実施した.全11回の授業を行い,児童の最終成果物を4観点(4点満点)で評価した分析と,自由記述の感想に対するテキストマイニングによる分析を行った.成果物の分析から,提出者129名の平均得点は3.42であり,113名(88%)の児童が3観点以上を満たしていたため,5年生の児童はIoT 教材を活用して問題解決を行うことができることが明らかになった.また,感想の分析から,問題解決を個人で行う場合は,考える時間を十分に確保する必要があり,難しさを感じる児童への支援が必要なこと,グループで行う場合は,児童が自分の意見を言えるような環境を整えることが必要であることが示唆された.

著者

伏木田 稚子 北村 智 山内 祐平

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.157-168, 2011-12-20 (Released:2016-08-08)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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本研究の目的は,学部3,4年生が対象の専門教育としてのゼミナールにおける学習者要因(受講動機,学習意欲),学習環境の客観的側面(活動,教員による指導),学習環境の主観的側面(教員に対する評価,共同体意識),学習成果(汎用的技能の成長実感,充実度)の関係を実証的に検討することである.本研究では,国・私立大学13校を対象に質問紙調査を実施し,計387名のデータを用いて変数の構成を行った.本研究のデータは,個人レベルとゼミナールレベルを含む階層的データであるため,計304名のデータを2つのレベルに分けて相関係数を算出した.相関分析の結果,対人関係力および問題解決力の成長実感,充実度とゼミナールレベルで正の相関関係があるのは,受講動機,学習意欲,教員による指導,教員に対する評価,共同体意識などであることが示唆された.

著者

吉村 奏

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.45069, (Released:2021-10-06)

参考文献数

22

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学校におけるメディア・リテラシー実践において,教材やカリキュラムなどの開発や実践研究を中心としてきた先行研究では,教師が自発的にメディア・リテラシー実践に取り組むための研究が課題となっていた.そこで,本研究では「教師がメディア・リテラシーをどのように意義づけると,継続的な実践につながるのか」ということを研究の問いとし,その問いにメディア・リテラシー実践の経験がある中学校教師4名のライフストーリー調査からアプローチした.分析の結果,メディア論的視座がメディア・リテラシー実践の継続性を左右し得るものであるということが明らかになった.また,メディア・リテラシーを「能力」ではなく,「ものの見方」であると捉える必要性が示唆された.

著者

中嶋 彩華 久坂 哲也

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-9, 2020-07-10 (Released:2020-07-10)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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本研究の目的は,小学校教員の理科指導に対する不安,教師効力感,学習動機が教員歴によってどのように推移するのかを明らかにすることである.そのため,現在,学級担任をしている小学校教員を対象に,質問紙を用いた横断的調査を実施した.得られた488名のデータを分析した結果,理科指導に対する不安は全体的に教員歴が増すと低下する傾向があること,下位尺度に着目するとどの教員歴でも理科の専門的知識に対する不安の平均値が最も高いことが示された.また,教師効力感は教員歴4〜6年で一度下降する傾向にあるが,その後,教員歴とともに上昇する傾向が示唆された.さらに,教科指導学習動機の自律的動機である内発的動機は教師効力感に対して正の影響を与えるが,同じ自律的動機である熟達志向は教師効力感に対して負の影響を与えることが示された.

著者

山下 祐一郎 中島 平

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.Suppl., pp.5-8, 2010-12-20 (Released:2016-08-07)

参考文献数

5

被引用文献数

3

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本研究では,プレゼンテーションスキルとプレゼンテーションの分かりやすさの関係を明らかにするため,レスポンスアナライザを用いた新しい情報システムを開発し,授業実践を行った.その結果,プレゼンテーションの分かりやすさには,発表者の「話し方」や「動作」よりも,「資料」の作り方や「内容」の充実が重要であることが明らかになった.また,発表者の「熱意」は分かりやすさには関係しないこと,及び,分かりやすい発表が聴衆へ新しい知識を与えるとは限らないことが示唆された.そして,レスポンスアナライザによるプレゼンテーションの評価は,アンケートによる評価とは異なり,利用者の直観的な評価を得られる可能性が示唆された.

著者

姫野 完治 益子 典文

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.139-152, 2015-12-25 (Released:2015-12-28)

参考文献数

28

被引用文献数

6

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教師の経験学習の特質を実証的に解明し,モデル化することを目的として,本研究では2つの調査研究を行った.研究Ⅰでは,教育行政職経験のある校長を対象として面接調査を行い,「経験から学習する状態」という視点で教師の学習を捉えられること,コミュニティにおける立ち位置の自覚と微修正が鍵となること等を見出した.その上で,教師の経験学習モデルを構築した.研究Ⅱでは,研究Ⅰで構築したモデルをふまえて,若手,中堅,ベテランの3名の教師のライフヒストリーを事例分析した.教師が経験から学習する状態になっているかどうかは,コミュニティ内の教師の立ち位置によって変動すること,教師の学習の状態を開く上で,学校外のコミュニティや勤務校の異動,自らの実践を対象化することが鍵になること等を明らかにするとともに,教師の経験学習モデルの妥当性と課題を示した.

