著者

氏井 直樹 松岡 太一 原田 美和子 中村 深雪 川口 敬之 渡邊 愛記

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.337-344, 2023-06-15 (Released:2023-06-15)

参考文献数

13

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強度行動障害を呈し長期間保護室対応となっている自閉スペクトラム症者に対し,大切な作業に焦点を当てた個別作業療法を実施した.その有効性を単一事例実験研究に基づき,強度行動障害やパニック回数の変化により検討した.その結果,強度行動障害やパニック回数が個別作業療法開始月より減少し,介入の即時的効果が認められた.また,パニックに対する振り返りが可能となり,パニックの対処法を作業療法士と共に考えられるようになったことから,多床室への転室が月に数日程度可能となった.これらより,大切な作業に焦点を当てた個別作業療法は,自閉スペクトラム症者における強度行動障害の変容をもたらすうえで有効であると示唆された.

著者

長谷部 将大 古桧山 建吾

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.351-358, 2021-06-15 (Released:2021-06-15)

参考文献数

13

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今回,回復期リハビリテーション病棟(以下,回復期病棟)に入院した3事例に対して,「作業機能障害の種類と評価(以下,CAOD)」を用いて,作業機能障害の重症度に着目した価値のある作業に根ざした実践を行った.3事例は異なる経過を辿るも,3事例とも作業機能障害の重症度は改善を示した.そして,その経過を比較検討した結果,作業機能障害の重症度は事例の作業環境や作業の特性によって変動しやすく,対象者に作業を提供する際にはそれらを考慮することが重要になると考えられた.また,回復期病棟の対象者に対して,CAODによって作業機能障害の重症度を測定し,それを活用することは,多職種連携を促進する要因になる可能性があった.

著者

佐藤 光 竹林 崇 花田 恵介 渡嘉敷 淳 宇都宮 裕人

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.711-718, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

10

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近年,遠隔リハビリテーションの有効性が示されている.米国では脳卒中患者に対し,遠隔Constraint-induced movement therapy(CI療法)が古くから試行されている.事例は脳卒中後右片麻痺を呈し,回復期リハビリテーション病棟退院後当院への外来受診を検討していたが,通院が困難であった.したがって,1回40分の遠隔CI療法を週2回の頻度で計8回実施した.結果,Fugl-Meyer Assessment,Motor Activity Logが回復期リハビリテーション病棟退院後に,臨床的に意味のある最小変化量を超える改善を認めた.本報告では,遠隔CI療法における経過を報告する.

著者

田中 寛之 永田 優馬 石丸 大貴 日垣 一男 西川 隆

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.405-415, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

17

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本研究の目的は,筆者らが開発したライフヒストリーカルテ(以下,LC)の導入による病院・施設職員(以下,スタッフ)の患者・利用者に関する理解度への影響を明らかにすることと,LCの利点と活用法を具体的に示すことである.患者・利用者に関する医療・介護者の理解尺度をLC導入前と導入1年後に実施し,さらに,スタッフにLCの利点と有用な活用法を自由記述してもらった.LCの導入による医療・介護者の患者理解度の改善はみられなかったが,「食思不振改善のヒントになった」などの自由記述から,多くの利点が明らかになった.

著者

秋葉 周 竹林 崇 花田 恵介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.106-112, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

14

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本邦における脳卒中急性期の作業療法において,目標設定や介入方法に関するShared Decision Making(以下,SDM)を行った報告はきわめて少ない.今回,我々は,麻痺手の使用頻度が低く,目標設定や介入内容の意思決定に消極的な事例に対して,ガイドラインを用いて作業療法介入に関するSDMを行った.その結果,事例の作業療法への積極的な参加が促され,麻痺手の使用頻度も臨床的意義のある最小変化量を超えて向上した.事例の経過は,脳卒中急性期の作業療法においても,目標設定やガイドラインを用いた介入内容のSDMが有益である可能性を示している.

