著者

赤堀 侃司 北澤 武 守末 恵 椿本 弥生 西澤 幹雄 河村 直人

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.435-436, 2006-08-10

著者

太田 信宏

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.27, pp.226-229, 2011-08-20

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教科「情報」の必修化により、2006年度から情報の授業を履修した学生が入学してきている。しかし現実の学生をみると、必修化されたとはいえ情報リテラシーに関する習得レベルは決して一様ではない。本学では1996年度から、入学時におけるコンピュータ利用についてのアンケートを実施している。入学した学生の情報リテラシーの把握を行うとともに、情報教育カリキュラム策定の資料として活用してきた。大学で教育すべき情報リテラシー教育とはどのようにあるべきか、その問題点と課題について考察したいと考えている。

著者

小川 義和 菅井 薫

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.35, pp.323-324, 2011-08-23

著者

岡本 真彦 加藤 久恵 西森 章子 三宮 真智子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.107-110, 2003-07-20

被引用文献数

1

著者

平山 敏弘 長谷川 長一 やすだ なお 大西 荘一 三木 啓一郎 井川 真弓

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.27, pp.78-81, 2011-08-20

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当論文は,情報セキュリティ基本教育を実証するモデルケースとして大規模な産学連携では初となる,岡山理科大学と日本ネットワークセキュリティ協会との提携による東京からのリモート授業実証結果より,Web環境における遠隔講義の方向性を検証するとともに,教育機関における実践力向上のための産官学連携の重要性と新たな取り組み例について提言するものである.

著者

豊福 晋平

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.20, pp.202-203, 2004-08-10

被引用文献数

4

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学校ホームペ-ジの情報提供を行っている「i-learn.jp」サイトでは、昨年に引き続き2004年も全日本小学校ホームページ大賞(通称:J-KIDS大賞2004)の企画および選考過程に協力して、全国15039件の小学校ホームページ調査を行った。この調査は1000名を超える社会人ボランティアがオンラインデータベースと客観指標を用いて評定作業を行い、県代表校枠50および県優秀校約450を確定するものである。本稿では、昨年度との比較から、特に指標構造化をはじめとした選考過程の改善点、および調査結果の推移について明らかにする。

著者

長神 風二 吉澤 誠

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.33, pp.311-312, 2009-08-25

著者

宮田 仁

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.15, pp.42-45, 1999

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本研究は, 総合的な学習の時間を支える情報活用の実践力を育成するための教材を設計し開発することが目的である。その第2報として, 米国Vanderbilt大学Learning Technology Centerが提唱したアンカー教授法を紹介するとともに, アンカー教授法に基づいたProblem-oriented教材の開発と試行の概要を報告する。日常の問題解決場面に近い文脈で, 多階層の問題解決課題を, 本教材の中に設定し, 教育実践で試行した結果, 算数のスキルの高低にかかわらず, 児童の興味・関心は持続し, 多階層問題中の下位問題の発見と, 使用できる条件(情報)の活用に効果があることが実証された。

著者

恩田 一光 足立 篤孝 東原 義訓 中山 和彦

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.10, pp.207-210, 1986-07-23

著者

若月 聡 野村 純 中澤 潤 飯塚 正明 板倉 嘉哉 加藤 修 加藤 徹也 塩田 瑠美 鈴木 隆司 妹尾 裕彦 東崎 健一 野崎 とも子 野邊 厚 林 英子 米田 千恵 川上 喜久子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.34, pp.305-306, 2010-09-10

著者

安達 一寿 江口 愛子 合田 美恵子

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.18, pp.294-297, 2002-08-31

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独立行政法人国立女性教育会館では, 女性関連情報の視点に立ったICT(情報コミュニケーション技術)習得サポートプロジェクトとして, ICT習得ポータルサイト(愛称TICT : ティクト)を構築し平成13年度より運用を開始している。ここでは, 1年経過の利用状況と今年度追加を計画しているコンテンツについて報告する。

著者

角田 真二

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.20, pp.210-211, 2004-08-10

被引用文献数

4

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高度情報社会において,コンピュータとネットワーク技術の発達は目覚ましい.コンピュータは,便利な文房具と考えられていたが,それ以上にコミュニケーションを取るための便利なツールになってきた.コンピュータの専門家ではない,コンピュータのユーザが増加している.本稿では,コンピュータの学習,特にその初期の学習の容易性について考察する.

著者

長友 晃一 中山 迅 三宅 征夫

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.243-244, 1995-07-31

被引用文献数

1

著者

金子 健治 田村 一 中村 靖之 奥井 智久

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.261-262, 1997-07-29

参考文献数

2

著者

荒木 勉 高坂 敏也 高坂 真人 高坂 健二

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.10, pp.191-192, 1986-07-23

著者

中川 信治 藤川 義人 坂井 知志

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.26, pp.198-201, 2010-08-21

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学校で行われる教育課程(正課)では、著作権法35条により、その目的の範囲内で著作物の無断複製を行うことができる。しかし正課を離れた青少年教育活動などの課外活動では、同条が適用されないケースが多々存在する。一方、一定数以上の集団のもとで行われる青少年教育活動での著作物の無断複製は、著作権30条の私的使用にもあたらない。かかる著作権法上の問題が多い青少年教育活動について検討し、またその指導者が注意すべき点や具体的なケースにおける問題点について取り上げたコンテンツの例を紹介する。

著者

有薗 格 齋藤 陽子

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.19, pp.248-251, 2003-08-09

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平成15年1月に文化庁の文化審協会著作権分科会が平成13年度以降の関係小委員会の審議経過をもとに, 近年のコピー機やデジタル録音録画機器の発達・普及, インターネットの普及など, 高度情報通信時代に対応した著作権見直しの問題について, 一部著作権改正の方向をまとめた。これをふまえ教育目的による複製物の活用がどう変化するか, アンケート調査を実施した。その結果, 著作権問題の捉えの不十分さ, 現行の著作権の在り方には問題があると捉えられていることが明らかとなった。

著者

吉江 森男

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.211-214, 2004-07-30

著者

小野 裕次郎 名児耶 厚

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.26, pp.336-337, 2010-08-21

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東京都内の私立高校において,高校受験雑誌に掲載されている情報をもとに分析を行った.まずは,全サンプルを使用して分析を行ったが特筆すべき構造は発見できなかった.そこで,高校のデータはいくつかのサンプル群毎に異なった構造を持つと仮定し,男子校・女子高・共学校にデータを分割し解析を行った.その結果,男子校・女子高等それぞれのデータで有意な構造が発見できた.本研究では,高等学校を解析する上での分類の必要性と合わせて,男子校・女子高等見出された有意な構造について述べる.

著者

田羅 征伸 船津 頼俊

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.341-342, 1997-07-29