著者

佐藤 和紀 齋藤 玲 堀田 龍也

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.43-53, 2018-07-10 (Released:2018-07-10)

参考文献数

20

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本研究では,メディア・リテラシー教育実践の継続,メディア接触,教師経験が,小学校教師のメディア・リテラシーに与える影響を調べることを目的とした.教師向けのメディア・リテラシーを育成するためのトレーニングプログラム(佐藤ほか2015,2016)を受講した若手教師とベテラン教師を対象に追跡調査を実施した.その結果,研究の目的1:トレーニングプログラム後のメディア・リテラシー教育の授業実践が教師のメディア・リテラシーに影響を与えていた,研究の目的2:トレーニングプログラム後のメディア接触が教師のメディア・リテラシーに影響を与えていた,研究の目的3:教師経験がメディア・リテラシー教育の授業設計に影響を与えていた,という3点が明らかになった.

著者

雨越 康子 森下 正修

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.339-350, 2020-03-20 (Released:2020-03-30)

参考文献数

44

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本研究では,集団での絵本の読み聞かせ方法を工夫し長期間(約100日)実施することで,幼児の語彙力やワーキングメモリ(WM)等の認知能力に向上が見られるか否かを検討した.実験群では,保育園で子どもたちに同一絵本を3,4日反復して読み聞かせし(文中の言葉の記銘,想起を求める群と求めない群があった),統制群では保育園で通常通り毎日異なる絵本を読み聞かせした.読み聞かせの前後で言語性・視空間性WM,短期記憶,語彙力を測定し2群の変化を比較した結果,同一絵本を反復読み聞かせした2つの実験群は統制群よりも語彙力が有意に上昇していた.また,家庭での読み聞かせ頻度は,読み聞かせによる言語性WM や語彙力の伸びやす さに関連する可能性が示唆された.

著者

亀岡 恭昂 喜多 恒介

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45019, (Released:2021-11-15)

参考文献数

15

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労働市場の流動性が高まる現代社会では、柔軟性と一貫性を兼備した「ナラティブ・アイデンティティ」の構成が重要である。そこで、人生に一貫した意味を与える視点となる「キャリアテーマの構成」と変化に適応し続けるための「キャリア適応性の育成」を教育目標とし、キャリア構成理論やACT、社会的学習理論を踏まえたデザイン原則に則り、2泊3日のワークショップをデザインし、大学生や大学院生などを対象に実践した。自由記述の分析からは参加者のキャリアテーマ探索・構成に寄与したことが示唆された。また、キャリア適応性を特性的自己効力感尺度によって測定したところ、有意な向上が見られ、効果量は中程度であった。

著者

植野 真臣 植野 真理 相馬 峰高 甲 圭太 山下 裕行

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.217-229, 2006

被引用文献数

4

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長岡技術科学大学においてeラーニング授業を正式授業として配信して4年が経過した.2004年現在では,77の授業を配信し,正規通学生以外のeラーニング履修学生は,年間400人以上を超え,正規通学生に対する比率では国内最大規模となっている.本論では,これまで4年間のeラーニング運営の経験を通じて構築されてきた独自のeラーニング・マネジメント手法を「大学におけるeラーニング運営モデル」のひとつとして提案する.本論でのeラーニング・マネジメントの特徴は,1.知識創造を伴う自律的学習を支援するeラーニング授業モデルの導入,2.膨大な学習履歴データを逐次データ・マイニングし,知的エージェントを介して学習者に逐次(学習方法等について)アドバイスするという学習支援機能を持つLMSの利用,3.学習者の履修受付,LMSへの登録等の事務的手続きが完全にオンラインで行われる受付システムの利用,4.特に専門的で高度な技術を必要とせずに自動的に行えるコンテンツ開発支援システムの利用,5.遠隔地からも複数のスタッフによって設定できる遠隔マネジメント・システムの利用,等が挙げられる.これらにより,学習者の満足度を下げることなく,運営スタッフ,教師の負担を減少させながら,eラーニングの実践規模の拡大を実現できたことを示し,本手法の有効性を示す.