著者

埴岡 大輝 竹林 崇 竹内 健太 島田 眞一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.333-340, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

25

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Mirror Therapy(以下,MT)は,脳卒中後の上肢機能障害に対してエビデンスが示されてきた治療である.今回我々は,脳卒中による重度の上肢機能障害に対して,エビデンスが確立されている電気刺激療法やロボット療法などを複合的に実施したが,手指の随意伸展運動が全く出現しない症例を経験した.その症例に対して,回復期後期にMTを実施した結果,示指の随意伸展運動の改善を認め,麻痺手単独での課題指向型練習が可能となり,生活の一部で麻痺手を補助的に使用することが可能となった.MTの回復メカニズムに未だ不明な点はあるが,重度上肢機能障害に対するMTを併用した複合療法は,上肢機能の改善の一手段となる可能性がある.

著者

田島 明子 國塚 裕太 山田 孝

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.553-563, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

22

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目的:ME/CFS者の作業選択・継続の過程とその要因を質的研究により明らかにすること.対象:A氏,40代,女性.大学生時にME/CFS様の症状が出現し,10年後ME/CFSと診断.方法:A氏へのインタビュー結果からTEM図を作成し,TEM の概念とA氏の経験を適合させ,分析した.結果:A氏の仕事選択と継続の状況およびその要因について,A氏の主観や社会的状況から明らかになった.考察:身体状況と仕事内容の調整の不在は作業の継続の阻害や症状の悪化のリスクとなる.障害や病の存在を肯定し,それを中心に据えて社会の変容にベクトルを向けられる環境は興味ある作業の選択・継続を促進する可能性がある.

著者

池内 克馬 高木 雅之 西田 征治 齊藤 隆一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.809-816, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

23

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われわれは地域在中のがん経験者を対象にした,ピアや作業療法士との対話,活動日記の振り返り,作業に焦点を当てた目標設定,目標の経過の共有という特徴を持った教室を考案した.本報告の目的は,この教室が生活の質に与えた影響を事例の経過から検討することだった.治療完了後もしくは治療中の女性3名に対して,教室を1週間に1回の頻度で6回開催した.結果,すべての参加者が少なくとも部分的に目標を達成し,かつ生活の質が向上した.この要因として,活動日記の記録の振り返りと目標設定により参加者の作業に対する認識が向上したこと,ピアと作業療法士双方が支持的に関わったことが考えられる.

著者

深澤 彩 高田 幸子 近藤 健 金 始映 李 範爽

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.614-621, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

34

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急性期と回復期病棟に勤務する看護職とリハビリテーション職の計94名を対象に,対人葛藤解決方略が多職種連携態度に及ぼす影響を調査した.多職種連携態度は修正版Attitudes toward Health Care Teams Scale,対人葛藤解決方略はRahim Organizational Conflict Inventory-Ⅱを用いて評価した.結果,統合解決と妥協の方略は多職種連携態度に正の影響を及ぼした.双方が受け入れられる解決策を見つける統合解決の視点と行き詰まりを打破するために中間点を提案する妥協の視点は,多職種連携態度に前向きな影響を及ぼすことが示唆された.

著者

秋山 大輔 塩津 裕康

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.325-332, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

13

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認知機能低下を呈した脳卒中者に対して,目標とする調理のスキル・問題解決スキルの習得を目標にCognitive Orientation to daily Occupational Performance(以下,CO-OP)の適用を試みた.結果,スキル習得により目標を達成することができた.加えて,他の作業の転移まで導くことができた.今回の報告からCO-OPは,認知機能低下を呈した脳卒中者の目標達成・スキル習得および般化・転移に有用である可能性が示され,注意・記憶・遂行機能が低下した本事例においては,可能化の原理である障害特性を考慮したチェイニングや課題調整等のテクニックをより活用することが重要であった.

著者

青柳 翔太 泉 良太

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.319-327, 2023-06-15 (Released:2023-06-15)

参考文献数

46

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本研究の目的は,認知機能障害者のQOLに対して,ADL,作業適応,性格特性がどのように影響するのかを検証することである.対象者は回復期リハビリテーション病棟に入棟している87名とした.横断研究デザインを用い,先行研究に基づいて作成した仮説モデルを構造方程式モデリングで検討した.結果,最終モデルの適合度はCFI=0.927,RMSEA=0.051となった.標準化係数はADLからQOLが0.56,作業適応からQOLが0.54となり,有意となった.認知機能障害者のQOLに対して,作業適応の向上を図ることが,ADLの向上と同程度の影響を与えることが明らかとなった.

著者

生田 純一 外川 佑 那須 識徳 川間 健之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.141-150, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)

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脳血管障害者の自動車運転評価において,簡易型ドライビングシミュレーター(以下,DS)における運転パフォーマンス特性が運転適性に関連する因子となりうるかどうかを検討することを目的に,実車評価を実施した脳血管障害者149名を後方視的に調査した.DS評価項目について主成分分析を実施し,5つの主成分に次元圧縮を行った.運転適性との関連については,従属変数を運転適性,独立変数をDS評価の主成分得点,共変量を年齢,SIAS上肢,FIM運動項目,MMSE,KDBT,SDMT,ROCF模写とした多重ロジスティック回帰分析を行った.結果,運転適性に関連して,配分性注意と車線走行能力,左右の注意配分といった3つのDS評価特性が示された.

著者

佐野 裕和 佐野 伸之

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.590-596, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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要旨:本報告では訪問作業療法での支援を通して,クライエントの目標をやり遂げようとする意欲を測定可能な「リハビリテーションに関する達成動機尺度(以下,SAMR)」を用いた評価と介入を実施し,介護保険領域の作業療法におけるSAMRの臨床有用性を検討した.クライエントのSAMR初期評価は“やや低い”状態であり,面接によって大切な活動を実現できるための目標を設定した.さらに,目標への段階的な課題設定と歩数や意識づけの可視化により,クライエントの活動量や達成動機の向上(“やや高い”状態)を認め,訪問作業療法終了へとつながった.SAMRを用いた評価,介入はクライエントの意欲の特性に応じた支援を提供できると期待される.

著者

池田 奈菜子 竹林 崇 花田 恵介 島田 真一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.466-472, 2021-08-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

17

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要旨:【はじめに】慢性腎臓病を併発した脳卒中患者は低栄養状態に陥りやすい.【方法】慢性腎臓病を呈している脳卒中患者にリスク管理や栄養管理に注意しながら入院・外来リハビリにて複合的な上肢機能練習を実施した.【結果】入院期間中は麻痺手の瞬発的な筋出力は改善したが,持久力を伴う生活場面の使用には支障をきたしていた.退院後,新たに栄養状態を改善するために処方された腎不全患者用の配合薬を摂取しながら運動を行った.結果,持久力の向上が得られ,日常生活で右手の使用頻度に改善が得られた.【結論】腎臓病を併発した脳卒中患者に対しても,適切な運動負荷に加え栄養指導を行うことで長期的な上肢機能の改善が得られる可能性がある.

著者

堀本 拓究 徳田 和宏 花田 恵介 安川 嘉一 竹林 崇

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.481-487, 2021-08-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

13

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要旨:回復期脳卒中後上肢麻痺を呈した5例の対象者に対して,時期をずらした2回のCI療法を実施したので,結果を報告する.上肢機能評価はFugl-Meyer Assessment(以下,FMA),Motor Activity Log(以下,MAL)を1回目と2回目の実施前後に実施した.1回目ではFMA,MALともに有意差を認めたのに対し,2回目ではMAL-AOUのみ有意差を認めた.1回目はShaping課題中心,2回目は重要な家事や職業動作,趣味活動などを取り入れた.ADLが改善し,退院後の生活を意識した時期にCI療法を実施することは,麻痺手の使用と具体的な作業活動獲得に影響する可能性がある.