著者

池田 めぐみ 池尻 良平 鈴木 智之 城戸 楓 土屋 裕介 今井 良 山内 祐平

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.44067, (Released:2020-08-28)

参考文献数

28

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本研究の目的は,上司による業務プロセスへのフィードバックとジョブ・クラフティング,若年労働者の職場における能力向上の関連を明らかにすることである.そのために,インターネット調査を行い取得したデータをもとに,構造方程式モデリングを用い,仮説の検証を行った.分析の結果,第1に,上司による業務プロセスへのフィードバックがジョブ・クラフティングの全ての因子及び職場における能力向上の全ての因子に正の影響を与えること,第2に,ジョブ・クラフティングの次元によって,影響を与える能力に違いがあることが確認された.以上より,若年労働者の職場における能力向上および,ジョブ・クラフティングを促す上で,上司による業務プロセスへのフィードバックが有効である可能性が示唆された.

著者

保田 幸子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.44078, (Released:2021-02-22)

参考文献数

43

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研究成果を報告する科学論文では,「IやWeの使用は避ける」,「曖昧で冗長な表現は避ける」といったディスコースが推奨され,現在もアカデミック・ライティング授業や論文作成ガイドの中で指導されることがある.しかし,このアカデミック・ディスコースはいつどのように誕生したものなのか.なぜ特定の語られ方に権威が与えられるようになったのか.この権威は21世紀現在も変わらず固定的なものなのか.これらの問いについては国内では十分な検証が行われていない.本研究は,こうした通説を再考すべく,科学論文において客観性が求められるようになった歴史的背景とその後のパラダイムシフトを明らかにするとともに,21世紀型の科学論文において書き手がどのように読み手を導いているか,その主観性の表明技法を明らかにすることを目指す.得られた成果を元に,科学論文執筆に迫られた学習者層に対する21世紀型の高年次英語教育支援のあり方について提案する.

著者

児玉 佳一

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45106, (Released:2021-07-16)

参考文献数

12

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本研究は,学校教育を受ける日本人の協同作業認識が2010年以降にどのように変化したかを,長濱ほか(2009)の協同作業認識尺度における各因子の尺度得点の平均値に対する時間横断的メタ分析により検討した.2010年以降に調査された文献のうち,65研究(総サンプルサイズは5,189名)を分析の対象とした.重回帰分析の結果,掲載誌や件法,年齢段階を統制したとしても「個人志向」の平均値と調査年が関連していることが示された.具体的には,「個人志向」は最近の調査であるほど直線的に平均値が上昇していた.

著者

堀尾 姫那

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.195-211, 2021

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<p>小学校学習指導要領(平成29年告示)の「総合的な学習の時間」に対応するために,同指導要領が指示している「獲得すべき資質・能力」を考慮し,児童らが,児童らの周囲の人物や事物とのネットワークの変化とともに成長していくと仮定して,以下の条件で単元を設計した:(a)学級全体で1つのプロジェクトに取り組むこと,(b)児童らが自ら課題を設定するプロセスを必ず入れること,(c)学校を取り巻く地域にある独自の事物を活動のテーマとすること.受け持った教室での1年間の実践で,この単元設計の効果を検証した.子どもたちの変容過程を評価するために,主に児童らが作成したポートフォリオデータを用い,アクターネットワーク分析,テキストマイニング分析,数量化分析を行った.その結果,児童の成長と,学級全体や地域社会とのネットワークの拡大・深化が共進化していることがわかり,上記の仮定の妥当性と,条件(a),(b),(c)から単元を設計することの重要性が示された.</p>

著者

古田 貴久

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.231-239, 2008-10-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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大学入試と企業等の就職試験向け受験参考書における小論文の評定構造と,これらの試験の狙いとを比較・検討した.参考書に掲載された,講評が書き添えられた小論文342本を対象に,講評の内容を10通りに分け,講評の内容の出現頻度について因子分析を行い評価の因子を抽出し,それらの因子によって各小論文の評価(A〜D)を説明する重回帰分析を行い,因子の説明力を検討した.その結果,就職小論文の評価では,「アイデアとその現実性」および「内容の論理構成」の2因子が有意であった.この結果は,就職試験の狙いとされることと整合的である.一方で,大学入試での評価では「題意を踏まえた意見の論理的展開」という,論作文能力をトータルに見る因子の決定係数が0.7であり,小論文の受験指導と,大学が小論文試験の狙いとすることとの一致は部分的であった.

著者

岩﨑 千晶 川面 きよ 遠海 友紀 村上 正行

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45095, (Released:2021-10-21)

参考文献数

9

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本稿では日本の4年制大学のラーニングコモンズ(LC)を対象に調査を行い,LC での学習支援の現状に関して分析をした.研究目的は,①LC で提供する学習支援の内容,②授業に関わる学習支援の内容,効果と課題を明示することである.調査の結果,図書館に関連する学習支援に加えて,ライティングやIT といったアカデミックスキルや外国語を扱う学習支援が実施されていることが示された.また授業に関わる学習支援により,学習者の能力向上やLC 利用者の増加につながる効果が見受けられたが,対応できる学生数に限りがあるという課題も示された.大学によっては授業に関する学習支援の拡充を控える傾向もあり,過渡期にあることがわかった.