著者

佐藤 篤史 竹林 崇

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.230-237, 2019-04-15 (Released:2019-04-15)

参考文献数

13

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脳卒中後手指伸展が出現しない事例に,実生活の麻痺手使用を促す目的で,カペナースプリント改良型を用いたCI療法を行った.方法は,先行研究で報告されたスパイダースプリントを併用し,亜急性期からCI療法を実施した.しかし,事例が日常生活における装具の使用を拒否したため,カペナースプリント改良型を開発し,使用した.介入前後で,Fugl-Meyer Assessment,Wolf Motor Function Test,Motor Activity Logが臨床上意味のある最小変化量を超えて改善した.さらに,福祉用具満足度評価は,スパイダースプリントよりもカペナースプリント改良型が良好であった.カペナースプリント改良型は,CI療法において有用な装具である可能性を認めた.

著者

木田 聖吾 由利 拓真 加藤 早紀子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.647-654, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

12

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脳卒中後高次脳機能障害者の復職率は低く,復職支援には課題が残っている.本報告では,回復期リハビリテーション病棟にて脳卒中後高次脳機能障害者を対象として元の職業への復職を目的に模擬的就労訓練と段階的な定着支援を行い,模擬的就労訓練の適応方法と効果,および定着支援の段階付けについて検討した.その結果,脳卒中発症後11ヵ月で時短勤務,12ヵ月でフルタイム勤務にて元の職業へ復職となった.この結果から,回復期リハビリテーション病棟において模擬的就労訓練で実務に近い業務経験を行い,段階的に元の職場での定着支援を行うことが復職支援として有効である可能性が示唆された.

著者

長倉 侑祐 尾川 達也 古賀 優之 竜江 哲培

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.687-694, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

13

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事故後の外傷性頸部症候群による慢性疼痛,重度の中枢性感作症候群,心的外傷を呈し,日常生活に支障をきたした事例を経験した.Aid for Decision-making in Occupation Choiceを用いて目標を設定し,Goal Attainment Scalingにて段階的作業療法プログラムを実施した.結果,VASとPCS,PSEQの改善は認められなかったものの,GASの達成度が向上し,目標と関係するPDASの「腰を使う活動」に改善を認め,行動変容に繋がった.本事例を通して,外傷性頸部症候群による慢性疼痛患者に対する目標に基づいた作業療法が行動変容の促進に繋がる可能性が示唆された.

著者

酒井 四季子 古桧山 建吾 長谷部 将大

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.670-677, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

12

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今回,回復期リハビリテーション病棟に入院した超高齢の2事例へ,CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した作業に根ざした実践を行った.2事例は整形疾患を受傷し,ADLに介助が必要な状態であった.認知機能が良好なA氏は目標共有がしやすかった.一方,認知機能の低下を認めたB氏はA氏より作業の意味に気づきにくく,作業機能障害の改善にも時間を要した.視覚的な情報を用いて作業の再認識をすることで,A氏と同様に作業機能障害の改善を認めた.CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した介入は対象者の作業の問題を捉えやすくし,超高齢事例の作業療法を展開するうえで有用な視点の一つになると考えられる.

著者

池知 良昭 石橋 裕 小野 健一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.478-484, 2023-08-15 (Released:2023-08-15)

参考文献数

22

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【目的】終末期がん患者に対する作業療法士の実践自己評価尺度(Self-Rating Scale of Occupational Therapists for Terminal Cancer patients;以下,SROT-TC)の基準関連妥当性を検討すること.【方法】終末期がん患者に関わる作業療法士を対象とし,郵送法にてSROT-TCと対象者の作業療法実施状況と作業機能状況について回答を求めた.【結果】有効回答数は106通であり,SROT-TCと作業療法実施状況に中等度以上の有意な相関を認めた(r=0.417~0.523).【結論】SROT-TCは一定以上の基準関連妥当性がある.